公団団地建設の開発向上に関する業績により、公団技術部門として後に日本建築学会から建築学会賞が送られる[11]。

1956年（昭和31年）から1969年（昭和44年）5月まで日本建築学会理事又は監事。うち、1963（昭和38年）5月から1967年（昭和42年）5月まで副会長。1963年10月から塚本不動産取締役副社長。1965年1月から八千代エンジニアリング専務取締役。また海外技術協力事業団参与として、海外技術協力に尽力[12]。1966年1月鹿島建設常務取締役、1971年7月常任顧問。都市計画学会は4年間副会長をつとめた後、1967年5月から1969年5月まで2期にわたって会長に就任。会長としては、それまで多年の懸案であった本会の社団法人化に非常な努力をはらいこれを実現、非常に大きな功績を残した[13]。1971年7月からは東亜不動産取締役。

功績に対し1972年（昭和47年）正四位勲三等旭日中綬章。同年死去。
参考文献

『都市計画』1990年1月号

『都市計画』1972年6月号

出典
典拠
脚注[脚注の使い方]^ 普魯西に於ける現行都市計畫法制と都市計畫法案に就て『建築雑誌』 (600), 3506
^ 「東京將來の建築形態に就て・内務省都市計畫地方委員會技師」『住宅研究資料』第5輯 住宅営団 編 (住宅営団, 1946)
^ 「昭和10年度東京、横濱、川崎三市防空演習燈火管制状況機上視察報告に就いて」『建築雑誌』(608),3601
^ 都市計畫の諸問題『建築雑誌』 (692), 4211
^ 吉田安三郎, 「大阪市に於ける標準的建築成団とその建築態様に就いて」『日本建築學會論文集』 50巻 1955年 p.110-119, doi:10.3130/aijsaxxx.50.0_110
^ 吉田 安三郎, 「2) 都市構成に於ける標準的建築成團と其の建築態様に就て」『建築學會論文集』 29巻, 1943年 p.357-, doi:10.3130/aijsaxxxx.29.0_357_1
^ 大阪市の地域構成『建築と社会』35(9),5409
^ 建築行政 : 大阪府 (1954年建築界回顧)『建築雑誌』 (820), 9, 5503
^ 『都市計画』8(4) 6010
^ 「人工土地の形態、構築方法及び公共施設に関する研究」『建設技術研究報告. 昭和38年度』 (建設省計画局, 1963)、都市内道路事業の投資効果とプライオリティに関する研究『建設技術並びに建設工業技術研究補助金による研究報告抄録. 昭和42年度』 (建設省, 1968)
^ (団地開発)団地建設の開発・向上に関する一連の技術的業績 (日本建築学会賞特集)『建築雑誌』 (929),6308
^ たとえば、 ⇒[1]、「東パキスタンの首都ダツカ市の建築見聞記」『建築界』15(7),6607など
^ 「学会新発足にあたり」『都市計画』 (56) 6807

文化
先代
町田保日本都市計画学会会長
第8代：1967年 - 1968年次代
松井達夫

表

話

編

歴
日本都市計画学会会長
日本都市計画学会

1951-54年度 内田祥三

1955-56年度 笠原敏郎

1957-58年度 北村徳太郎

1959-60年度 春藤真三

1961-62年度 石原憲治

1963-64年度 桜井英記

1965-66年度 町田保

1967-68年度 吉田安三郎

1969-70年度 松井達夫

1971-72年度 横山光雄

1973-74年度 奥田教朝

1975年度 井上孝

1976年度 楠瀬正太郎

1977-78年度 入澤恒

1979-80年度 日笠端

1981-82年度 今野博

1983-84年度 石原舜介

1985-86年度 渡部與四郎

1987-88年度 川上秀光

1989-90年度 新谷洋二

1991-92年度 平野侃三

1993-94年度 伊藤滋

1995-96年度 依田和夫

1997-98年度 戸沼幸市

1999-2000年度 黒川洸

2001年度 小林重敬

2002年度 浅野光行

2003年度 進士五十八

2004-05年度 鳴海邦碩