国勢調査_(日本)
□記事を途中から表示しています
[最初から表示]
^ a b c d e f 佐藤正広 著「第5章 日本における人口センサス」、安元稔 編『近代統計制度の国際比較: ヨーロッパとアジアにおける社会統計の成立と展開』日本経済評論社、2007年12月、179-212頁。ISBN 9784818819665。 NCID BA84316237。
^ a b c 横山雅男『統計学』時事新報出版部〈慶應義塾大学教授講師執筆 経済学講義〉、1921-1925年頃。doi:10.11501/1082681。 NCID BN15410704。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1082681/17。2018年7月26日閲覧。
^ 総理府統計局『総理府統計局百年史資料集成 第2巻（人口）上』総理府統計局、1976年。doi:10.11501/11932503。 NCID BN01560695。
^ “国勢調査の概要” (PDF). www.stat.go.jp. 総務省統計局 (2009年4月). 2023年6月27日閲覧。
^ a b c d 国勢調査ニ関スル法律（明治35年12月1日法律第49号） - 国立国会図書館 日本法令索引
^ a b 奥積雅彦 (2019年10月). “国勢調査という用語の由来 (国勢調査に係る統計資料を訪ねて【その4】)”. www.stat.go.jp. 統計図書館ミニトピックス No. 19. 総務省統計局. 2023年6月25日閲覧。
^ “参議大隈重信建議統計院設置ノ件”. www.digital.archives.go.jp. 公文録・明治十四年・第七巻・明治十四年五月・太政官一（内閣書記官局・法制部）. 国立公文書館 (1881年5月). 2023年6月27日閲覧。
^ 総理府統計局『総理府統計局百年史資料集成 第1巻（総記）上』総理府統計局、1973年。doi:10.11501/11932504。 NCID BN01560695。 555頁。
^ 佐藤正広『数字はつくられた: 統計史から読む日本の近代』東京外国語大学出版会、2022年。ISBN 9784904575956。 NCID BC13343267。 201-217頁
^ a b c d 総理府統計局『総理府統計局八十年史稿』総理府統計局、1951年。doi:10.11501/3027573。 NCID BN10748598。
^ 山口喜一 著「人口統計の種類と体系」、日本人口学会 編『人口大事典』培風館、2002年、359-362頁。ISBN 4563051004。 NCID BA57173760。 359頁。
^ 樋畑雪湖『日本郵便切手史論』日本郵券倶樂部、1930年。doi:10.11501/1899368。 NCID BN15844806。https://dl.ndl.go.jp/pid/1899368/1/86。2020年1月31日閲覧。
^ 統計図書館ミニトピックスNo. 22 第1回国勢調査の記念切手をデザインしたのは? - 国勢調査に係る統計史料を訪ねて【その7】 (PDF) - 統計局、2020年1月31日閲覧。
^ 国勢調査ニ関スル法律（明三五法四九）ノ昭和二十年ニ於ケル特例ニ関スル法律（昭和20年2月9日法律第1号） - 国立国会図書館 日本法令索引
^ 佐藤正広 著「第6章 日本の植民地行政と植民地統計: 第一回臨時台湾戸口調査の実施過程とその背景」、安元稔 編『近代統計制度の国際比較: ヨーロッパとアジアにおける社会統計の成立と展開』日本経済評論社、2007年12月、213-275頁。ISBN 9784818819665。 NCID BA84316237。
^ a b c d e f g h i j k l m n o 総務庁統計局『統計局・統計センター百二十年史』日本統計協会、1992年。ISBN 4822313921。 NCID BN08566656。
^ 森博美『統計法規と統計体系』法政大学出版局、1991年。ISBN 4588645269。 NCID BN06179921。
^ a b “平成22年国勢調査の実施に向けて（検討状況報告）”. 総務省統計局 (2009年4月). 2023年8月6日閲覧。
^ a b 国勢調査令（昭和55年4月15日政令第98号） - e-Gov法令検索
^ a b 国勢調査の調査区の設定の基準等に関する省令（昭和59年総理府令第24号） - e-Gov法令検索
^ a b 総務省統計局 (2021年3月). “令和２年国勢調査調査結果の利用案内?ユーザーズガイド?” (PDF). 令和2年国勢調査 調査の結果: 結果表の利用に関する参考資料. 2023年8月9日閲覧。 参照：https://www.stat.go.jp/data/kokusei/2020/kekka/sankou.html
^ a b c d 国勢調査、勤務先やマンション階数、なぜ言わないといけないの？ 総務省に聞いてみた - 毎日新聞
^ “日本標準産業分類”. 統計基準等. 総務省. 2023年8月5日閲覧。
^ 栗原直樹「（統計寸評）統計の製表におけるデジタル技術の活用について」『統計』第74巻第9号、日本統計協会、2023年9月、49-50頁、ISSN 02857677。
^ “日本標準職業分類”. 統計基準等. 総務省. 2023年8月5日閲覧。
^ “令和２年国勢調査の概要”. 総務省. 2020年10月1日閲覧。
次ページ記事の検索おまかせリスト▼オプションを表示暇つぶしWikipedia
Size:187 KB
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
担当:undef