評価項目が抽象的だと考課者（評価する人）の考課能力によっては結果に差が出やすいという側面がある。成果主義を取り入れる企業が増えてくれるにつれ、評価制度の透明性や公平性の必要が求められるようになった。その表れとして、具体的な行動をもとに評価し、コンピテンシーや目標管理制度を導入する企業が増えてきている。
コンピテンシー
「コンピテンシー」を参照
目標管理
目標管理とは、期首に半期もしくは通期の業務目標を設定し、その達成度合いで評価するものである。しかしながら、目標設定にバラつきがあると効果が低くなる側面がある。
エラー考課

人事考課の誤差（エラー）は、意図的なエラー考課と無意識的なエラー考課に分類される[9]。無意識的なエラー考課body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper{margin-top:0.3em}body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper>ul,body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper>ol{margin-top:0}body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper--small-font{font-size:90%}

ハロー効果

寛大化傾向 (Illusory superiority)

中心化（中央化）・極端化（分散化）傾向 (Central tendency)

論理誤差

対比誤差

近接誤差

期末考課

近時点効果エラー

先入観エラー

親近感エラー

帰属要因エラー

厳格化傾向

第一印象効果

報酬制度

報酬制度とは、等級や評価結果に応じて従業員の月例給与や賞与などを決定することをいう[1]。

賃金体系には、時給制・日給制・日給月給制・月給制・年俸制などがあるが、一般に、正社員では日給月給制?年俸制をとることが多い。また、その額をどのように決めるかでは、次の3つが大きな要素となる。

生活（生計）保障年齢や勤務場所、扶養家族数などの要素で決定されるもの。年齢給・通勤手当・特地勤務手当・扶養手当などがあてはまる。

業務（能力）対価能力の高さや業務の困難さによって決定されるもの。職能給や役職手当などのほか、夜間・休日給、超過勤務（いわゆる残業）手当、特殊勤務手当などがあてはまる。なお、公務員及び議員等の賃金においては、税収総額に応じた業務対価の性質への転換が強く求められている。

労働市場での価値一般的に、転職することによって仕事や処遇のレベルアップを図るアメリカにおいて取られる方法で、「この仕事をできる人を採用するのには、どのくらいの賃金が必要か」「このポジションの人を引き止めるのにはどのくらいの賃金が必要か」などといった、労働市場での価値に基づき賃金を決定する。

なお、人材マネジメントでは働くことによって得られるものすべてを「報酬」とし、賃金や退職金を外的報酬、働き甲斐を内的報酬と捉える[10]。
広義の人事制度
人材マネジメント

人材マネジメントは米国発祥のHuman resource management（HRM）の日本語訳である[4]。米国では1950年代後半から1960年代にかけて従来の労務管理（personal management）にかわって人材マネジメント（Human resource management）への転換が生じ、人を代替可能なコストではなく投資すべき資源と考えられるようになったといわれている[4]。
人事評価

人事評価は人材マネジメントのための判断材料となる情報である[10]。
採用

人材マネジメントでは採用はリソースフローの入口と捉えられる[10]。
新卒採用新卒採用とは、正社員等としての職務経験や社会経験が無い、教育機関を卒業したばかりの人を採用することである。したがって学生を対象に採用活動が行われることになる。「就職活動」も参照
経験者採用（中途採用）経験者採用とは新卒採用の対義語として、一定の職務経験や社会経験がある人を採用することである(一方、「中途採用」は定期採用の対義語として、定期採用以外の時期に採用される場合を指すこともある）。
採用の手法

新卒採用の場合は、公募と学校推薦の2種類。公募は「リクナビ」や「マイナビ」などの就職情報会社のWebサイトや大学のWebサイトに求人情報を掲載するWeb媒体と、就職情報会社や大学が開催する合同会社説明会に出展する方法がある。中学校・高等学校はハローワークを通じての求人となる。

経験者採用について。人材紹介業やアウトプレースメントなどを行う会社に登録される人材を紹介してもらう方法、特定個人や特定スキルを持つ人材に直接交渉し転職をさせるヘッドハンティング型の人材紹介の利用、「en社会人の就職情報」や「リクナビNEXT」などの就職情報会社のWebサイトに求人情報を掲載し募集する方法がある。

非正規社員（契約社員、パートタイマー）の採用は、ハローワークに求人を出したり、フリーペーパーや新聞折り込み広告などに求人情報を出したりして募集することが多いが、人材紹介会社からの紹介やWebサイトを使うこともある。