夕刊
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注釈^ 多くの全国紙では東北地方、北信越地方、中四国地方（山口県除く）、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県のほぼ全域と北海道のうち道央（上川・空知・石狩・後志・胆振）以外の地域と京都府北部と滋賀県のほぼ全域（京都府・滋賀県の統合版地区）兵庫県但馬地方と西播磨地方（相生市以西）および淡路島（兵庫県の統合版地区）、奈良県南部（五條市など）。また夕刊がある地域でも離島・山間部では配送の関係で夕刊が配達できない場合がある。
^ 東京スポーツや夕刊フジ、リアルスポーツ=東京都の地方紙、日刊ゲンダイなど。
^ 夕刊紙ではない東京タイムズ（廃刊）や、大阪日日新聞（本文記述のとおり過去は夕刊紙だった）などでも、同様に1頁題字のところに1部売りの定価が表記されている。
^ これに付随し、本来の新聞休刊日となる祝日が土曜日と重なった場合、以前であれば土曜夕刊と日曜朝刊を休刊にしていたところを、直近の日曜日か祝日の夕刊とその翌日の朝刊に延期する仕組みに変更された（例外として元日は現在も土曜日と重なった場合であっても日曜付けは休刊となっている）。
^ 唯一地方紙（ブロック紙）である中日新聞のみ（広義の全国紙を含めると日本経済新聞も）朝夕刊セット売りを継続する。
^ 広島県は全国紙が原則統合版の地域であり、山陽新聞が駅売りされる地域を除いて、夕刊が事実上消滅した。
^ 前述の琉球新報・沖縄タイムスもそれ以前にも1993年から第2土曜日のみ夕刊を休刊していた。
^ 室蘭民報は夕刊の休刊まで、都道府県庁所在地以外に本社を置く新聞社で朝夕刊セット発行を行う唯一の新聞だった。
^ 2016年11月から、一般的な速報性要素のある夕刊をやめて、特集記事を重視した「おとなプラス」として発行し、おとなプラス単独での月ぎめ購読や、夕刊配達不可地域でも実質「1回配達」で購読することもできていた[23]。
^ 栃木県・群馬県は2019年4月1日以降、静岡県は2023年4月1日以降、翌日の朝刊とまとめて配達される。
^ 読売新聞の熊野市・南牟婁郡の地域は中部支社管轄。
^ 2003年から、7月の第3月曜日のハッピーマンデーに固定。
出典^ a b c d e 毎日新聞紙面検索・ヘルプ
^ 夕刊（朝日新聞社広告局）
^ ⇒日本新聞協会・新聞週間記念行事
^ 朝日新聞・毎日新聞縮刷版・それぞれ1964年11月号より
^ 朝日・毎日縮刷版・それぞれ1964年12月号より
^ 朝日・毎日縮刷版・それぞれ1965年3月号より
^ ⇒日曜夕刊廃止運動の歴史「小休符があるからいい音楽ができる」（しんぶん販売考 2005年12月8日 2015年12月3日閲覧）
^ 相次ぐ新聞の夕刊撤退 ネット時代の夕刊のあり方とは? THE PAGE
^ “毎日新聞が東海3県の夕刊を4月1日から休刊”. 朝日新聞 (2023年2月7日). 2023年2月12日閲覧。
^ “本紙購読料改定のお知らせ”. 朝日新聞社インフォメーション (2023年4月5日). 2023年4月5日閲覧。
^ “北海道で夕刊を休止します”. 朝日新聞 (2024年2月7日). 2024年2月9日閲覧。
^ ⇒popstyle 夕刊購入方法 YOMIURI ONLINE（読売新聞）
^ “ブロック紙”で初 中国新聞が夕刊休刊へ 日テレニュース24 2015年2月12日
^ “夕刊 9月末で休刊します＊朝刊と道新デジタルを拡充”. 北海道新聞社. 2023年9月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月3日閲覧。
^ “大分合同新聞、夕刊を休刊へ 4月から朝刊に統合”. 共同通信（2020年1月14日作成）. 2020年1月14日閲覧。
^ 徳島新聞が生まれ変わります!春の懸賞キャンペーン 2020年3月20日閲覧。
^ 東奥日報、夕刊を休刊へ 日本経済新聞 2020年7月2日
^ 夕刊休刊のお知らせ 高知新聞社 2020年12月10日閲覧。
^ “熊本日日新聞が夕刊休刊へ 10月から朝刊統合「ネット社会進展」”. 毎日新聞 (毎日新聞社). (2021年8月10日). https://mainichi.jp/articles/20210810/k00/00m/040/209000c 2021年8月10日閲覧。
^ 最後の夕刊発行 室蘭民報社 2022年5月25日閲覧。
^ “静岡新聞、3月末で夕刊廃止 朝刊拡充、デジタル強化”. 共同通信 (2023年1月10日). 2023年1月10日閲覧。
^ “信濃毎日、9月末で夕刊を休刊 朝刊値上げ3900円に”. 共同通信 (2023年9月12日). 2023年9月12日閲覧。
^ “新潟日報社からのお知らせ”. 新潟日報 (2024年2月9日). 2024年2月9日閲覧。
^ 新聞の「13版」「14版」とかいう数字の意味は?（日刊SPA! 朝日新聞社への取材より）
^ 日本新聞協会発行『新聞協会報』2018年9月18日付。
^ “この20年で6割減､1168万部の夕刊が消滅…｢昨日のニュース｣しか載っていない新聞はいつ完全消滅するのか”. PRESIDENT Online (2023年5月21日). 2023年5月26日閲覧。
^ a b “平成から令和へ 産経新聞が特別夕刊 両陛下の足跡や儀式、万葉集、Hey!Say!JUMP…”. 産経新聞（2019年4月26日作成）. 2019年5月10日閲覧。
^ a b “英夕刊紙イブニング・スタンダード、12日から無料に”. AFP (2009年10月3日). 2017年4月29日閲覧。
^ 中村典子. ⇒“フランスにおけるメディアの現状と知の作業”. ⇒http://www.konan-u.ac.jp/kilc/modules/info/src/noriko/2.pdf 2021年9月28日閲覧。
^ a b c 橋本秀一『アジア太平洋情報論』酒井書店、1998年、66-67頁。
関連項目
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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