GISに特徴的なデータとして、シンボルとラインシンボルがある。これは、地図記号などを表現するために用いられる。シンボルは点であるが、ラインシンボルは線路など線の地図記号に使われる。
属性の作成・編集機能

ひとつの図形はひとつ、または複数の属性データに関連付けられることがある。現在の大規模なGISでは、属性データは関係データベースで管理されることが多い。
検索機能

住所や属性情報から地図上の位置を特定する。
空間解析機能

バッファ機能と呼ばれる、指定した距離や属性から範囲や領域を検索したり、ネットワーク解析とよばれる、道路やパイプラインなどのネットワーク構造の空間データから最短探索や隣接解析を行う機能がある。

面復元

最短経路探索

巡回セールスマン問題

ボロノイ図作成

主題図作成機能

特定の目的を持って作られた地図のことを主題図という。 例えば、土地の利用状況を知りたいときに、土地を地目別に色塗り表示した地図。
印刷およびコピー機能

印刷

範囲指定印刷

縮尺指定印刷

クリップボードへのコピー

プレゼン・コミュニケーション
GISの応用

GISは研究や軍事利用から始まったが、現在では民間企業や政府、教育などで広く使われている。

日本においては、1980年代後半から1990年代初頭において、まず、計量地理学からのアプローチがあり、その機能の研究や統計パッケージと一体とした主題図の作成ツールとしての利用がなされてきた。現在では、システムやソフトウェアの開発を得意とする情報工学からのアプローチと固定資産税システム評価と都市計画へのGISの利用方法を探る建築学、土木工学、都市工学からのアプローチが主流となっている。阪神淡路大震災以降、にわかに災害を対象とした調査研究がGISによって行われてきたが、その後、その機能面からの評価が高まるにつれ、特に政府、自治体からの利用の試みが増えてきているほか、法人のエリアマーケティング分析など営業支援ツールとしての利用など民間分野においても活用の期待が高まっている。
GISの未来
OGC 標準と日本の標準

世界標準を推し進める団体として、Open Geospatial Consortium（OGC） がある。

日本では、国土地理院が中心となって、地理情報標準（JSGI） を、ISO/TC 211で策定された国際標準（ISO 19100シリーズ）を基に作成しており、一部はJIS X 7100シリーズとして発行されている。
時間次元の導入

時間次元を導入することにより、数日、数ヶ月、数年間などにわたる変化を分析することが可能になる。
日本における状況
政策

1995年の阪神・淡路大震災を契機として、関係省庁の密接な連携の下にGISの効率的な整備及びその相互利用を促進するため、同年9月、内閣に省庁局長クラスの「地理情報システム（GIS）関係省庁連絡会議」を設置。

翌1996年12月には「国土空間データ基盤の整備及びGISの普及に関する長期計画」を発表。国土空間データ基盤の整備、地理情報の規格化・標準化、行政サービスの電子化に乗り出し、政府によるGIS率先使用を推進し始めた。

2002年に小泉内閣の下で作成された e-Japan重点計画 - 2002では、地理情報システムの推進が盛り込まれた。同年、「GISアクションプログラム2002?2005」を発表。この計画に基づき、空間データの交換方法等の標準を定めた地理情報標準やG-XML（インターネット上で地理空間情報をやりとりするためのプロトコル）の制定、全国を一律の規格で網羅した数値地図25000、都市計画区域を対象とする数値地図2500 の整備、政府の地理情報の提供に際しての配慮事項に関するガイドラインの作成、電子地図の取扱いを可能とする不動産登記法の改正、45 万枚余のデジタル空中写真のインターネット提供、地方公共団体の統合型GISに関する地方交付税措置制度の拡充、関係府省における21 件のウェブGISサイトの開設等が実現された。また同年、GISと衛星測位を連携させて総合的に推進するため、GIS関係省庁連絡会議を発展的に改組し、「測位・地理情報システム等推進会議」を設置した。

2007年には、2006年度から概ね5ヶ年の政府のGISに関する計画として「GISアクションプログラム2010」を決定した。

国土地理院では、数値地図の電子化などの推進、地理情報クリアリングハウス（検索システム： ⇒http://zgate.gsi.go.jp/ ）、GISを推進するための情報やサンプルアプリケーションをウェブサイトで公開する「電子国土ポータル（https://web.archive.org/web/20060719054203/http://cyberjapan.jp/） 」などを運営している。またデータの実利用における標準規格としてJPGISを策定し、これは「GISアクションプログラム2010」においても原則として準拠するものとされている[4]。さらに国土地理院では、電子政府の一端である電子申請を促進するため、「国土交通省の所管する法令に係る行政手続等における情報通信の技術の利用に関する法律施行規則」（平成15年国土交通省令第25号）第3条第5項第4号に基づき、申請に地図の添付を必要とする手続について、申請者・受理者両者が背景の地図を用意することなく、申請すべき上乗せ情報だけを電子的にやり取りすることで可能とする地理情報システム「電子申請用添付地図作成支援・確認サービス」（ ⇒http://tenpuchizu.gsi.go.jp/） を2004年3月31日から運用している。

また、2007年度から、地理空間情報活用推進基本法の成立を受け、GISにおける共通白地図として誰もが利活用可能な基盤地図情報の整備が始まり、整備の終わったものから順次国土地理院のウェブサイト（https://www.gsi.go.jp/kiban/） を通じて供覧及びデータ提供がされている。
統合型GIS
概要

統合型GISとは、地方公共団体が利用する地図データのうち、複数の部局が利用するデータ（道路、街区、建物、河川、課税データなど）を各部局が共有できる形で整備し、利用していく庁内横断的なシステムである。統合型GISを導入することにより、データの重複整備を防ぎ、各部署の情報交換を迅速にし、行政の効率化と住民サービスの向上、費用対効果を図ることができる。

統合型GISでは、地図データを共有するため、地図データさえ読み込めれば、GISエンジンは全ての部署で同じエンジンを使う必要はない。なぜなら、地図データがシェープファイルなど業界標準のフォーマットで保存されていれば、標準的なGISエンジンであれば簡単にデータを読み込むことができるからである。

最近[いつ?]、マイクロソフトがこの分野に進出することを発表している。
自治体における活用状況

自治体における統合型GISの導入状況は、以下の通りである（平成19年4月1日現在）。