だが、藤原仲麻呂の乱後の天平神護元年（765年）の近衛府新設により中衛府の特権的地位は消失し、平城朝の大同2年（807年）には近衛府が左近衛府に、中衛府が右近衛府に再編され、六衛府制の左右近衛府が成立したことで、中衛府そのものが消滅した。
沿革

神亀5年（728年）7月：中衛府設置（『類聚三代格』巻4「加減諸司官員并廃置事（雑任）」10、神亀五年七月廿一日『続日本紀』神亀5年8月甲午条）その職掌は後者によると「常に大内に在りて周衛（天皇近辺の警衛）に備ふ」とある。

天平勝宝8歳（756年）7月：（第二次）授刀舎人を中衛府預かりとする一方で、中衛舎人の上限を新設当初の300人から400人に増やす（『続日本紀』天平勝宝8歳7月17日条）。

天平宝字2年（758年）8月25日：藤原仲麻呂（恵美押勝）の官号改易により「鎮国衛」と改称され、それぞれ大将→大尉、少将→驍騎将軍、員外少将→次将と改められ、大尉を従四位上から正三位、驍騎将軍を正五位上から従四位上、次将を正五位下の官としている（『続日本紀』天平宝字2年8月25日条）。

天平神護元年（765年）2月3日：近衛府・外衛府の官制制定により（『続日本紀』天平神護元年2月3日条）、中衛府の官制も大将1人（正三位）・中将1人（従四位下）・少将2人（正五位下）・将監4人（従六位下）、将曹4人（従七位下）・医師2人・府生6人・番長6人・舎人400人・使部30人・直丁2人のように改変される（『類聚三代格』巻4「加減諸司官員并廃置事（雑任）」10、神亀五年七月廿一日）。

延暦11年（792年）4月21日：近衛府と中衛府の大将は元は従四位上の官であったが、天平神護元年に改めて正三位の官としたので、今後は元にもどして従四位上の官とする、との勅が出される（『日本紀略』（『日本後紀』）延暦11年4月21日条）。

延暦18年（797年）4月：大将を正四位上の官とする。同時に五衛府の官位相当の位階の見直しが勅にて行われる（『日本後紀』延暦18年4月27日条）。

大同2年（807年）4月22日：中衛府を右近衛府とし、中将を復置（『日本紀略』（『日本後紀』）大同2年4月22日条、『類聚三代格』巻4「加減諸司官員并廃置事（雑任）」11、大同二年四月廿二日）なお、延喜式における四等官の人員・官位相当は、左近衛府に準えよとあり、大将1人（従三位）・少将2人（正五位下）・将監4人（従六位下）、将曹4人（従七位下）、そのほか、府生6人、医師1人、番長6人、近衞300人、駕輿丁100人の計425人となっている（『延喜式』巻12「中務省」74「時服」・巻28「兵部省」68「馬料」）。

脚注[脚注の使い方]^ 『類聚三代格』巻4「加減諸司官員并廃置事〈雑任〉」13より内匠寮設置記事より7月21日の出来事と推察される。『続日本紀』では、「巻第八、聖武天皇　神亀5年8月甲午条」となっているが、8月に甲午の日はなく、『類聚国史』・『日本紀略』ともに同様の誤りを犯しており、続紀本来のミスと思われる。
^ 吉川弘文館『国史大辞典』第9巻
^ 笹山晴生「中衛府設置に関する類聚三代格所載勅について」『日本古代衛府制度の研究』
^ 『万葉集』巻第五811番左注、812番題詞・左注
^ 笹山晴生「中衛府の研究」『日本古代衛府制度の研究』

参考文献

『角川第二版日本史辞典』p470、高柳光寿・竹内理三：編、角川書店、1966年

『岩波日本史辞典』p732、監修：永原慶二、岩波書店、1999年

『国史大辞典』第九巻p467 - 468、吉川弘文館、文：笹山晴生、1988年

『続日本紀』2 新日本古典文学大系13岩波書店、1990年

『続日本紀』3 新日本古典文学大系14岩波書店、1992年

『続日本紀』4 新日本古典文学大系15岩波書店、1995年

宇治谷孟訳『続日本紀（上）・（中）』講談社学術文庫、1992年

森田悌訳『日本後紀（上）・（中）』講談社学術文庫、2006年

『萬葉集』（二）完訳日本の古典3、小学館、1984年

関連項目

帯刀舎人

近衛兵

皇宮護衛官