辛亥革命勃発後、各地の革命派や新しく設立された軍隊は独自に対応して清朝政府から離脱し、1912年に中華民国臨時政府が樹立されると、各地の革命政府によって承認され、新軍は臨時政府下の革命軍に従属した。その後1913年に北京政府が成立すると、全国の革命軍は北洋政府に従属した。袁世凱の死後、北洋軍を率いる者はいなくなり、北洋軍はさまざまな北洋軍閥に分裂した。 中国国民党は広州国民政府を樹立し、国民政府の下に国民革命軍を設置した。 国民革命軍の北伐後、旧北洋軍閥は排除されるか、国民革命軍に再編成され、全国が統一された。第二次世界大戦中の1944年に連合国と協力し、主に中国西南部の各対日戦争戦区を管轄する、国民革命軍の中央組織として同盟国中国戦区陸軍総司令部が設立された。 1946年6月1日、国民政府軍務委員会軍事訓練部と連合国中国軍総司令部が統合され、「陸軍総司令部」として再編された[2] [3]。1947年の中華民国憲法の発布に伴い「国民革命軍」から現在の「中華民国国軍」に名称を変えた[4]。 しかし1949年、中国共産党との第二次国共内戦に敗れ中華民国は台湾へ撤退、中華民国国軍もそれに従った。台湾に撤退した陸軍部隊は合計20個軍、57個歩兵師団、1個機甲旅団だった。1950年4月16日、高雄鳳山（現陸軍官校 そして中華民国陸軍はアメリカ軍の軍事顧問や極秘に招聘した旧日本陸軍の教官団（白団）による指導を受け再建、その後も福建省金門島付近でたびたび人民解放軍と直接対峙した（八二三砲戦）。兵器の多くはアメリカ軍より供与されていたが、アメリカ合衆国が中国共産党によって建国された中華人民共和国と国交を樹立した後は自国開発も行うようになった。 武器装備は作戦統合施設、陸軍航空武力、対空武力、地上防衛武力に分類することができる。 名称保有数注釈 名称保有数注釈 名称保有数注釈
国民革命軍期
第2次大戦後
近年
2005年1月1日:国防組織法
2006年2月17日:国防部陸軍司令部に改称
武器装備
作戦統合戦術エリア通信システム、衛星通信システム、野戦デジタル交換機
陸軍航空兵力
AH-1W攻撃ヘリコプター61
AH-64E攻撃ヘリコプター29
CH-47SD輸送ヘリコプター8
OH-58D軽観測ヘリコプター37
TH-67A多用途ヘリコプター29
UH-1H多用途ヘリコプター当初は118機引退
UH-60M多用途ヘリコプター35
対空兵力
TC-2 (ミサイル)29246発のミサイル搭載の発射台29基は2019年に発注された[5]
天剣-2TGクラストラック
アベンジャーシステム74
捷羚防空システムTC-1 (ミサイル)をトヨタ・ダイナの荷台に4連装発射機の形態で搭載する｡
MIM-72 (ミサイル)45
FIM-922223Block-1-92を250発分2018年に発注している｡
連装発射型スティンガー発射機116､ミサイル1193発
AIM-92（近距離空対空ミサイル版）173
AIM-9S300
M42自走高射機関砲不明本島は引退されたが、外島はまだ稼動している。
T-82高射機関砲
T-82高射機関砲
対空レーダー
CS/MPQ-90 - 23機
地上防衛兵力
輸送車両
トヨタ・ダイナ不明ミサイル発射機を搭載する車両等に用いられている｡
いすゞ・エルフ不明指揮通信車
メルセデス・ベンツ・アクトロス 3340不明指揮通信車
TGクラストラック
名称保有数注釈
M1A2T戦車108調達中
M60A3 TTS戦車460
M41D軽戦車50
M41A3軽戦車17引退
CM11戦車（M48H)「勇虎」450
CM12戦車（M48A3改）
