日本などのアジア・オセアニア・アフリカ・ヨーロッパの各国は1978年11月23日国際協定時0時01分（日本時間同日9時01分）[7]までは10kHz間隔だったが、1974年に行われた国際電気通信連合（ITU）の第1・3地域主管会議において、9kHz間隔にするよう定められた[8]。
アマチュア無線

アマチュア業務にITUの無線規則（RR）により他の業務と共用するものを含めて分配された周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。

バンド第1地域第2地域第3地域
600m472 - 479kHz
160m1.81 - 1.85MHz1.8 - 2MHz

どちらも電信とデータ通信（ただし占有帯域幅200Hz以下）専用の周波数である。日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。
中波を使用する施設

無指向性無線標識（ - 1750kHz）

DGPS局（ - 321kHz）

路側放送（1620kHz、1629kHz）

海上交通情報（海上交通センターを参照）（1651kHz、1665kHz、2019kHz）

船舶気象通報（1670.5kHz）（2016年9月30日正午を以って廃止）

脚注^ 国際電気通信連合（ITU） (2015年8月). “Nomenclature of the frequency and wavelengh bands used in telecommunications”. 2016年7月3日閲覧。
^ “平成25年情報通信白書＞第2部 情報通信の現況・政策の動向＞第7節 電波利用”. 2016年7月3日閲覧。
^ 電波法施行規則 第四条の三（周波数の表示）
^ 電離層反射波のためフェージングなど品質は悪い。
^ 韓国や北朝鮮のラジオ局では500kwや1000kwといった強力な出力で電波を送信する（それぞれ互いの国民にも届くよう、わざと出力を高めている）ため、特にこれらの放送局と周波数が近い放送局では夜間は混信が発生する。
^ a b 総務省告示周波数割当計画 第2周波数割当表 第1表9kHz―27500kHz
^ 中波放送 再編成の話題 郵政省電波監理局 出中真三郎・立野敏（雑誌・テレビジョン第30巻 第5号(1976)）
^ ラジオ放送の周波数のはなし（放送サービス株式会社）

関連項目

中波帯

中短波帯

中波放送

表

話

編

歴
電波の周波数による分類

ELFSLFULFVLFLFMFHFVHFUHFSHFEHFTHz
3Hz
30Hz
10000km
100000km30Hz
300Hz
1000km
10000km300Hz
3kHz
100km
1000km3kHz
30kHz
10km
100km30kHz
300kHz
1km
10km300kHz
3MHz
100m
1km3MHz
30MHz
10m
100m30MHz
300MHz
1m
10m300MHz
3GHz
10cm
1m3GHz
30GHz
1cm
10cm30GHz
300GHz
1mm
1cm300GHz
3THz
100μm
1mm

表

話

編

歴
電磁波

←短波長       長波長 →
ガンマ線 - X線 - 紫外線 - 可視光線 - 赤外線 - （テラヘルツ波） - マイクロ波 - 電波
X線

硬X線

X線

軟X線

超軟X線

紫外線

極端紫外線（英語版）

遠紫外線（UVU）

近紫外線

UV-C

UV-B

UV-A


可視光線

紫

藍

青

シアン

緑

黄

橙

赤

赤外線

近赤外線（NIR）

短波長赤外線（SWIR）

中波長赤外線（MWIR）

長波長赤外線（LWIR）

遠赤外線（FIR）

マイクロ波

Wバンド

Vバンド

Qバンド

Kaバンド

Kバンド

Kuバンド

Xバンド

Cバンド

Sバンド

Lバンド

Pバンド

Gバンド

電波

サブミリ波

ミリ波（EHF）

センチメートル波（SHF）

極超短波（UHF）

超短波（VHF）

短波（HF）

中波（MF）

長波（LF）

超長波（VLF）

極超長波（ULF）

極極超長波（SLF）

極極極超長波（ELF）



カテゴリ