この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "妻" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2024年4月）
ボリス・クストーディエフ作、「商人の妻」（1918年）

妻（つま）は、女性の配偶者を示す言葉である。
概要詳細は「配偶者#女性配偶者の呼び方」を参照ホワイトゴールドの結婚指輪とダイアモンドと金の婚約指輪。多くの文化において、妻は様々な方法を通して婚姻状況を表している。

「妻」という言葉は、配偶者との制度化された関係を示している。夫との関係における妻の権利・義務や、地域社会と法律における地位などは文化によっても異なり、時代とともに変化する。夫と死別した女性は未亡人とも呼ばれる（夫と離婚した女性にはこの呼び名は適用されない）。

結婚した女性は、多くの方法でその人の結婚状況（英語版）を表す。例えば西洋の文化では、既婚の女性は結婚指輪を着用するが、他の文化においては、様々な視覚的な結婚状況の証（英語版）を利用して本人の結婚状況を示す。
関連用語ムスリムの花嫁

結婚式当日の女性は通常、花嫁と呼ばれる。しかし結婚式及び新婚旅行の後ある期間は妻であっても、まだ花嫁と呼ばれることもある。彼女の配偶者は、結婚式中には花婿と呼ばれるが、結婚している間柄においては夫と呼ばれる。

一般的に、「妻」という言葉は、妾等といった非公式な関係にある女性ではなく、法律(宗教法を含む)によって認可された女性に適用される。日本では、公式な婚姻関係を結んでいない事実婚の女性は、「内縁の妻」と呼ばれることもある。また、ジェンダーの中立性（英語版）を追求しようとする人が、結婚相手をあえて妻・夫ではなく「配偶者」と呼ぶこともある。

日本での夫から妻への呼称は、「嫁」や「家内」・「女房」などがある。他者の妻への呼称については「奥さん」や夫人」等がある。
「妻」という地位の終了

「妻」の地位は、主に離婚、法的な婚姻の取り消し、若しくは夫の死によって終了する。離婚の場合、「元妻」や「先妻」などといった用語がよく使われる。婚姻の取り消しは、離婚の場合とはまた異なり、通常遡及処罰という形になるため、取り消しに関しては、あたかもそれが行われなかったかの如く結婚はほとんど最初から無効であると考えられていたことを意味し、よって、厳密にはこういった形の終わり方は正しいとは言えない。また、もう一人の配偶者が死亡したときは、未亡人という言葉が用いられる。そういった女性における社会的地位は、文化によっても異なるが、世界の一部の地域では、未亡人の継承やレビラトのような当人にとって有害な慣行を受ける可能性もあり、更に、離婚した女性は、社会的な非難を受けることもあるのである[1]。いくつかの文化においては、妻の地位の終了は、自らの命を犠牲にすることにもなりかねない。例えば、夫が亡くなった時に、未亡人となった女性が葬儀場内の夫の火葬が行われている場所において、焼身自殺を行い夫と一緒に死ぬサティーという風習がヒンドゥー教にはある。
妻における法的権利

19世紀以来、妻の法的権利は、議論の対象となる多くの管轄区域において依然として存在している。この主題は、功利主義を掲げる哲学者ジョン・スチュアート・ミルによる1869年の著書「女性の解放（英語版）」にて特に取り上げられた。歴史的に、多くの社会では、妻側に与えられる権利と義務の規定とは非常に異なる権利と義務の規定を夫側に与えてきた。特に、婚姻の権利、相続権、結婚における子供の活動を指示する役割は、通常、男性の配偶者に与えられている。しかし、この慣習は20世紀に多くの国で大幅に縮小され、法律では、性別を問わずに配偶者の権利・義務を定義する傾向がある。結婚の男女同権を確立していた最後のヨーロッパ諸国は、(いずれも1980年代の)スイス[2]、ギリシャ[3]、スペイン[4]、フランス[5]であった。だが、世界各国の様々な婚姻法においては、夫側は引き続き権威を持っている。たとえば、イランの民法1105条には、「夫と妻の関係では、家族の頭の地位を夫の独占的権利とする。」という記述がみられる[6]。
お金・品物との取引タイにおける、伝統的で正式な結婚式内の持参金贈呈

伝統的に、花嫁の家族が夫となる人物に持参金を用意する習慣、または、夫の家族が花嫁の家族に持参金を用意する習慣のある地域もみられた。持参金の目的は文化によって異なり、歴史的にも変化していっている。一部の文化において、持参金の習慣は、新しい家族の確立を支援するのみでなく、夫が重大な犯罪を犯した場合、その資金を妻やその家族に返済しなければならないといった条件としても役立った。しかし一方で、結婚している期間は、持参金は夫側によって譲り受けられなくなってしまった事例もしばしばであった[7]。今日、インド、パキスタン、ネパール、バングラデシュ、スリランカなどの南アジアの地域においては、持参金の支払いが当たり前のように予想されており、そうした中、取引中の争いは、時には花嫁に対する暴力を招くこともある。
結婚時の姓の変更