年月事柄
19985リブロポート・トレヴィル、廃業。
11中央公論社、読売新聞社に買収される。
12ジャパン・ミックス、倒産。
19991三田工業の倒産に伴い三田出版会、営業停止。版権は出版文化社に譲渡。
3スコラ社、廃業。
5主婦の友社、角川書店へ販売業務委託。後に業務提携解消。
光琳社、倒産。
6美術書専門出版社の京都書院、倒産。
9新声社、自己破産。
青人社、倒産。
婦人画報社、アシェット・フィリパッキ・ジャパンと合併。フランスのアシェット社の日本法人となる。
11福岡の積文館書店、倒産。一部店舗を新会社に改組し営業継続中。
篠原出版株式会社、倒産。2000年2月株式会社篠原出版新社として鍬谷書店の出資の下、書籍および雑誌の発刊を継続。
12書籍訪問販売大手のほるぷ、倒産。
老舗取次の柳原書店、倒産。
20001関西の老舗書店チェーンである駸々堂書店、自己破産。
釣りの友社、自己破産。
2日販の経営危機が報道される。165億円の不良債権を公表。またこの年、創業以来初の赤字決算。
3徳間書店インターメディア、親会社徳間書店に吸収合併。
5ペヨトル工房、解散。
9文芸出版社の小沢書店、自己破産。
10アクセラ、事業停止。
11老舗取次の北隆館書店（戦前まで出版取次をしていた北隆館とは別）、倒産。
?ベネッセ、出版事業のうち育児・教育・辞典などを残し、文芸・人文書・文庫などの出版から撤退。
20011同文書院、民事再生法の適用を申請。出版事業は継続中。
2プレジデント社、小学館に買収される。
12人文書を中心とした中堅取次の鈴木書店、倒産。
弘済出版社、交通新聞社を吸収合併し、新社名を交通新聞社とする。
20022料理に関する専門出版社の柴田書店、民事再生法の適用を申請。出版事業は継続中。
4勁文社、倒産。
同朋舎、倒産。
6社会思想社、倒産。
9ワラヂヤ出版、破産。
11梧桐書院、民事再生法の適用を申請。出版事業は継続中。
20031婦人生活社、破産。
3アミューズブックス、解散。
4老舗書店の近藤書店銀座店が閉店。現在は近藤書店本部として無在庫店舗。
8日刊工業新聞社、産業活力再生特別措置法の適用を申請。出版事業は継続中。
11デジキューブ、自己破産[8]。
20043角川HD、アスキー・エンターブレインの持株会社メディアリーヴスに対しTOBを行い子会社化。
7立風書房、学習研究社へ吸収合併される。
青山ブックセンター、民事再生法の適用を申請。のちに洋書取次・日本洋書販売の子会社洋販ブックサービスのもとで青山ブックセンター・流水書房として営業再開。
11パートワーク系書籍出版社デル・プラドの日本法人デル・プラド・ジャパン、自己破産。