19世紀にカール・マルクスの唱えた歴史観である。その内容は「人間社会にも自然と同様に客観的な法則が存在しており、無階級社会から階級社会へ、階級社会から無階級社会へと、生産力の発展に照応して生産関係が移行していく」とする発展史観である。経済学者の松尾匡は、「唯物史観とは、一言で言えば、生産のあり方（＝「土台」）がうまくいくように、それに合わせて政治の仕組み（＝「上部構造」）は変っていくという見方です」としている。[2]

かつては、唯物史観に基づく発展段階説が「客観的な歴史の必然法則」と見なされており、「共産主義がもっとも進んだ段階であるから、資本主義は共産主義に成るのは必然」とソ連の学会は主張していた。[3]また、唯物史観は歴史学の理論として広く受け入れられていた。それにより、歴史事実の解釈を巡る論争にも発展していた。

ヘーゲル哲学の弁証法（矛盾から変化が起こる）を継承しており、人間社会の歴史に適用された唯物弁証法（弁証法的唯物論）とも言える[注 1]。またフォイエルバッハやフランス唯物論（英語版）者たちから唯物論を継承している。
定式化

マルクスは『経済学批判』の序言で唯物史観を定式化し、これを自らの「導きの糸」と呼んでおり、その内容は以下である。端的に言えば、下部構造が経済的に変化すると社会革命が起き、上部構造が変化することを述べ、その後で生産方式の分類を述べている。

物質的生活の生産方法が、社会・政治・精神的な人々の意識を決定づけるのである。人々は自らの意識により存在を決定づけるのではない。その反対に、社会の経済状態が人々の意識を作るのである。社会が発展すると、所有関係に矛盾が生じ、その桎梏に悩む人との間でそこに闘争が生じるのだ。そして社会革命が起きる。こうして、経済的な基礎構造すなわち下部構造が変化すると、大きな上部構造も遅かれ早かれ変わらざるを得ない。いかなる社会秩序も、それが十分な生産力がすべて開発される前に破壊されることはなく、新しい優れた生産関係が、その存在のための物質的条件が古い社会の枠組みの中で成熟する前に、古い生産関係に取って代わることはない。なぜなら、問題そのものは、その解決に必要な物質的条件がすでに存在しているか、少なくとも形成の途上にあるときに初めて生じることが、よくよく検討すれば必ずわかるからである。大づかみに言えば、アジア的生産様式、古代的生産様式、封建的生産様式、および近世ブルジョア的生産様式といった諸々の社会の生産様式は、社会の経済的発展における進歩を示すエポックとして指定することができる。ブルジョア生産様式は、社会的生産過程の最後の敵対的形態である。 ? カール・マルクス『経済学批判』序言。猪俣津南雄（1946、彰考書院)訳及びMarxists Internet Archive版の『経済学批判』（英文）より要旨
考え方

経済発展段階説も参照。資本主義経済の仕組みを分析したカール・マルクスは「歴史はその発展段階における経済の生産力に照応する生産関係に入り、生産力と生産関係の矛盾により進歩する」という考えに基づいて、唯物史観の概念を発展させた。生産関係とは、共同狩猟と食料の採集であり、封建領主と農奴の関係であり、資本主義段階における労働者と資本家の間に結ばれる契約というような概念である。マルクスは、生産様式、搾取、剰余価値、過剰生産、物神崇拝、資本の本源的蓄積などについて分析することで、19世紀当時の資本主義の論理を厳密に考察したのち、「資本主義はその内在する矛盾から必然的に社会主義革命を引き起こし、次の段階である共産主義に移行する」と考えた。ただ、全世界がそうなるのか、「アジア的生産様式」になっているアジア諸国は違うのか、それについてはマルクス経済学を受容する人々の間でも議論があった。スターリンの『弁証法的唯物論と史的唯物論』では、原始共産制→奴隷制→封建制→資本主義→社会主義に移行するとされ、「アジア的生産様式」そのものの存在が消された。[4]小林良彰によれば、スターリン急死後は逆に「アジア的生産様式」論を捨て去った事自体がスターリニストの個人崇拝に過ぎないとされ、様々な説が乱立したという。[5]

マルクスやマルクス主義者の理論は歴史の発展過程を以下のように説明する：
社会の発展は、その社会のもつ物質的条件や生産力の発展に応じて引き起こされる。

社会は、その生産力により必然的に一定の生産関係[注 2]に入る。それは社会にとって最も重要な社会的関係である。

生産力が何らかの要因で発展すると、従来の生産関係との間に矛盾が生じ、その矛盾が突き動かす力により生産関係が変化（発展）する。これが階級闘争を生み出し歴史を突き動かす基本的な力であると考える。

