学問のすゝめ
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清水義範の小説「学問ノススメ」とは異なります。

『学問のすゝめ』
『學問のすゝめ』
著者福澤諭吉小幡篤次郎(初編のみ)
訳者デヴィッド・A・ディルワースほか
発行日初編 1872年(明治5年)2月
二編 1873年(明治6年)11月
三編 1873年(明治6年)12月
四編 1874年(明治7年)1月
五編 1874年(明治7年)1月
六編 1874年(明治7年)2月
七編 1874年(明治7年)3月
八編 1874年(明治7年)4月
九編 1874年(明治7年)5月
十編 1874年(明治7年)6月
十一編 1874年(明治7年)7月
十二編 1874年(明治7年)12月
十三編 1874年(明治7年)12月
十四編 1875年(明治8年)3月
十五編 1876年(明治9年)7月
十六編 1876年(明治9年)8月
十七編 1876年(明治9年)11月
発行元福澤諭吉
日本
形態パンフレット
コードISBN 4-00-007154-8
ISBN 4-7664-0879-9
ISBN 4-12-160042-8
ISBN 4-06-159759-0
ISBN 978-4-00-331023-6
ISBN 978-4-7664-1623-7 ほか

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『学問のすゝめ』(學問ノスヽメ、がくもんのすすめ)は、福沢諭吉の著書のひとつであり代表作である。初編から17編までシリーズとして発行された。初編のみ小幡篤次郎共著。
概要

1872年(明治5年2月)初編出版。以降、数年かけて順次刊行され、1876年(明治9年11月25日)十七編出版を以って一応の完成をみた。その後1880年(明治13年)に「合本學問之勸序」という前書きを加え、一冊の本に合本された。

明治維新直後の日本人は、数百年変わらず続いた封建社会と儒教思想しか知らなかった。本書は国民に向かい、日本が中世的な封建社会から、近代民主主義国家に新しく転換したことを述べ、欧米の近代的政治思想、民主主義を構成する理念、市民国家の概念を平易な比喩を多用して説明し、儒教思想を否定して、日本人を封建支配下の無知蒙昧な民衆から、民主主義国家の主権者となるべき、自覚ある市民に意識改革することを意図する。また数章を割いて当時の知識人に語りかけ、日本の独立維持と明治国家の発展は知識人の双肩にかかっていることを説き、自覚を促し、福澤自身がその先頭に立つ決意を表明する。後半の数章で、生活上の心構え等の持論を述べて終わる。

文体は平易ながら、明治維新の動乱を経て新しく開けた新時代への希望と、国家の独立と発展を担う責任を自覚する明治初期の知識人の気概に満ち、当時の日本国民に広く受容された。おそらく近代の啓発書で最も著名で、最も売れた書籍である。最終的には300万部以上売れたとされ[1]、当時の日本の人口が3000万人程であったから実に全国民の10人に1人が買った計算になる。その後も時代をこえてロングセラーとなり、1950年発行の岩崎書店[2]も数十万部を売り上げた[3]
内容
初編

自由独立平等の、それまでの日本人が知らなかった3つの価値観が新時代の社会を支配することを宣言する。新時代における身分は生まれではなく、学問を通じた個人の見識により決定することを述べ、権威への服従を中心的価値観とする封建社会の民衆像を否定し、近代国家の市民への意識転換を促す。
二編 人は同等なること
前編を詳説して、実学を推奨し、また平等とは権利の平等であるとし、日本には言葉さえ無かった権利平等とは何かを説明する。さらに日本が封建制から、市民権を基礎とし、法治主義に基づく近代市民国家へ転換したことを述べる。
三編 国は同等なること / 一身独立して一国独立すること
本編で福沢は、当時の帝国主義全盛の中、諸国家の権利の平等を主張する。初編をさらに詳説し、国民がもはや封建支配の対象ではなくなったことを語り、権威から独立した自由市民としての自覚を促す。また市民の義務について述べ、各市民が国家に責任を負って国家の独立があると説く。
四編 学者の職分を論ず
日本の独立維持の条件に学術、産業、法律の発展をあげ、政府主導の振興策が進展しないのは民間の力不足が原因として、民間を主導する責任は知識人層にあるとする。そして当時の知識人の公職志向を非とし、福沢自身が在野で知識人層を先導する決意を宣言する。
五編 明治七年一月一日の詞
慶應義塾の新年会の挨拶を文章化したもの。福沢は前編と同じく、民間を先導すべき知識人の責任を集まった仲間に語り、一同の奮起を促す。
六編 国法の貴きを論ず
本編で福沢は、政府を社会契約説に基づく市民政府と定義し、法治主義の重要さを説明する。法治を破った私刑の悪例として赤穂浪士の仇討ちをあげ、後に議論を呼ぶ。(赤穂不義士論を参照。)
七編 国民の職分を論ず
前編の社会契約説と法治主義をさらに解説する。また政府が圧政を行なった場合の対応として武力抵抗権を否定し、非暴力主義を提唱する。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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