古くから市制を施行している自治体には周辺市町村の編入時に字を廃止し町を設置してきた例が多い（鹿児島市など）が、政令指定都市でありながら大字を残している都市もある（さいたま市、川崎市、名古屋市、広島市、北九州市、福岡市、熊本市など）。

また市町村合併の結果、「○○市××町△△」という住所表記となっている場合、多くは、「××町△△」があらたな大字名である（例：薩摩郡東郷町藤川→薩摩川内市東郷町藤川[3]）が、例外的に、合併前の自治体の区域が合併後に地域自治区等となっているときは、「××町」は地域自治区名であって、「△△」が大字名である（例：蒲生郡安土町大字小中→近江八幡市安土町小中）。

さらに、住居表示整理を実施しながら、大字(の表記)を残す自治体もある（例：弘前市大字賀田1丁目1番1号、該当住所は弘前市役所岩木庁舎）。

また、町村制施行時に1つの藩政村から成立した、あるいは以降に1つの大字から成立した自治体の場合、大字も町丁も設置されていない場合がある（神津島村、青ヶ島村など）。この場合住所の表記上は市町村名に続いて番地が記述される。また、大字が設置されていない市町村が市町村合併を行う際には、それまでの市町村の区域に大字を新たに設置する例（川辺郡大浦町→南さつま市大浦町[4]）と、そのまま大字を設置しない例（八幡浜市のうち旧八幡浜町の区域）がある。

一方、長崎県には「免・郷・名・触・浦」という、大字と小字の中間の区分（大字がない場合は小字の上位区分）にあたる字の単位が存在する。これらの単位は長崎県にのみ存在する特殊なものであるため、土地（住所）に関する情報を広く一般に公開する際に「大字」等、実際とは異なる上位の単位名称に便宜的に振り替えて表記される場合がある[注釈 6]。また、地理情報システム等で土地（住所）情報を出力する際も同様に「大字」と振り替えて処理される場合がある。2010年4月以降、長崎県内で本来の意味合いでの「大字」を設置している自治体は対馬市（全域）、雲仙市の一部（愛野町甲[注釈 7]・愛野町乙[注釈 8]）、西海市の一部（崎戸町江島、崎戸町平島）となっている。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 神奈川県では、1889年（明治22年）3月15日付けの神奈川県訓令甲天第13号「町村區域更定ニ付舊町村名ハ大字トシ存置ノ件」にてこの旨定められた。
^ 沖縄県では、大字にあたる部分はほぼ全て「字□□」となっている（平成の大合併で誕生したうるま市、宮古島市、南城市を除く）。
^ この場合「○○」が大字、「□□町」が小字であるというのではなく字を廃して「○○□□町」という新たな町が置かれる場合が多い。なお、「△△市○○□丁目」のような場合は「○○□丁目」が一つの町名である場合と、「○○」が町名または大字名で「□丁目」が小字である場合がある。
^ 町であるか字であるかを明確にしていない自治体もある。なお、地方自治法や住居表示に関する法律においては「町又は字」として町と字は区分されない。
^ 大字と小字の別なく字として扱われる。
^ 例として『長崎県告示第199号「佐世保市の区域内の字廃止（PDF）」長崎県公報 平成17年3月8日付』を挙げる。上記の告示内容は、佐世保市編入により2005年4月1日に廃止となった北松浦郡吉井町と世知原町の字名称の一覧を纏めたものである。一覧では各町内の「免」にあたる項目名を「大字」と表記しているが、吉井町では1952年に大字を廃止し、また世知原町は明治の大合併を行わず単独で自治体を形成しており、両町ともに免と小字のみで大字は設置していない。上記の事由から、長崎県内で免・郷・名・触・浦の名称を採用する他の自治体でこれらを「大字」とする事は誤った単位表記であると云える。
^ 甲は「大字野井」が十干に置き換えられたもの。
^ 乙は「大字愛津」が十干に置き換えられたもの。

出典^ a b c 藤岡謙二郎・山崎謹哉・足利健亮『日本歴史地名辞典 新装版』1991年（平成3年）1月、柏書房、pp.8?9
^ a b c d 『国史大辞典 第一巻』吉川弘文館、1979年（昭和54年）3月、p.117
^ 平成16年鹿児島県告示第1735号（同年10月12日発行「鹿児島県公報」第2026号の2所収、 原文）
^ 平成17年鹿児島県告示第1602号（字の区域の設定、 原文）

関連項目

町・字

小字

町丁

字限図

台湾の村里