地方農村や旧産炭地（ちょうどその頃エネルギー革命で多くの炭鉱が閉山した）の中学校・高等学校卒の若者は、高度経済成長期で働き口が豊富だった東京や大阪などの大都市へ集団就職した。彼らは「金の卵」と呼ばれ、工場や商店などといった中小零細企業で大勢雇われ日本経済の底を支えた。
東京一極集中・大都市一極集中が問題となり、地方創生が重要となる。
高校から大学へ進学したインテリの若者たちは、既存社会体制への反発からいわゆる学生運動と呼ばれた大学改革や、安保闘争、ベトナム戦争反対の反体制運動に身を投じた。こうした動きは、都市部大学から地方大学へも広がり、全共闘運動などで日本政府や既成秩序に反発する新左翼的な活動へと転じていった。
しかし1969年（昭和44年）に東大紛争が敗北に終わり、70年安保闘争も不調に終わると、多くの若者が学生運動から（表面上は）離れていき、追い込まれた過激派の暴力行為がエスカレートしていった。更にあさま山荘事件や党派の分裂による内ゲバやリンチの横行で、それまで穏健な支持を与えていた世間の目が冷たくなると、急速に学生運動離れが進み、さらにはオイル・ショックの影響による現実化・保守化もあって、1970年代半ばまでに、ほとんどの団塊若者は政治活動から距離を置くようになり、企業戦士に転向するものも多かった。一方で国鉄などの公共企業体や現業系公務員で労働組合活動を行っていた若者のなかには、スト権ストなどの過激な政治がらみの労働運動を行う者もいた。
文化的側面から見れば、ファッションという概念が浸透し始めた世代であり、男性はジーンズ、女性はミニスカートを好んで装い、レジャーやドライブを好むなど、そのスタイルは現代に至るまで続く若者文化の基盤と呼べるものであった。この世代は、それまで絶対的なものとして意識されていた欧米（主にアメリカ合衆国）と東洋（日本）の文化の対立を相対化し、ごった煮にして双方を楽しもうとする多文化世代の先駆けとなった。
これらの動きは、テレビの普及や昭和30年代終わりの日本の黒字化による海外情報の増大と、戦後世界の冷戦・ベトナム戦争・カウンターカルチャーといった動きと時代を共有している面も強い。つまり、戦後世界の中での日本の復興と成長と共に成長した世代である。 この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
壮年期
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1960年代末から、結婚する男性（この時期は戦後の婚姻数の統計のピークだった）や子供を産む女性の率が徐々に増えてくる。
従来の家制度の意識が薄れ、核家族による家庭指向が強く、見合い結婚と恋愛結婚が逆転した世代である（国立社会保障・人口問題研究所『第12回出生動向基本調査夫婦調査の結果概要』）。そのため、団塊の世代が親元から独立して家庭を持つようになると、著しい住宅不足となった。この対策として、大都市の近郊には数多くの核家族向けの団地・ニュータウンが造成された。
また大手企業は、社員の福利厚生用に集合住宅タイプの社宅を構えた。その周辺に生活物資を売る商店が集まり、衛星都市と呼ばれる中都市ができた。これによって大都市を取り巻く都市圏は大きく広がり、それに伴う通勤通学のための交通網の整備が急がれ、鉄道の輸送力増強や新線建設、道路の新設や拡張が行われた。都市膨張の時代である。
一方で、「男は職場、女は家庭」といった性別役割分業の傾向も極めて強く、団塊の世代の女性は25歳までに結婚して専業主婦として家庭に収まり（所謂「クリスマスケーキ理論」）、20代のうちに子供を2人産むというライフステージを辿った者が多く、高齢出産をした者、とりわけ35歳以上で第1子を産んだ者や40歳以上で子供を出産した者はまだ少なかった。（もっとも日本全体視点では、1970年代の石油ショックを境に、人口増大政策の廃止もあり、出生数は1990年代に至るまで直線的に下降していて、その連続の中にある）
