奴隷制度廃止運動は、メソジスト派やクエーカー教徒といったプロテスタントの小宗派からはじまり、アメリカ北部のいくつかの植民地では18世紀末には奴隷制の廃止される地域が出現し始めた[64]。ついでフランス革命によってフランスでも1794年に奴隷制が廃止されたものの、ナポレオンは1803年に奴隷制を復活させ[65]、完全な廃止は二月革命後の1848年を待たねばならなかった[66]。イギリスでは人道主義者や福音主義者、そして砂糖の関税引き下げと自由貿易を求める産業資本家によって支持された奴隷貿易廃止運動が活発化し[67]、1807年にイギリス国会で奴隷貿易禁止法が成立した[68]ことで、奴隷貿易は終結へと動き始めた。最大の海運国であるイギリスの奴隷貿易廃止は他国の奴隷貿易にも甚大な影響を与え、さらにイギリスが他国にも奴隷貿易の廃止を迫ったことで、19世紀前半には奴隷貿易は衰退の一途をたどった[69]。フランスも1848年に奴隷制および奴隷貿易の禁止に踏み切り、ポルトガルやスペインなど残る諸国も1860年頃には奴隷貿易を停止した[70]。これにより外国からの奴隷の供給が停止し、奴隷制諸国は国内での奴隷調達を余儀なくされるようになった。イギリスの奴隷貿易禁止は輸入国側だけでなく輸出するアフリカ諸国にも強制され、1830年代から40年代にかけて沿岸部諸国とイギリスの間に奴隷貿易禁止協定が相次いで締結されて[71]、ラゴスのように抵抗する国には軍事侵攻も行われた[72]。

この動きはやがて加速し、1833年にはイギリスが奴隷制を廃止する[73]など、奴隷制そのものの廃止へと進んでいった。アメリカ合衆国南部においては奴隷制プランテーション農園主の政治的発言力が大きく、奴隷制がむしろ強化される傾向にあったのに対し、北部諸州では奴隷制がすでに廃止されており、やがて合衆国が西部へと版図を広げ加盟州が拡大していくのに伴い、奴隷制は南北の対立の焦点となっていった。この対立は数度の妥協を挟んで先鋭化していき、1860年に奴隷制度反対派の共和党・エイブラハム・リンカーン大統領の当選によって破局を迎え、1861年に南北戦争が勃発することとなった。この戦争の中で1863年にリンカーンが奴隷解放宣言を行い、南部の降伏とともにアメリカでも奴隷制が廃止された[74]。ブラジルでは奴隷制廃止が遅れたものの、1888年に奴隷制は廃止されることとなった[75]。
奴隷制廃止後

奴隷制の廃止は、解放された元奴隷達の地位向上を必ずしも意味しなかった。アメリカ南部では急進派共和党の主導権の元でリコンストラクションと呼ばれる南部統治が行われ、奴隷の即時解放や黒人参政権の承認が行われたものの、クー・クラックス・クランらの武装勢力による黒人襲撃が多発し、民主党の復権とともに黒人の権利は狭められていった。そして1877年には南部からのアメリカ軍の完全撤退によって共和党州政府は全て崩壊し、以後黒人は経済的にも政治的にも長く抑圧されつづけることとなった[76]。ブラジルでは1888年に奴隷の無償即時解放が行われたが、これはブラジルを支配する大農園主層の激しい不満を招き、翌1889年にデオドロ・ダ・フォンセカのクーデターによってブラジル帝国は崩壊、皇帝ペドロ2世は亡命して、共和制のブラジル合衆国が成立した[77]。

奴隷制の廃止された地域では、不足する労働力の代替としてさまざまな制度が考案され実施された。イギリス領植民地においては主にサトウキビプランテーションを基盤とする地域において、諸費用の前貸しと引き換えに3年から5年間の労働を雇用者の元で行う年季奉公契約労働者の大量導入が行われた[78]。アメリカ南部ではシェアクロッピング制度と呼ばれる分益小作制度が導入され、解放奴隷の多くは地主の元で小作人化したものの、地主の横暴や搾取、黒人の貧困はほとんど変わらなかった[79]。ブラジルにおいては解放以前から主な奴隷使用者であるコーヒー農園において賃金による自由労働化が進展しており、解放の進んでいなかったリオデジャネイロ州においてはコーヒー生産の減退を招く一方、従来から自由労働化が進んでいたサンパウロ州ではさらにコーヒー生産が発展することとなった[80]。
現代奴隷制

21世紀において、法的に奴隷制を認めている国は1ヶ国も存在しない。1948年に採択された世界人権宣言では、第4条において奴隷制度並びに奴隷売買を明確に禁じている[81]。1930年には強制労働条約で強制労働が禁止されるようになり、1957年の強制労働の廃止に関する条約において禁止はさらに強化された[82]。

一方で、人身売買などによって自由を制限され、劣悪な環境と拘束のもとにある人々はいまだに多く、そうした状態は総称して現代奴隷制（英語版）と呼ばれる。国際労働機関の定義では、現代奴隷制は強制労働と強制結婚の2つによって構成され、2021年時点で強制労働を強いられている人々が2800万人、強制結婚をさせられた人々が2200万人、合計でおよそ5000万人が奴隷的な拘束状態におかれていると推定されており、この数値は2016年に比べ5年間でおよそ1000万人の増加を示している[83]。
関連項目

それぞれ50音順。

人身売買

人道に対する罪

スレイブネーム

性的奴隷

奴隷

奴隷貿易

ハレム

プランテーション・ソング

文化人類学

マムルーク

野蛮 → ルイス・ヘンリー・モーガン　19世紀アメリカの文化人類学者。

奴隷制度の詳細


アメリカ合衆国憲法修正第13条 - 奴隷を禁止する法律。

アメリカ合衆国における奴隷市場と奴隷監獄（英語版）

アメリカ合衆国における逃亡奴隷（英語版）

スレーブ・キャッチャー（英語版） ‐ 逃亡奴隷を捕まえる職業。

スレーブ・パトロール（英語版） ‐ 奴隷が逃亡したりしないよう見回る職業。

トマス・ペロー（英語版）（1704-1747）奴隷にされた体験を著した元船員（現・イギリス）。Engels著作の情報源。

奴隷狩り（英語版）

奴隷制度に対するキリスト教徒の見解

奴隷制度廃止運動

奴隷制度廃止補足条約

出典^ パターソン & 奥田 2001, p. 257
^ 中村 1994, p. 93
^ 松田 2014, p. 108
^ パターソン & 奥田 2001, pp. 268?271
^ 私市 2004, p. 81
^ パターソン & 奥田 2001, pp. 366?369
^ 私市 2004, pp. 79?80
^ パターソン & 奥田 2001, p. 305