1884年（明治17年）7月11日太政官第64号達で海軍武官官等表を改正し、掌砲上長・掌砲長・水兵上長・水兵長・填茹工長・填茹工長属を廃止して一等兵曹の上に兵曹上長・兵曹長を置き、兵曹上長は九等、兵曹長は十等とした[注釈 43]。

1886年（明治19年）3月12日に高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号[173]）を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号[174]）を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、1886年（明治19年）4月29日勅令第37号により海軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より五等までとした[175]。

1886年（明治19年）6月7日海軍省令第46号により兵器工長以下を廃止して鍛冶長以下の定員を改めた[176]。
明治19年7月の海軍

1886年（明治19年）7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正して、一等技工・二等技工・三等技工を置く[注釈 44]。

1886年（明治19年）7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の艦内教授役は一等艦内教授、従前の艦内教授役介は三等艦内教授、従前の警吏は一等警吏、従前の警吏補は三等警吏、従前の楽次長は一等軍楽手、従前の楽師は二等軍楽手、従前の楽手は三等軍楽手、従前の一等機関工手・火夫長は一等機関手、従前の二等機関工手・一等火夫長属は二等機関手、従前の三等機関工手・二等火夫長属は三等機関手、従前の一等木工長属は一等船匠手、従前の二等木工長属は二等船匠手、三等木工長属は三等船匠手、従前の鍛冶長は二等鍛冶手、従前の鍛冶長属は三等鍛冶手とした[178]。

海軍武官官等表（明治19年勅令52号）（下士の部）[177]判任二等下士一等一等兵曹一等艦内教授一等警吏一等軍楽手機技部下士一等機関手一等技工一等船匠手一等水雷工手一等鍛冶手軍医部下士一等看護手主計部下士一等筆記一等主厨
三等二等二等兵曹二等艦内教授二等警吏二等軍楽手二等機関手二等技工二等船匠手二等水雷工手二等鍛冶手二等看護手二等筆記二等主厨
四等三等三等兵曹三等艦内教授三等警吏三等軍楽手三等機関手三等技工三等船匠手三等水雷工手三等鍛冶手三等看護手三等筆記三等主厨

1886年（明治19年）10月9日海軍省令第117号海軍下士卒進級条例により、下士卒の進級に必要な実役停年や抜擢について定め、実役停年の表では一等水兵の上に三等兵曹、一等火夫の上に三等機関手、一等軍楽生の上に三等軍楽手、一等木工の上に三等船匠手、一等鍛冶の上に三等鍛冶手、一等厨夫の上に三等主厨、一等看病夫の上に三等看護手があり、水兵は掌砲証状もしくは運用術卒業証書または水雷術卒業証書を有する者でなければ下士に進級することができず、火夫・木工・鍛冶は練習工卒業証書を有する者でなければ下士に進級することができないとした[179]。
明治22年7月の海軍

1889年（明治22年）7月23日勅令第98号により海軍武官官等表の中の判任の部を改正し、一等艦内教授・二等艦内教授・三等艦内教授・一等警吏・二等警吏・三等警吏[注釈 45]・一等水雷工手・二等水雷工手・三等水雷工手・一等筆記・二等筆記・三等筆記を廃止し、一等主厨を一等主帳と改め、二等主厨を二等主帳と改め、三等主厨を三等主帳と改めた[注釈 46]。

海軍武官官等表（下士の部）（明治22年勅令第98号）[182]判任二等下士一等一等兵曹一等軍楽手機技部下士一等機関手一等技工一等船匠手一等鍛冶手軍医部下士一等看護手主計部下士一等主帳
三等二等二等兵曹二等軍楽手二等機関手二等技工二等船匠手二等鍛冶手二等看護手二等主帳
四等三等三等兵曹三等軍楽手三等機関手三等技工三等船匠手三等鍛冶手三等看護手三等主帳

1890年（明治23年）3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが[183]、海軍准士官・下士の官等は判任一等より五等までとしたことに変更はない[175]。

1890年（明治23年）7月30日勅令第152号により海軍下士任用進級条例を定め、下士に任用する卒の適格要件や下士の進級に必要な実役停年や資格また進級候補者名簿ついて規定し、海軍下士は三等を初任とし各その適格要件を満たす一等卒より任用するとして、三等兵曹は一等水兵、三等機関手は一等火夫・一等鍛冶、三等軍楽手は一等軍楽生、三等船匠手は一等木工、三等鍛冶手は一等鍛冶、三等主帳は一等厨夫、三等看護手は一等看病夫より任用するとし、ただし技工は一等卒ではなく造船学校卒業の生徒または任用試験に及第したものより任用するとし、兵曹の進級名簿は掌砲・掌水雷・掌帆・信号の各職に充てるべき者を区別し、機関手の進級名簿は機関部員・水雷工の各職に充てるべき者を区別し、技工の進級名簿は造船・汽機ボイラー製造・造兵・火薬製造・水路測量の各職に充てるべき者を区別した[184]