1986年（昭和61年）から1991年（平成3年）のバブル景気時代には、団塊の世代は40歳前後の働き盛りとして社会の中核を担っており、仕事に没頭するあまり、家庭を顧みなくなったり、過労死で突然命を失った者も少なからず存在した。また、バブル経済による異常な地価高騰に加えて団塊の世代の持ち家取得時期ともちょうど重なったことから、大都市の市街地にマイホームを持つのは極めて困難になったため、特に首都圏では都心から100km前後離れた地域に住宅を取得せざるを得なくなり、新幹線通勤などの遠距離通勤を余儀なくされた者も少なくなかった。 この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
中年期
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1991年（平成3年）にバブル崩壊とソビエト連邦の崩壊に遭遇し、「社会主義の没落」「グローバル資本主義の席巻」の中で中年期を迎えた。焼け跡世代を中心としてアメリカ型システムが無批判に礼賛された一方で、バブル崩壊による就職氷河期に襲われていた子供世代では、不安定雇用労働者（プレカリアート）が増加した。 2007年（平成19年）から2009年（平成21年）にかけて、200万人以上と年齢人口の多い団塊の世代のサラリーマンが一斉に定年退職を迎えるため、社会に大きな影響をもたらす危険性が問題視され、2007年問題と呼ばれた。 大量退職によるマンパワー不足を回避するため、2006年4月に「改正高齢者雇用安定法」で、65歳までの継続雇用を促進する「高年齢者の安定した雇用の確保等を図るため措置[17] 」が施行された。これに併せて人材コストを抑えつつ技能を継承する目的で、多くの企業が継続雇用制度を導入することで団塊の世代を再雇用し、多数が就業または再就職している状態が続いた[18]。 その結果、2006年（平成18年）では83万人いた60歳から64歳の労働者が、2009年（平成21年）には142万人にまで増え、さらに65歳以上の労働者も31万人から54万人にまで増加した。このような対策もあり、2007年問題は大きな問題とはならなかったが、その後団塊の世代が65歳に到達する2012年に同様の問題が起こると懸念され、2012年問題と呼ばれた[19]。 2012年3月に、厚生労働省が公表した「平成23年度能力開発基本調査」では、団塊の世代の退職等により発生する技能継承に問題があるとする事業所は28.2%となった。技能継承の問題に対して取り組みを行っている事業所は78.0%となっていて、その取り組みの内容（複数回答）は、「退職者の中から必要な者を選抜して雇用延長、再雇用し、指導者として活用している」が61.2%と最も高く、次いで「中途採用を増やしている」（28.9%）となっていて[20]、上位2項目は平成29年度の同調査においても割合こそ異なるものの上位2項目を堅持している。 彼らの蓄えた技術や能力、人脈を自社で生かすべく、団塊の世代の人材を獲得しようとする企業も現れている。しかし退職後は専門知識を生かし、技術指導者やシニア海外ボランティアとして海外の発展途上国で活躍する者も少なくない。特に、製造業の分野においては、日本のメーカーが培ってきた製造技術を伝授すべく、団塊の世代の退職エンジニアが中国や韓国、台湾の企業に再就職した者もいる。 団塊の世代の人口が多い分、年金を受給し始めると大きな負担となることが考えられたため、1990年代から年金問題は発生まで時限性を持った社会問題となり、たびたび改革案が提示された。結果的に給付額の削減と納付額の引き上げが行われ、厚生年金は60歳から受け取れるものの、基礎年金は63歳から65歳受給と、一部の支給開始時期が先送りされた。 円高傾向や、豊富な時間と資金力を生かして秘境や辺境、特殊なアトラクションを経験するツアーが人気になっているのも、この世代に見られる特徴である[21]。 戦後に上の世代の政治思想を批判する教育を受けた団塊の世代の人々は、 上の世代を否定する傾向が高まった。
引退期・老年期
政治との関連
大学生と左翼労組における学生運動・過激闘争