代氏名在任期間備考
初代宮木男也1959年4月1日[17][18] - 1964年出資をした宮木電機製作所社長
（稲盛は当時、取締役技術部長）
2代青山政次1964年4月[19] - 1966年5月23日稲盛和夫の松風工業時代の上司
（稲盛は当時、専務）
3代稲盛和夫1966年5月23日[20] - 1986年9月30日創業者。名誉会長
4代安城欽寿1986年10月1日[21] - 1989年6月
5代伊藤謙介1989年6月 - 1999年6月29日稲盛和夫の松風工業時代の部下
創業時メンバーの一人
6代西口泰夫1999年6月29日[22] - 2005年6月28日
7代川村誠2005年6月28日[23] - 2009年3月31日
8代久芳徹夫2009年4月1日[24] - 2013年3月31日
9代山口悟郎2013年4月1日[25] - 2017年3月31日現・代表取締役会長
10代谷本秀夫2017年4月1日[26] - 現職

主要な事業
産業・自動車用部品

ファインセラミック部品、ビューカメラモジュール、セラミックヒーター、グロープラグ、車載・産業用液晶ディスプレイなどを手掛ける。

先進モビリティと共同で自動運転バス・trota（トロタ）の開発を行っている[27]。trotaは2021年10月に滋賀八日市工場 - 滋賀蒲生工場間（約1km）を試験走行し、2022年に第77回国民体育大会（いちご一会とちぎ国体）で東武西川田駅 - 栃木県総合運動公園間（約700m）を実証運行した[27]。
半導体関連部品

セラミックパッケージ、有機多層パッケージ、有機化学材料などを手掛ける。
電子デバイス

電子部品、プリントヘッドや感光ドラムなどを手掛ける。
コミュニケーション

携帯電話、スマートフォン、タブレットPC、IoT機器などの開発製造販売、情報通信サービス（子会社の京セラコミュニケーションシステム）などを手掛ける。第二電電・DDIセルラーグループの設立母体だったため、携帯電話端末はDDIセルラー・日本移動通信（相互ローミングの関係で同等の端末を提供する必要があった）向けを主力としていたが、他社向けの端末も少数手がけている。

1982年に合併したサイバネット工業の事業がはじまりである[28]。1989年12月、同社初の携帯電話「HP-101」を発売した[29]。その後30年以上に渡って事業を継続している。

2008年には、三洋電機の携帯事業を買収し、海外事業を強化した[30]。

日本国内では、Android OS搭載スマートフォン「DIGNO」、フィーチャーフォン（ガラホ）「GRATINA」の各ブランド名で主に展開しているほか、「BASIO」「URBANO」「Android One」のようなメーカーを跨ぐブランドでの販売も数多く行っている。 2023年5月15日、個人向け携帯電話事業から2025年3月に撤退すると表明した[31]。法人向け携帯電話や後述の高耐久スマートフォン「TORQUE」は継続する[32]。

高耐久性スマートフォン（タフネススマホ）の「TORQUE」シリーズを、2013年よりアメリカ合衆国、カナダ、日本、コロンビア、欧州など多くの国で販売している[33]。これにより北アメリカ市場では高耐久モデルに強いメーカーというイメージが定着している[34]。

1999年9月に発売した「ビジュアルホン VP-210」は、世界初のカメラ付き端末である[35]。

PHSにおいては有力メーカーの一つで、中でも2004年に発売されたAH-K3001Vは「京ぽん」の愛称で大人気となった[36]。

バルミューダが2021年に発売したスマートフォン「BALMUDA Phone」は、京セラが委託を受けて製造した[37]。バルミューダは2023年5月12日に携帯電話事業からの撤退を表明した[38]ため、バルミューダにとって同モデルが唯一の製品である。

2021年に発売された「G'zOne TYPE-XX（KYY31）」は、京セラが開発と製造を担当した[39]。

ドキュメントソリューション

プリンター、複合機の開発製造販売、ソリューションビジネスなどを子会社の京セラドキュメントソリューションズが手掛ける。
生活・環境

ソーラーエネルギー事業、医療用製品、宝飾品・キッチングッズ、ホテル運営などを手掛ける。

宝飾品、ジュエリー - 特に合成宝石の技術が知られる。CRESCENT VERT（クレサンベール）ブランドを展開。

京都オパール - 合成宝石の技術を産業用に加工させたもの。

医療用製品 - 人工関節の摺動面用のセラミックス材料「BIOCERAM」、人工股関節の長寿命化に貢献する表面処理技術「Aquala」、人工股関節表面に抗菌性、骨伝導性及び骨固定性を付与する表面処理技術「AG-PROTEX」、人工関節、デンタルインプラント等の完成品を展開。

太陽光発電事業は、京セラと東京センチュリーリースが共同出資した京セラTCL ソーラー合同会社が行う。

千葉 ・ 山倉水上メガソーラー発電所

北海道・北見メガソーラー発電所

京都・伏見メガソーラー発電所

滋賀・矢橋帰帆島メガソーラー発電所

岡山・下山池メガソーラー発電所

兵庫・高岡西水上メガソーラー発電所

兵庫・高岡東水上メガソーラー発電所


過去の事業
光学機器

銀塩カメラ、デジタルカメラ。

京セラがカメラ事業に進出したきっかけは、長野県にあった株式会社ヤシカの経営破綻（1975年に会社更生法を申請）である。その後も同社は日商岩井と太陽神戸銀行の資金援助を受けて製造を続けていたが、自力での再建が困難な状況が進んだため、1983年に再建スポンサーとして京セラが名乗り出た。同年10月、京セラ株1:ヤシカ株13の比率により吸収合併し、ヤシカのブランドを京セラが譲受し展開していた。

展開していたブランド

Finecam - 自社デジタルカメラブランド。

コンタックス - 高性能で高級感をアピールしたプレミアムな位置付け。

ヤシカ - 海外向け低価格カメラブランド

2004年10月29日、自社ブランドを終了し、CONTAXブランドとOEM事業に集約することを発表[40][41]。