学校教育に剣道を採用する議論はすでに明治16年（1883年）から行われていたが、指導が難しく有害であるとして見送られていた[注釈 1]。剣道家の衆議院議員星野仙蔵、小沢愛次郎らの請願運動により、明治40年（1907年）に衆議院で可決され、明治44年（1911年）に剣道が中等学校正科の体操の一部として実施されるようになった。

剣道教員の養成機関となったのが、武道専門学校（武専）と東京高等師範学校（高師）である。武専教授内藤高治と高師教授高野佐三郎は当時の剣道界に大きな影響力を持ち、「西の内藤、東の高野」といわれた。従来の個人教授法では多人数の生徒を教えることはできないため、高野佐三郎は集団に一斉に教えるための団体教授法（号令に合わせて集団で動く練習方法）を考案した。また、大日本武徳会は全国から25名の剣道家を選抜し、中等学校剣道教育のための大日本帝国剣道形（現在の日本剣道形）を制定した。
剣道という名称について

「剣道」という語は江戸時代や明治時代にも使用例はある[注釈 2]が、多くは「剣術」、「撃剣」とよばれていた。「剣道」の名称が法規上正式に使用されたのは明治44年（1911年）に剣道が中等学校正科の一部として採用されたときで[6]、明治末から大正にかけて「剣道」という名称が定着した。大正8年（1919年）、大日本武徳会副会長に就任した西久保弘道は「武術」から「武道」への名称変更を主唱し[7]、大日本武徳会においても剣術は剣道と呼ばれるようになった。なお、当時は古流剣術と近代剣道の違いはあまり意識されておらず、流派名を名乗る剣道家も多かった。
昭和前期中学時代、胴を着て剣道の練習をしていた岩里政男（後の台湾総統）
剣道の競技化

従来の剣道大会は個人ごとの試合のみで、順位を競うものではなかったが、大正13年（1924年）から開催された明治神宮体育大会や昭和初期の天覧試合では、リーグ戦やトーナメント方式で優勝者が決められた。これは当時としては画期的な試みであり、剣道が競技（選手権大会）として確立するきっかけとなった。しかし、これに反対した剣道家もおり、明治神宮体育大会は大日本武徳会が当初不参加を表明、昭和天覧試合は内藤高治が強硬に反対したが、国家的行事であったことからやむなく従っている[注釈 3]。
戦時中の剣道

第二次世界大戦開戦により、日本は戦時体制に入った。太平洋戦争中の昭和17年（1942年）、政府は大日本武徳会を厚生省、文部省、陸軍省、海軍省、内務省の共管とする外郭団体に改組し、国民の戦意高揚と戦技訓練のための機関とした。

戦時中の剣道は、戦場での白兵戦を想定して行われ、競技としての剣道とは一線を画したものとなった[8]。打突を「斬突」という表現で呼称し、攻撃的な先の技を重視して、軽い打ちや片手技は認めないものとされた。試合は一本勝負が奨励された。
剣道禁止と撓競技の誕生撓競技警棒術

昭和20年（1945年）、日本が敗戦し、連合国軍(GHQ)に占領された。連合国軍は、大日本武徳会が国家と結びついて戦争遂行に加担したとして、大日本武徳会を解散させ、関係者1300余名を公職追放した。剣道の組織的活動は禁止され、明治維新についで二度目の危機を迎えた。

昭和25年（1950年）、全日本剣道競技連盟が結成されたが、剣道という名称が問題視され、全日本撓競技連盟と改称。武道的性格を払拭した「撓競技」というスポーツが生み出され、フェンシングのようにシャツ、ズボン、運動靴、軽量の防具を着用して、袋撓で打ち合いポイントを競った。審判員も洋服姿で旗を持つようになった。撓競技は順調に発展し、昭和27年（1952年）に中学校以上の学校体育に採用され、さらに同年国民体育大会にオープン競技として参加した。同じころ、警察では「警棒術」（警棒操法）と称する竹刀の短い剣道のような練習が考案されている。
剣道の復興

昭和27年（1952年）、サンフランシスコ講和条約発効にともない連合国軍の占領が解かれると、同年に全日本剣道連盟が結成され、剣道の復興が始まった[注釈 4]。剣道と撓競技はしばらくの間、共存していたが、昭和29年（1954年）に全日本剣道連盟と全日本撓競技連盟が合併し、撓競技は廃止された。ただし一部のルールは剣道に引き継がれた。

全日本剣道連盟は、戦後の剣道を民主的スポーツとして実施する方針を示した[注釈 5]が、純粋なスポーツにはなりきれず[注釈 6]、「剣道は武道かスポーツか」という論争は現在に至るまで剣道界が抱えるジレンマとなっている[注釈 7]。
昭和後期・平成
警察剣道

明治時代からの歴史的経緯により、現在も剣道は柔道と並び警察官必須の術科（武道）とされている。各警察署には道場が設けられ、署員が稽古に使用しているほか、道場を開放して少年剣道教室を開いている。警察官の中でも特に選抜された術科特別訓練員（特練員）は主に機動隊に所属し、豊富な稽古量を保っている。全日本剣道選手権大会や世界剣道選手権大会日本代表の大多数は特練員の警察官で占められている。
学校剣道

昭和28年（1958年）の中学学習指導要領で、剣道、柔道、相撲が正科体育とされ、今日に至っている。平成24年（2012年）4月から中学校の第1、第2学年の体育で男女共に武道が必修になった（中学校武道必修化）。授業のほかに部活動があり、日本全国の中学校、高等学校、大学等で剣道が稽古されている。一方で、宗教上の理由により剣道の履修を拒否して最高裁判所まで争われた事例がある（神戸高専剣道実技拒否事件）。
実業団剣道

民間企業の実業団による剣道部活動も行われているが、職務として剣道を稽古している警察官、自衛官、刑務官に比べると勢力は弱い。柔道がオリンピック競技となり民間企業が大々的に参入しているのとは対照的である。
国際化