自衛隊で、諸外国の「大将」に相当する4つ星の階級章を有する者は、統合幕僚長（2006年以前は統合幕僚会議議長）、陸上幕僚長、海上幕僚長、航空幕僚長（以下「幕僚長たる将」という。）の職にある将であり、4つ桜の階級章により他の将と区別し、英訳は「大将」に相当する「General」ないし「Admiral」が用いられている。2024年には統合作戦司令部が設置される予定であり、その司令官は陸上、海上および航空の三幕僚長と同格とされており、この事により五人目の4つ星の将官そして初の4つ星の指揮官職の制定となる。

将の退官規定は60歳だが、統合・陸上・海上・航空の各幕僚長の場合は62歳と規定されている。その退官に際しては皇居へ参内することが慣習となっている。退官後は瑞宝重光章もしくは旭日重光章が授与、死亡時叙位は従三位から正四位に叙される傾向にあったが、2014年以降は統合幕僚会議議長または統合幕僚長就任者には瑞宝大綬章が授与されるようになった。「しんぶん赤旗」の2016年の報道によると、統合幕僚長と陸上幕僚長[注釈 12]を認証官とすることが、防衛省において検討されている[28]。

1962年11月までの統合幕僚会議議長は統合幕僚会議議長章[注釈 13]を、他の三幕僚長は幕僚長章を左胸に着けるのみで、他の将も含めて桜星 （おうせいと読む） 3つの階級章[注釈 14]であり、旧帝國陸海軍の「大将」に準じるものだった。一方で米国では3つ星は「中将」相当の階級章であり、1962年（昭和37年）12月1日、「自衛隊法施行規則の一部を政正する総理府令」（昭和37年総理府令第67号）[29]の施行により、統合幕僚会議議長および三幕僚長就任者の将4名は、桜星4つの階級章が定められ、同時に幕僚長章は廃止された。ただし、これはあくまで諸外国軍の大将相当者との釣り合いを取るための措置であり、日本の法令上は幕僚長たる将も他の将も同一の階級である。幕僚長の階級章の変更については源田実が海外視察の際に桜星3つでは中将扱いされるため、勝手に4つに増やしたことが報道されて問題になり、対応を求められた航空幕僚監部の担当者が色々調べた結果、海上保安庁長官の階級章が違うことを見つけ、なんとか変更にこぎつけたという逸話がある[30]。
海上保安庁

海上保安庁において、4つ星の階級章を有する者は、海上保安庁長官である。また前述のように同職の階級章は自衛隊四幕僚長の階級章の祖となっている。
警察（警察庁、警視庁、都道府県警察）

日本の警察において、4つ星の階級章を有する者は、警視庁警視総監である。
アメリカ合衆国

現在、アメリカ軍の「大将」に相当する4つ星の階級章を有する者は、以下の通りである

統合参謀本部構成員
統合参謀本部議長、統合参謀本部副議長、陸軍参謀総長、海軍作戦部長、空軍参謀総長、宇宙軍作戦部長、海兵隊総司令官、州兵総局長

各軍の次長
陸軍参謀次長、海軍作戦次長、空軍参謀次長、宇宙軍作戦次長、海兵隊副総司令官

沿岸警備隊司令長官、同副司令官

統合軍司令官
北方軍、中央軍、アフリカ軍、欧州軍、インド太平洋軍、南方軍、特殊作戦軍、戦略軍、輸送軍、サイバー軍、アメリカ宇宙コマンド司令官

在韓米軍司令官

各軍主要部隊司令官

陸軍：陸軍総軍司令官、太平洋陸軍司令官、資材司令官

海軍：太平洋艦隊司令官、艦隊総軍（旧大西洋艦隊）司令官

空軍：資材司令官、航空機動軍団司令官、航空戦闘軍団司令官、航空教育・訓練軍団司令官、地球規模攻撃軍団司令官、宇宙軍団司令官、太平洋空軍司令官、欧州空軍司令官


国家安全保障局（NSA）長官


陸軍：General

海軍：Admiral

空軍：General