1891年（明治24年）2月16日勅令第11号により海軍武官官等表を改正し、下士の部に兵曹の次に一等信号手・二等信号手・三等信号手を加えた[注釈 47]。三等信号手は一等信号兵より任用することになり、また兵曹の進級名簿で按針の職に充てるべき者を区別することにした[186]。

1891年（明治24年）7月24日に高等官任命及俸給令（明治24年勅令第82号）を定めて従前の高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号）を廃止し[187]、また判任官俸給令（明治24年勅令第83号）を定め判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を廃止して[188]、文武官の官等を廃止した[189]。
明治24年8月の海軍

1891年（明治24年）8月26日に「海軍武官官階表」（明治24年勅令第157号）を施行した[注釈 48]。海軍武官官階表（明治24年勅令第157号）の制定により、海軍技工を廃官にすることになったため、その職務を武官ではなく技術官の海軍技手を以って充てることにした[191]。

海軍武官官階表（明治24年勅令157号）（下士の部）[190]下士一等一等兵曹一等信号手一等軍楽手機技部下士一等一等機関手一等船匠手一等鍛冶手軍医部下士一等一等看護手主計部下士一等一等主帳
二等二等兵曹二等信号手二等軍楽手二等二等機関手二等船匠手二等鍛冶手二等二等看護手二等二等主帳
三等三等兵曹三等信号手三等軍楽手三等三等機関手三等船匠手三等鍛冶手三等三等看護手三等三等主帳

1891年（明治24年）12月28日に文武判任官等級表（明治24年勅令第249号）を定めて判任官を5等の等級に分け一等から五等までとした[192]。

明治24年勅令第249号文武判任官等級表（海軍下士の部分）[192]二等海軍一等下士
三等海軍二等下士
四等海軍三等下士
五等

1894年（明治27年）4月12日勅令第43号により文武判任官等級表を改正した[193]。

明治27年4月12日勅令第43号による文武判任官等級表改正の海軍下士の部分[193]二等海軍一等兵曹海軍一等信号手海軍一等軍楽手海軍一等機関手海軍一等船匠手海軍一等鍛冶手海軍一等看護手海軍一等主帳
三等海軍二等兵曹海軍二等信号手海軍二等軍楽手海軍二等機関手海軍二等船匠手海軍二等鍛冶手海軍二等看護手海軍二等主帳
四等海軍三等兵曹海軍三等信号手海軍三等軍楽手海軍三等機関手海軍三等船匠手海軍三等鍛冶手海軍三等看護手海軍三等主帳
五等

1894年（明治27年）7月から1895年（明治28年）3月にかけて日清戦争があった。
明治29年4月1日の海軍

1896年（明治29年）4月1日に施行した明治29年勅令第39号により海軍武官官階表を改正し、勅令の附則により従来の信号手は同官等の信号兵曹に、機関手は同官等の機関兵曹に各辞令書を用いずに任ぜられたものとし、主帳は同官等の筆記もしくは厨宰に任用するとした[注釈 49] [注釈 52]。これに伴い、文武判任官等級表も改正した[197]。

海軍武官官階表（明治29年勅令第39号）（下士の部）[194]下士一等兵曹一等信号兵曹一等船匠手一等軍楽手一等機関兵曹一等鍛冶手一等看護手一等筆記一等厨宰
二等兵曹二等信号兵曹二等船匠手二等軍楽手二等機関兵曹二等鍛冶手二等看護手二等筆記二等厨宰
三等兵曹三等信号兵曹三等船匠手三等軍楽手三等機関兵曹三等鍛冶手三等看護手三等筆記三等厨宰

1896年（明治29年）9月5日勅令第301号により海軍准士官下士任用進級条例を定め、下士に任用する卒の適格要件や下士の進級に必要な実役停年や資格また抜擢について規定した[198]。
明治30年12月1日の海軍

1897年（明治30年）12月1日に明治30年勅令第310号を施行して海軍武官官階表を改正した[199]。主に将校や准士官を改正しており、下士に於いては船匠手を軍楽手の次に移動したにとどまる。

海軍武官官階表の下士の部（明治30年勅令第310号）[199]下士一等兵曹一等信号兵曹一等軍楽手一等船匠手一等機関兵曹一等鍛冶手一等看護手一等筆記一等厨宰
二等兵曹二等信号兵曹二等軍楽手二等船匠手二等機関兵曹二等鍛冶手二等看護手二等筆記二等厨宰
三等兵曹三等信号兵曹三等軍楽手三等船匠手三等機関兵曹三等鍛冶手三等看護手三等筆記三等厨宰

1900年（明治33年）6月20日から1901年（明治34年）9月7日にかけて義和団の乱があった。