対中華民国戦については「日中戦争」を、日中戦争の別名称については「支那事変」を、枢軸国陣営と連合国陣営の戦争については「第二次世界大戦」を、対米英など連合国との戦争については「太平洋戦争」をご覧ください。
.mw-parser-output .pathnavbox{clear:both;border:1px outset #eef;padding:0.3em 0.6em;margin:0 0 0.5em 0;background-color:#eef;font-size:90%}.mw-parser-output .pathnavbox ul{list-style:none none;margin-top:0;margin-bottom:0}.mw-parser-output .pathnavbox>ul{margin:0}.mw-parser-output .pathnavbox ul li{margin:0}第二次世界大戦 > 大東亜戦争開戦翌年の1942年（昭和17年）に日本政府が発行した「大東亜戦争国庫債券」（戦争国債）。戦後のインフレーションによりほぼ無価値となった。「大東亜戦争第一周年記念」として日本勧業銀行（現：みずほ銀行）が販売した「戦時報国債券」

大東亜戦争（だいとうあせんそう、.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}旧字体：大東亞戰爭、英語: Greater East Asia War）は、1941年（昭和16年）12月8日から1945年（昭和20年）8月15日にかけて行われた、日本（大日本帝国）と中華民国・アメリカ合衆国・イギリス・フランス・オランダなどの連合国との全ての戦線の戦争[1][2][3]を指す呼称である。なお、日本国政府は、2006年には、いかなる用語を用いるかは文脈によるので「大東亜戦争」の用語が不適切かは一概に回答できない[4]とし、2007年2月の閣議決定でも『「太平洋戦争」という用語は、政府として定義して用いている用語ではない。』としているが[5]、2024年には、「大東亜戦争」の表記を用いた陸自のツイートは「現在一般に政府として公式文書で使用していない」と問題視して削除させている[6]。

日本と中国の対立と、それによる満洲を巡る国境紛争により発生した日中戦争（支那事変）は、中国への国際援助によって予想外の総力戦となった。結果、泥沼化し、解決の目途が立たなくなっていた。そのため日本は南進を行い、国民政府への物資の補給路を断ち、石油などの戦略物資を獲得することで日中戦争の解決を図ろうとした。

ヴィシーフランスから許可を得て仏印へ進駐したものの、南進が欧米の反発を買うことは必至であったが、欧州諸国はナチス・ドイツの台頭と1939年（昭和14年）9月に始まった第二次世界大戦によって東アジアに関与する余裕が乏しくなっており、アメリカへの対策が問題となった。日本は日独伊三国同盟や日ソ中立条約によりアメリカを牽制しようとしたが、アメリカはこれに強く反発して南進を認めなかった。他にABCD包囲網を展開して日本を牽制すると共に、全面的な禁輸を行い、日本を追い詰めた。

日本は日米交渉にて甲案と乙案を提示したがアメリカはこれを拒絶し、代わりにハル・ノートを提示した。これは日本にとって到底飲める物でなく、12月1日の御前会議において、東條英機首相は日米交渉に努力してきたが「米国は従来の主張を一歩も譲らざるのみならず、更に米英蘭支聯合の下に、支那より無条件全面撤兵、南京政府の否認、日独伊三国条約の死文化を要求する等、新なる条件を追加し帝国の一方的譲歩を強要して参りました。若し帝国にして之に屈従せんか、帝国の権威を失墜し支那事変の完遂を期し得ざるのみならず、遂には帝国の存立をも危殆に陥らしむる結果と相成る」とした[7]。そして、米英蘭支は経済的、軍事的圧迫を強化しており、特に作戦上、これ以上時日の遷延は許されないとして「帝国は現下の危局を打開し、自存在自衛を全うする為、米英蘭に対し開戦の已むなきに立ち至りましたる次第であります」と説明した[7]。石原莞爾は「油が欲しいからとて戦争を始める奴があるか」と絶対不可である旨説いていたが[8]、受け入れられることはなかった。1941年（昭和16年）12月8日にマレー作戦と真珠湾攻撃を行い、その後米英両国に対して宣戦布告し[注釈 1]、国内向けには開戦の詔勅（米國及英國ニ對スル宣戰ノ詔書）を発表。日米開戦に至った。『昭和天皇独白録』では、人種的差別撤廃提案が否決された際、反対に回った植民地大国（イギリスやフランス）への反感が強まったことが遠因としている[9]。