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史料

大正天皇『大正八年勅令三百四号の効力を将来に失わしむるの件 』大蔵省印刷局『官報』、1920年3月25日、1頁。 

フランシス・テイラー・ピゴット『貴族院議員資格及選挙争訟判決規則に対するピゴット氏意見』、伊藤博文『秘書類纂』。

貴族院議員資格及選挙争訟判決規則（明治23年勅令第221号）。官報、1890年10月11日。

井上毅『憲法及議員法に関し井上毅質問に付ロエスレル氏等答』伊藤博文・秘書類纂刊行会『秘書類纂. 帝国議会資料 上巻』、1891年。 

伊藤博文『帝国憲法義解』国家学会、1889年4月24日。NDLJP:789171。 

伊藤博文『帝国憲法皇室典範義解』（5版）丸善、1889年6月1日。NDLJP:994279。  - 国家学会蔵版。

伊藤博文『帝国憲法皇室典範義解』（増補15版）丸善、1935年4月22日。NDLJP:1281828。  - 国家学会蔵版。

伊藤博文『帝国憲法義解 新訳』日本国学振興会訳註、日本国学振興会、1938年5月5日。NDLJP:1441516。 

伊藤博文『 ⇒憲法義解』宮沢俊義校註、岩波書店〈岩波文庫〉、1940年4月15日。ISBN 4-00-331111-6。NDLJP:1267849。 ⇒http://www.iwanami.co.jp/.BOOKS/33/6/3311110.html。 


文献
大日本帝国憲法制定前史に関するもの

工藤武重『明治憲政史』有斐閣、1934年。NDLJP:1146795。 

中野正剛『明治民権史論』有倫堂、1913年。NDLJP:950591。 

尾佐竹猛『維新前後に於ける立憲思想の研究』中文館書店、1934年。NDLJP:1278787。 

国家学会『明治憲政経済史論』国家学会、1919年。NDLJP:960529。 

大日本帝国憲法の内容に関するもの

美濃部達吉『逐条憲法精義』有斐閣、1927年。NDLJP:1280004。 

美濃部達吉『憲法撮要』（改訂版）有斐閣、1946年8月。NDLJP:1267437。 

稲田正次『 ⇒明治憲法成立史』 上巻（オンデマンド版）、有斐閣、1960年4月。ISBN 4-641-90325-5。 ⇒http://www.yuhikaku.co.jp/books/detail/4641903263。 

稲田正次『 ⇒明治憲法成立史』 下巻（オンデマンド版）、有斐閣、1962年1月。ISBN 4-641-90326-3。 ⇒http://www.yuhikaku.co.jp/books/detail/4641903255。 

瀧井一博『文明史のなかの明治憲法 この国のかたちと西洋体験』講談社〈講談社選書メチエ286〉、2003年12月。ISBN 4-06-258286-4。https://bookclub.kodansha.co.jp/product?item=0000195246。 

八木公生『天皇と日本の近代』 （上）憲法と現人神、講談社〈講談社現代新書1534〉、2001年1月。ISBN 4-06-149534-8。https://bookclub.kodansha.co.jp/product?item=0000146995。 

八木秀次『 ⇒明治憲法の思想 日本の国柄とは何か』PHP研究所〈PHP新書201〉、2002年4月。ISBN 4-569-62145-7。 ⇒http://www.php.co.jp/books/detail.php?isbn=978-4-569-62145-6。 

関連項目ウィキメディア・コモンズには、独逸学協会に関連するカテゴリがあります。ウィキメディア・コモンズには、大日本帝国憲法に関連するカテゴリがあります。ウィキソースに大日本帝国憲法の原文があります。

憲法義解

太政官 (明治時代)

天皇機関説

天皇主権

内閣 (日本)

日本国憲法

大日本帝国

エチオピア1931年憲法 - 大日本帝国憲法を基にして制定された。

外部リンク

伊東巳代治関係文書『ロエスレル氏起案日本帝国憲法草案』

「ロエスレル起案日本帝国憲法草案」


大日本帝国憲法 - 国立国会図書館

日本大百科全書(ニッポニカ)『大日本帝国憲法(だいにほんていこくけんぽう)』 - コトバンク