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出典検索?: "埋立地"
埋立地は古くより造成されてきたが、その多くは港湾を形成・整備することが目的であった。すなわち、海岸線を整えたり埠頭を整備することにより港湾としての機能を向上させるもので、小規模なものはクニ成立以前の古代より行われてきたと考えられている。大規模なものは、日本では江戸期から増加し、東京湾では1592年(文禄元年)の日比谷入り江が最初とされる。
一方、人工島造成は大規模な事業となるため、確認されているものは時代がかなり下ってからのものとなる。日本では平清盛による経が島築島が最初とされ、以降、長崎の出島や東京湾の台場などが知られている。しかし、本格化したのはやはり高度成長期であり、各地の臨海工業地帯で埋立造成が進み、大阪南港、川崎の東扇島、長崎空港などが造成された。
特に神戸市では「山、海へ行く」と言われた、丘陵を切り崩した土砂で海面埋立を行うことで同時に土地造成を図る事業が行われた。これによる埋立地によって出来たのがポートアイランド、六甲アイランド、神戸空港である。最近では関西国際空港、横浜八景島や和歌山マリーナシティなどがあり、総面積は国土の約0.5%に相当する。 埋立地は人工地盤の一種であり、長時間かけて形成された天然の陸地に比べると、急速に形成されたことにより土壌粒子の間隙が大きく保有水が多いため、地震による液状化現象が起きやすいとされている。このため、耐震基準など法令上の制約(構造計算に使う係数が厳しい等)があり、建築基準法に関する建設省告示では、第三種地盤:地盤が著しく軟弱な区域、とされている(埋立から30年未満、埋立地盤厚さ3m以上)。また、液状化対策として土壌の水抜きなどの地盤改良を行うことがある。 埋立地の可能性がある場所での建築にあたっては、明治以前の古地図や土地条件図を調査したり、ボーリングによって土壌やN値を実測して判定(構造計算書用の標準貫入試験)する必要があるがかなりの費用を要するため、一般の住宅ではより簡易なスウェーデン式サウンディング試験等が用いられている。 中東のドバイにおけるドバイ・ウォーターフロント(Dubai Waterfront)は、総面積が香港島の2倍の大きさにもなる世界最大の埋立事業である[4]。ドバイ・ウォーターフロントは10地区で構成され、職・住の人口 150 万人を想定しており、1,000 メートル超の高層タワーの建設、世界最大の国際空港の新設、世界トップクラスの総合物流拠点の開設などの構想がある[4]。
土地利用
主な埋立地「Category:日本の埋立地」も参照
中東の埋立地
アラブ首長国連邦パーム・ジュメイラ(ドバイ)
ドバイには人工島として埋め立てられた「ザ・パーム・ジュメイラ」がある[5]。