インターネット通販の拡大、バブル崩壊後の低成長、少子高齢化などもあり商店街を取り巻く環境は厳しくなっており、構成する店舗の廃業や撤退が相次いでいる。
分類・類型都心型商店街の代表格である東京の銀座（写真は銀座四丁目交差点）。高級商店街として、専門店やデパートなどが多く並び、その名は日本国外にも知られている。

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店舗構成からの類型化

店舗構成や商品、移動手段に着目すると、以下の類型がある[17][要出典]。
近隣型
地元住民が徒歩または自転車などで移動して日用品の買物を行う商店街。最寄り品中心。
地域型
徒歩、自転車、バス等で来街する商店街。近隣型よりもやや広い範囲で、最寄り品および買回り品が混在する。
広域型
百貨店、量販店等を含む大型店がある商店街。最寄り品より買回り品が多い。
超広域型
百貨店、量販店等を含む大型店があり、有名専門店、高級専門店を中心に構成される商店街。遠距離から来街する。
立地

古典的な商店街は都心、駅前、門前街、観光地などに立地するところが多い。しかしマイカーの普及に伴うモータリゼーションの進行や、バイパス道路や高速道路などの交通網の発達はこれら地域の衰退をもたらし、郊外化を加速した。

大都市の場合、地域再開発あるいは集客力を持つ店舗の登場で立地環境が変化し、新たな商店街が形成される場合もある。例えば、東京都渋谷区の公園通りは、以前は渋谷駅から渋谷区役所へ至る坂道でしかなかったが、舗装の改善・道路幅員の拡張など沿道整備と並行して集客率の高いファッションビルPARCOなどを建設したことで、新名所として商店街を形成、活況を呈するようになった。類例として、明治通り沿いのラフォーレ原宿周辺などがある。
形態

商店街は、一般には道路の両側に店舗が張り付く形態が多い。このため、商店街は横の百貨店とたとえられた時期もある。中には、これらが複合化し実質的に面状の商店群を形成しているものや、わき道に飲食店やファッション関係の小店舗など、路面店とは別の業種・業態の店舗が張り付き、魅力ある市街地を形成している例も多い。

また、イメージアップのためにアーケードや街灯、カラー舗道などで、商店街であることが視覚的に認識できるようにしているものも多い。アーケードや街灯、舗道の形や色が途中で変わるのは、商店街組合の境界を示す一例である。

変則的な例としては、地下街そのものや集合商業施設などの店舗が集合した状態の施設も商店街と位置づけられることがある。たとえば、東京駅八重洲口地下の名店街、新宿駅地下のサブナード、東京都港区赤坂のアークヒルズ、港区六本木の六本木ヒルズなどがある。道路拡幅により商店街から17店が移転したショッピングセンター「Uモール」。本棟から左右に伸びる個別店舗の階上には住宅が自費建築された（新潟県十日町市）

他には、元々は通常の商店街であったが、駅前再開発などでビルが建設されるために一時閉店するが、その土地の地権者であることに変わりないため、その再開発ビルに引き続き出店してビル内に商店街を形成するケースもある。たとえば埼玉県さいたま市大宮区のOSS24（再開発後にできた、そごう大宮店のビルに出店）、千葉県柏市のファミリかしわ（再開発後にできた、丸井柏店（現：柏マルイ）のビルに出店）がある。また、道路拡幅や河川整備などに伴う集団移転の一環として、商店街がショッピングセンター内に移転する例もある（新潟県上越市のエルマール、同十日町市のUモールなど）。
構成

店舗の構成は立地により大きく異なる。近隣型では、日用品や身回品を中心に食料品・衣料品・雑貨店、さらには食堂・居酒屋などの飲食店が混じるなど多岐にわたる場合が多い。広域型になるにつれて、買回品、飲食店などが増えてくる。古い商店街では呉服店の多い商店街がある。

特殊な構成形態としては、料飲店の集積した飲み屋街もあるが、これは通常「商店街」とは呼ばれない。
名称

商店街の名称に決まりはなく、必ずしも一定ではない。東京の銀座から取った「○○銀座」の名称は都市部に限らず日本の各地で目にすることができる。そのほかにも「銀」の付く商店街は多い。なお、戸越銀座商店街が「銀座」レプリカの第一号とされており、正式に銀座から認定を受けている。類似の呼び名で「名店街」や「すずらん通り」「並木通り」などがあるが、これも商店街の一種である。

近畿地方から九州にかけて主に食料品や日用品を扱う小規模な商店街のことを「市場（いちば）」と呼ぶことも一般的である。また京都市やその周辺では、新京極通から取った「○○京極」という商店街名が複数存在する。
ショッピングモール

近年では、「○○モール」と呼んでいるところがある。これは1970年代にランドスケープアーキテクトのローレンス・ハルプリンが計画したショッピングモールの成功例が紹介され、英語の散歩道や直線状の商店街またはショッピングセンターを意味する英語のモール「mall」が定着したからである。
組織

商店街は一般には商店が連なった街区によって成り立ち、商店街の組織はいわゆる町内会と同等の任意団体である。ただし、地域振興・商店街内の相互扶助を目的とし商店街振興組合法の規定を満たすことにより、商店街振興組合として組合組織を形成することができる。有力な商店街の中には、振興組合として専従職員を雇用し、商店街活動の企画・運営・福利厚生事業などを積極的に行っているものもある。たとえば以下のようなものが挙げられる。

ポイントカードやクーポン券の共同発行

中元セール、歳末セールなどの販売促進の企画運営

リゾートクラブ、スポーツクラブなどと法人契約を行い商店主や従業員に対する福利厚生活動

利用者および各商店に対する駐車場経営

低迷の要因

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以下に商店街の低迷の要因を列挙するが、栄えている商店街もある。また、商店街は一致環境や商業者の構成などがそれぞれ異なっていることから、以下の要因が全ての商店街に当てはまるものではない。
モータリゼーションの進展、車社会の到来

所得の向上と共にモータリゼーションが進展し、消費者の購買行動の変化をもたらした。
生活行動圏の拡がり

「徒歩→自転車」へ、「自転車→自動車」（広域的には鉄道→自動車）へと交通手段が変化していくにつれて行動圏は拡大し、商業者はより広い範囲での競争にさらされることになった[1]。自転車や鉄道の時代までは商店街の時代といえたが、車の時代からは構造的に車対応となっていない商店街（駐車場がない店舗）は不利になった。
ワンストップショッピング

日常の買い物ではスーパーマーケットやそれを核とした大型のショッピングセンターが支持されるようになった。駐車場が不足しているうえ、冷暖房やカート、バリアフリー設備の無い横長の商店街中を買った商品を下げて歩き回る必要があり、それぞれの店舗で精算する必要のある商店街は不利だった。
駐車場

商店街には駐車場が少なく、マイカー利用者にとってゆっくりと買い物を楽しめないうえ[1]、一定額以上の買い物をしないと駐車券をもらえず、時間制限もあるシステムが取られていることが多い。一方、郊外型店舗の駐車場は（店舗にもよるが）当該店舗で買い物・飲食しなくとも、営業時間内に限り原則無料というシステムがとられており、利用時の利便性に大きな差がある。

かつては商店街の弱点が駐車場の不足とされていたが、商店街自体の衰退と入れ替えに店舗跡地や住宅跡地へ100円パーキングが進出したことで、駐車場の量的な不足が補われる場合もある。