1956年（昭和31年）6月24日に松下電工（現・パナソニック）主催で展望階段を利用したクライミング競争が行われ、60人が参加したが、途中で酸欠者、ゴール後に倒れ込んで嘔吐をする者が続出したため、医者からドクターストップがかかり、以降行われることはなかった。

そのクライミング競争で優勝したのは、当時21歳の青年だった近藤陽洲で[26]、後に彼は2010年（平成22年）にマレーシアのクアラルンプールで行われたアジア・マスターズ陸上において、ハンマー投・砲丸投・円盤投・やり投の4種目のいずれも75 - 79歳の部で優勝しており[26][27]、このうち砲丸投げに関しては2013年（平成25年）3月末時点で「M75クラス」における日本記録、そしてアジア記録の保持者となっている[28]。現在はモデルとしても活動している[29]。

なお、前回から65年を経た2021年（令和3年）9月11日に「中部電力 MIRAI TOWER スカイラン」としてクライミング競争が行われた[注 9][30]。
アナログテレビ放送送信施設一覧

（過去）

チャンネル放送局名コール
サイン空中線
電力ERPアンテナの位置
1chTHK
東海テレビ放送JOFX-TV映像10kW/
音声2.5kW映像105 kW/
音声26 kWNHK名古屋Eテレ・NBNと同じ高さ
（地上135メートル）
3chNHK
名古屋総合JOCK-TV映像58 kW/
音声14.5 kW先端最上部
（地上178.7メートル）
5chCBC
中部日本放送[注 10]JOAR-TV映像92 kW/
音声23 kWNHK名古屋総合のすぐ下
（地上170メートル）
9chNHK
名古屋教育JOCB-TV映像120 kW/
音声30 kWNBNと背中合わせ
（地上135メートル）
11chNBN
名古屋テレビ放送JOLX-TV映像115kW/
音声29 kWNHK名古屋Eテレと背中合わせ
（地上135メートル）

放送対象地域はNHK名古屋総合が愛知県、教育が全国放送。CBC・THK・NBNは中京広域圏（東海3県）。

放送エリアは東海3県の愛知・岐阜・三重の各県。また、受信感度は劣るものの、静岡県西部地方の一部（浜松市や磐田市など）にも届いていたことがあった。また、岐阜県飛騨市の流葉地区にある神岡流葉中継局が140キロメートル以上離れているテレビ塔から放送波を直接受信してUHF波に変換していた[注 11]。

アンテナ設置当時、NHK総合とCBCとでどちらが最上部に設置するのかで係争になった経緯がある。アナログのテレビ放送は周波数の高い方が波長が短くなり、アンテナの構造も軽くなることから、本来ならば5チャンネルを取得したCBCが上、3チャンネルで実験放送をしていたNHK総合が下になるはずだが、NHKはテレビ塔建設をリードしたことを理由にCBCが上になることを譲らなかった。そのため神野は当時CBC常務でテレビ塔設立委員でもあった小嶋源作を設立委員から外し、NHK総合が最上部・CBCがその下になることを一気に決めたとされる。以上の経緯から、CBCは強度のあるアンテナを開発せざるを得なくなり、設計面では円柱から四角柱への変更、さらに技術的な面では電波の死角をなくすための対策などの苦労を重ねた末、国産第1号のアンテナの開発に成功している[31]。このアンテナ係争によって最上部がスマートでなくなってしまったため、設計者の内藤は「君らは何でもかんでもくっつけて…」とおかんむりだったという[31]。

全局が2011年（平成23年）7月24日に停波、同日をもって全て廃止された。
マルチメディア放送送信設備

（過去）アナログ放送終了後、しばらく停波していたが、アナログ用の送信設備を外し、新たにジャパン・モバイルキャスティングを基幹会社としたスマートフォン向けのマルチメディア放送のアンテナを据え付け、mmbiのNOTTVが2012年（平成24年）4月1日より放送を開始した。なお、NOTTVは2016年（平成28年）6月30日にサービスを終了した。

周波数
(MHz)放送局名空中線電力ERP放送区域放送区域
内世帯数開局日
214.714286[注 12]Jモバ名古屋MMH25kW165kW愛知県・三重県の各一部約343万7000世帯[32]2012年
4月1日
Jモバ名古屋DTV2015年
4月1日

展望台料金

いずれも大人料金（高校生以上）
現在

1,300円（2022年12月1日 - ）[33]

過去

1954年 - 1967年：50円[注 13] - 2014年（平成26年）6月20日の開業60周年の時もこの料金だった。

1967年 - 1978年：100円

1978年 - 1997年：400円

1997年 - 2006年：750円

2006年 - 2014年：600円（テレビ塔の歴史の中で初めて値下げされている）

2014年 - 2019年：700円（2016年は期間限定で料金変動あり）

2020年 - 2022年：900円

存廃問題

名古屋テレビ塔は、2011年（平成23年）7月24日のアナログテレビ放送終了に伴い、電波塔としての役割を一旦終えた。地デジ化によるアナログ放送の停波後は（2011年（平成23年）までの）年間3億円の収入のうち、約3割に当たるテレビ局のアンテナ設置料などの収入1億円が入らなくなることや[5]、現・名古屋テレビ塔株式会社社長の大澤が就任した2003年（平成15年）には名古屋テレビ塔株式会社は倒産寸前だったこと[5] から、厳しい運営状況に陥ることが予想されていた。

さらなる収入確保のために、アナログ放送機器スペースを撤去することで生じるスペースを飲食店や物販店へと転換するリニューアル計画（2011年（平成23年）夏の着工、2013年（平成25年）の完了の目標）を策定した。事業費の35億円のうち、耐震改修費の15億円は「民間での資金調達では限界」という理由で出資者である愛知県と名古屋市に対して公的支援を求めた。同市は「税金（公的支援）投入は市民の理解が必要」として回答せず、2011年（平成23年）6月16日の会社役員会の際は基本計画の延長及び規模の見直しを求めた。名古屋テレビ塔株式会社常務の若山宏常は「（この計画が承認されない場合、）行政・市民の支えがなければ存続は難しく、解体もあり得る」と発言している[34]。なお、テレビ塔が解体されると仮定した場合、14億円かかるとされた[35]。

最終的に出資者（株主）である名古屋市の河村たかし市長は2011年（平成23年）6月の定例議会で存続することを明言し「市長としてテレビ塔を取り壊すつもりはない。久屋大通公園を含め、名古屋のシンボルとして大いに盛り上げていきたい」と発言した。しかし公的資金の投入に対しては否定的で、民間の買い上げを望んでいる。