生産力や生産関係は、個々の人間の意図や意志とは独立して変化する。

政治的法律的上部構造は、生産関係を中心とする経済のあり方（土台＝下部構造）に規定される。（下部構造が上部構造を規定する）

今ある生産関係の形態がもはや生産力の発展を助けず、その足かせとなるとき、革命が起こる。

狩猟採集社会は、経済力と政治力が同じ意味を持つ組織であった。封建社会では、王や貴族たちの政治力は、農奴たちの住む村々の経済力と関係していた。農奴は、完全には分離されていない二つの力、すなわち政治力と経済力に結びつけられており、自由ではなかった。こうしたことを踏まえてマルクスは、「資本主義では経済力と政治力が完全に分離され、政府を通して限定的な関係をもつようになる」と述べた。
「アジア的生産様式」を巡る問題

歴史学会において、『経済学批判』の主張はかなり衝撃を持って受け止められた。特に学者たちが議論したのはマルクスが言う「アジア的生産様式」とは何ぞや、ということであった。『経済学批判』においてはこの件については簡単にしか触れられていなかったためである。1947年、日本のリベラル歴史学者のグループ歴史学研究会では、「アジア的生産様式」について討議会が行われたが決着を見なかった。[6]

「歴史学研究会」の研究グループはマルクスの遺稿の中にあった未発表の草稿の中に、「アジア的生産様式」に関する記載があることを知り、経済学者を招いて再度討論を行っている。議論はその後も続き、いろいろな学者が解釈を発表した。

例えば服部之総は、「アジア的生産様式」は古代天皇制そのものだと述べ、マルクスは『古事記』などもよく知らなかったはずだが、それでいてこれほど優れた見解に到達するのは驚きだと述べ、マルクスの説を全面的に受容した。[7]

ところが、塩沢君夫はこれと異なる見解を取った。塩沢はマルクスやエンゲルスの説を年代ごとに分析し、「マルクスはアジア的生産様式がドイツ（ゲルマン）やロシアでもあったという想定を行った」と考えた。[8]

しかしながら、「アジア的生産様式」説によれば中国に封建制はなかったことになるため、これまでの中国史の理屈はことごとく成り立たなくなってしまうこと、更にソ連共産党・中国共産党において「アジア的生産様式」論が否定されてしまったため、この理論は行き場を失ってしまった。[9]

逆に反共の立場の学者、カール・ウィットフォーゲルはマルクスの問題提起を受けて「水力社会（水の理論）」を創案し、この理論は中国古代史の説として受容された。[10]

アジア的生産様式論は一般読書人には「アジア的停滞」論として受け入れられた。[11]例えば司馬遼太郎は歴史小説『項羽と劉邦』の後書きに於いて「中国では春秋戦国時代に急激な発展があり、秦漢の頃までに極度に古代文明が発展した後、中国文明はずっと古代のまま長い眠りについた」という「アジア的停滞」論に基づいて小説を書いていると述べている。[12]

ただ、アジア的生産様式論は後にソ連共産党・中国共産党において否定されてしまったため、ウィットフォーゲルや司馬のような論は「反共理論」として異端の説扱いにされてしまった。しまいには日本のアカデミズムや左翼陣営について「アジア的生産様式」論を話すことさえ不快がられるに至った。歴史学者福本勝清の回想によれば、「中国研究所での勉強会でも長老たちは『アジア的生産様式など観念論に過ぎない。検討する価値など無い』と否定的だった」「中国に関心がある、旧左翼・新左翼、いわゆる親中国派の人々に中国の実情を話しても、人々は中国を理想化していたために、『あなたは中国の悪口をいうのか。そんなひどいところでよく過ごせたものだ』『中国のことは少々のことは大目に見るべきだ。革命後すぐに良くなる訳でもないだろう』と不快がって批判され、受け入れてもらえなかった。まして、実情を理論化したアジア的生産様式論により、伝統中国が封建制ではなかったことを話すことなど出来ることではなかった」という。[13]
歴史学における展開

マルクスの理論提起を受け、歴史学者たちは唯物史観に基づいて歴史を解釈するようになり、それについて下記のような論争が生じた。例えば、日本史学や中国史学の分野において下記のような論争があった。

中国史学では、特に中華人民共和国の学界において顕著な唯物史観受容が見られた。中華人民共和国では諸子百家が唯物史観に照らして進歩的・反動的に分けられ、はじめ郭沫若は孔子は進歩的で、墨子は反動的だと主張した。