二等兵曹
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下士に於いては一部の官名を統廃合して、一等兵曹（いっとうへいそう[88]）・二等兵曹（にとうへいそう[89]）・三等兵曹（さんとうへいそう[161]）を置いた[96] [注釈 39]。下士に於いては艦船航海中の際に在って常にある官を以って別の官の職務に充てざるを得ないことがあるため、従来の下士の中で掌砲次長・水兵次長・指揮官端舟長・甲板長・按針長・信号長・帆縫長・造綱長を廃止して更に一等兵曹を置き、掌砲長属・水兵長属・艦長端舟長・大端舟長・甲板次長・檣樓長・按針次長・信号次長・帆縫次長・造綱次長・船艙長を廃止して更に二等兵曹を置き、中端舟長・小端舟長・甲板長属・檣樓長属・按針長属・信号長属・帆縫長属・造綱長属を廃止して更に三等兵曹を置き、廃止した官の職務はその等級に応じて一等兵曹以下の職務とすることで、実際の便宜だけでなく経費節減の一端とした[163]。従前の機関士補は廃止して機関工上長・機関工長・一等機関工手（いっとうきかんこうしゅ[90]）・二等機関工手（にとうきかんこうしゅ[91]）・三等機関工手（さんとう・きかんこうしゅ[5]）を置いた[96]。機関室の職工については官が欠けていたので火夫長以下の中よりこれに充てて置いたけれども、元来火夫と職工とはその質が異なるため実際にその職を専掌する者がいないと大いに不便をきたし、かつ従前の機関士補は多く火夫長より昇任する者であって木工に於ける上長ような立場になるのでその名称は不適当であることから、機関工上長・機関工長・一等・二等・三等機関工手を置き機関士補は廃止した[163]。掌砲・水兵・木工・機関工の四上長は九等として、掌砲・水兵・木工・機関工の四長は十等としこれまた准士官に加えた[96] [注釈 40]。従前の木工長・木工次長を廃止して木工長属を三等に分けて一等木工長属（いっとうもっこうちょうぞく[88]）、二等木工長属（にとうもっこうちょうぞく[89]）、三等木工長属（さんとうもっこうちょうぞく[161]）とし、火夫長属を二等に分けて一等火夫長属（いっとうかふちょうぞく[90]）、二等火夫長属（にとうかふちょうぞく[91]）とした[96]。下士は漸次その等を進め陸軍との衡平を得ることとした[163]。下士部の中に一等水雷工手（いっとうすいらいこうしゅ[164]）、二等水雷工手（にとうすいらいこうしゅ[165]）、三等水雷工手（さんとうすいらいこうしゅ[161]）を置く[96]。水雷は兵器の中で須要の位置をしめるところこれまで軍艦乗組員の中に専任の者がおらず実際に差し支えることが多いため水雷工手を置く[163]。従前は軍医科や主計科に属した下士についても一部の官名を統廃合して、一等主厨（いっとうしゅちゅう[164]）・二等主厨（にとうしゅちゅう[165]）・三等主厨（さんとう・しゅちゅう[166]）を置いた[96]。従来置いてきた艦内厨宰・同厨宰介・艦内割烹・病室厨宰の4官は実際は単にその本職に従事するだけに止まらず互いに補助させざるを得ない職掌なので、これらの4官を廃止して一等より三等までの主厨を置き従前の厨宰・割烹の職務は主厨の職務とした[163]。従前の看病夫長を廃止して一等看護手（いっとうかんごしゅ[90]）・二等看護手（にとうかんごしゅ[91]）・三等看護手（さんとうかんごしゅ[92]）を置いた[96]。従前の看病夫長はその等級が1等だけであるが艦船の大小や乗員の多寡に応じて配乗させるのに都合がよくないので看護手と改めてその等を3等に分けた[163]。鍛冶次長及び楽生は廃止した[163]。槙?工長・槙?工長属の名称を填?工長（てんじょこうちょう[167]）・填?工長属（てんじょこうちょうぞく[167]）に改めた[注釈 41]。明治15年6月7日太政官第33号達海軍武官官等表（下士及びその区画の上の准士官の部分）[169]九等判任准士官掌砲上長水兵上長木工上長機関工上長
十等掌砲長水兵長木工長機関工長楽長
十一等下士一等一等兵曹一等木工長属一等機関工手一等水雷工手火夫長艦内教授役警吏一等筆記一等主厨一等看護手楽次長
十二等二等二等兵曹二等木工長属填?工長鍛冶長兵器工長塗工長二等機関工手二等水雷工手一等火夫長属艦内教授役介警吏補二等筆記二等主厨二等看護手楽師
十三等三等三等兵曹三等木工長属桶工長填?工長属鍛冶長属兵器工長属塗工長属三等機関工手三等水雷工手二等火夫長属三等筆記三等主厨三等看護手楽手
十四等
十五等
十六等
十七等
1882年（明治15年）8月4日に従来の官名を統廃合した兵曹と主厨の職務についてその分課を定める[170] [注釈 42]。
1884年（明治17年）7月11日太政官第64号達で海軍武官官等表を改正し、掌砲上長・掌砲長・水兵上長・水兵長・填茹工長・填茹工長属を廃止して一等兵曹の上に兵曹上長・兵曹長を置き、兵曹上長は九等、兵曹長は十等とした[注釈 43]。
1886年（明治19年）3月12日に高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号[173]）を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号[174]）を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、1886年（明治19年）4月29日勅令第37号により海軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より五等までとした[175]。
1886年（明治19年）6月7日海軍省令第46号により兵器工長以下を廃止して鍛冶長以下の定員を改めた[176]。
明治19年7月の海軍1886年（明治19年）7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正して、一等技工・二等技工・三等技工を置く[注釈 44]。
1886年（明治19年）7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の艦内教授役は一等艦内教授、従前の艦内教授役介は三等艦内教授、従前の警吏は一等警吏、従前の警吏補は三等警吏、従前の楽次長は一等軍楽手、従前の楽師は二等軍楽手、従前の楽手は三等軍楽手、従前の一等機関工手・火夫長は一等機関手、従前の二等機関工手・一等火夫長属は二等機関手、従前の三等機関工手・二等火夫長属は三等機関手、従前の一等木工長属は一等船匠手、従前の二等木工長属は二等船匠手、三等木工長属は三等船匠手、従前の鍛冶長は二等鍛冶手、従前の鍛冶長属は三等鍛冶手とした[178]。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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