二等兵曹
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^ 海軍省は1872年5月23日（明治5年4月17日）に海軍の官名を英国海軍官名録に倣い改正することを布告したことから[71]、明治5年8月9日に海軍省内で諸工水火夫掛より軍務局へ伺いがあり、曹長・権曹長・軍曹・伍長の職名は英国海軍官名録にはないため、諸工水火夫掛において管轄になるものは海軍官名録の中から適切な職名に改めたいこと、また、曹長以下の職名のものはすべて水兵本部[注釈 15]において管轄になる理解していると申し入れがあり、これに対して軍務局は追って改正するまでは従前の通りと答えている[94]。
^ 明治25年12月28日の内閣記録局より海軍省への照会によると、明治5年10月第305号海軍省職制[97]の中で初めて伍長が官等表の十四等に置かれたところであるが伍長を編隊中で初めて置いたのはいつであるか、さらに、明治5年8月25日軍艦乗組官等表[98]の中に三等下士・伍長相当の欄があるけれども三等下士即ち伍長相当は判任であるかの2つを照会した。これに対する海軍省の回答は、前段として判断基準の説明があり、伍長の純然たる官等表への掲載は明治5年10月第305号海軍省職制をもって創始としてこれ以前は隊中の官に止まり伍長を純然たる官としては設けていないことを確認し、伍長の創置は明確にすることはできないが今この時期を定めるには明治18年の太政官への伺定[2]に準拠して下士判任とするべきものとした。後段として結論があり、明治5年8月に定めた軍艦乗組官等表の中の下士三等・伍長相当の欄にあるものは総て下士判任とするとした[99]。
^ 諸艦において従前の官名を英国海軍官名録の官名に変更しており、同一の官名でも艦船によって月給額が異なると差し支えるので定則を取り決めることにした[101]。
^ 明治5年10月の海軍条例で水兵本部は専ら海軍海兵隊及び砲兵隊を管轄することにする[111] [110]。海兵はこれを水兵本部に備え、あるいは提督府に派遣し、あるいは艦船に乗載させた[110]。
^ 砲兵隊・歩兵隊・砲兵予備隊・歩兵予備隊とも、伍長・楽師・鼓次長の14等以上の俸給には一等と二等があり、曹長・楽隊長の11等以下五等卒相当までみな乗艦加俸がある[109]。
^ 陸軍省から陸軍武官官等表改正前の伺いが明治6年3月25日にあり海軍省は4月20日に答議している[118]。これによると海軍省は従前の官等表の通りで差し支えなかったが陸軍武官官等表の改正が成立した場合は海陸で揃えないと不都合なので海軍省も同様の改正をすることにしたい。ただし、卒は判任にすると差し支えるので従前の通りにしておきたいと申し出ている[118]。
^ 海兵部は官等表で他の乗艦武官との区別を示すだけで別に庁衙を設けていない。また、この月に海兵隊、砲兵隊の両科を設ける。海兵隊は歩兵、砲兵隊は砲兵をいう[110]。
^ 海軍下士以下服制では艦内教授役以下の礼服・常服・略服・夏服を定めた[129]。
^ 海兵隊服制・下では海兵隊の砲兵・歩兵の曹長あるいは楽長から兵卒・楽手・鼓手・喇叭手までの礼服・常服・略服・夏服を定めた[130]。
^ 官職一覧・上の冒頭に記された凡例によると、この官職一覧は本邦の官省職制の概略を記載して、専ら世間の年若い者が官吏の社会の一部を窺い知ること期待するとしている[131]。
^ 明治9年5月2日に軍楽隊の官等改正を上請し[146]、同年7月5日達第69号により改正した[147]。
^ 明治9年11月21日に軍楽科の服制を定めて追加することが決まり、明治10年4月第39号達により改正した[149]。
^ 明治9年11月21日に秘史・機関士副等の服制を定めて追加することが決まり、明治10年4月第39号達により機関士補の服制は総て従前の機関士副と同じとなる[153]。
^ 明治9年11月21日に海軍下士以下服制を改正することが決まり、明治10年4月第39号達により艦内教授役は礼服・常服とも従前の艦内教授役介と同じとなり、一等筆記は礼服・常服とも従前の一等筆生と同じとなり二等筆記以下はこれに准じ、艦内教授役介並びに警吏は礼服・常服とも従前の警吏補と同じでただし警吏は帯剣する、警吏補は礼服・常服とも従前の三等筆生と同じとなる[154]。
^ このとき水兵本部は廃止し海兵は解隊した。しかし、官等表にはまだ海兵部の欄があり、ただし曹長・軍曹・伍長、鼓長・鼓次長を掲載して将校の官名はこれを除き、かつ楽長以下は別に軍楽科を設けてこれを掲載した[110]。
^ 明治9年11月21日に海軍下士以下服制を改正することが決まり、明治10年4月第39号達により水兵上長の服制は総て従前の水夫上長と同じとなり水兵次長以下はこれに准じた[154]。
^ 明治9年8月に海兵を解隊してから海兵の希望によりあるいは水兵に採用しあるいは除隊した。士官についても艦務研修のために各艦に分乗しており。このころまでに砲歩兵科から乗艦武官へ配置転換が完了したため官等表から海兵部の部目を削除することにした[160] [110]。
^ 兵曹は古代中国でも見られる官職名から起用したものであるが、日中両言語における同義部分がある他に日本語の場合はさらに独自の意味を持ち新式軍隊の階級として使用している。しかしこの語義は現代中国語には還流できず、あるいは還流できたとしても最終的に定着しなかったと考えられる[162]。
^ 従来は掌砲・水兵・木工の三上長は十等官であるところ、そもこれら三上長及び機関工上長は卒夫から始まり数十年間海軍に従事し、すこぶる実地に習熟の上、漸次この地位に昇進するものになるため容易にその人材を得ることが難しいので、九等官に置くことで大いにその望みを起こし奨励させる一端とした。しかし他の同等官すなわち少尉・少機関士とはその性質を異にすることから、なお判任に止め准士官の列に置いた。九等官とした三上長は英国海軍では少尉以上と同じ上等武官 (commisioned officer) であるが、その成り立ちの性質が少尉等とは全く異なり同一視できないことから彼我を斟酌して判任の准士官とした[163]。
^ 明治15年2月28日に海軍省軍務局より槙?[注釈 10]の文字は誤写であるとして填?に改正することを上申し[168]、明治15年6月7日の海軍武官官等表改正の際に、槙?を填?に修正した[169]。
^ 明治17年10月1日に海軍省兵曹分課表を廃止した[171]。
^ 水雷術の進歩に従い軍艦乗員の中に水雷を主務とする准士官を要するので准士官の中に兵曹上長・兵曹長を置き、従前の掌砲・水兵の二上長・二長の職を務める者及び水雷主務の者を以ってこの官に任じ、その選任は兵曹の中より行うことにした。また、填茹工長・填茹工長属の職務は木工長属に行わせることにした[172]。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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