中波放送
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中波は、昼間は電離層の下部(D層)に吸収されるため長距離には届かず、放送対象地域内において、昼間での受信範囲に考慮した空中線電力となっている。夜間はD層が消失しE層からの反射が届くので、遠方の放送が聞けるようになる反面混信が起こりやすい欠点がある。実際に、日本でも地域によっては夜間は韓国北朝鮮中国ロシアとの放送が混信するため、聞きづらくなる国内局もある。さらにはヨーロッパアフリカの放送が受信できたり、逆にヨーロッパやアフリカで日本の放送が受信できることもある。このように海外の電波が日本に届くため、中国国際放送や(中国)KBSワールドラジオ(韓国)や朝鮮の声放送(北朝鮮)の日本向け日本語放送で、夜間などの時間帯によっては中波でも放送している。

伝送周波数の帯域幅が狭く(占有周波数帯幅の許容値は15kHz)、FM放送に比べて低音質である。また、変調方式の特性としてノイズ等に耐性が弱い。特に送信所から遠い場所、一部の家電品の近くや発生時に起きやすい。これは同じAMによる長波・短波放送も同様である。そのため、スポーツ実況中継・ニュース交通情報などの情報を提供するような生番組やトーク番組が主に放送されている。

受信機の回路構成が単純で済み、電波が減衰し音質は悪くなるが、送信所から遠方の地域でも聴取可能であるため、高額な設備投資や維持が出来ないような発展途上国でも標準的に利用されている(超短波は遠方まで届きにくく、近傍に大出力の送信所がある場合には、弱いFM波は完全に抑圧されてしまうのが欠点)。一方で、古い設備が使用され続けており、多くの放送局では設備更新を行う必要がある。先進国ではFM放送の受信機も中波放送と同程度に普及しており、FM放送はノイズ混入が少ないため音質が明瞭である事などを理由に、設備更新の際に中波放送からFM放送に転換する放送局もある。また、FM放送でサイマル放送することもあり、日本ではFM補完放送または受信障害対策中継放送(通称:ギャップフィラー)による。

一部の国では、位相変調を用いたステレオ放送、デジタル化対応が行われている(日本でも一部で行われたが普及しなかった)。詳細はAMステレオ放送およびデジタルラジオ#放送技術の規格を参照。
日本

略史にも見るようにかつて法令上は、単に放送または標準放送と呼ばれていた。無線電信法下の時代はもちろん、電波法制定時であっても国内放送で実用されていたのは、中波放送のみだったからである。

地上基幹放送として日本放送協会(NHK)と民間放送事業者(民放)が国内放送を実施している。これらの事業者は特定地上基幹放送事業者である[注釈 2]

放送対象地域による区分としては、1道県内(一部は2府県内)を対象とする県域放送と3以上の都府県を対象とする広域放送がある。但し、隣県の県域放送が受信できる県は珍しいものではなく、広域放送の地域並みまたはそれ以上の数の放送が受信できる県も、青森県、静岡県、香川県、徳島県、山口県、佐賀県など多数ある。

呼出符号(コールサイン)は、NHKラジオ第1放送がJO*K、JO*G、JO*P、JO*Q、NHKラジオ第2放送がJO*B、JO*C、JO*D、JO*Z(一部はマルチメディア放送実用化試験局に指定)。民放の親局はJO*R、JO*F(一部はテレビジョン放送単営局に指定)である。このほかに民放の中継局にはJO*O、JO*E、JO*W(一部は外国語放送局に指定)、JO*L、JO*M、JO*N、JO*S(JO*L、JO*M、JO*Sの一部はテレビ単営局に指定)が指定されている(「*」は英字)。呼出符号を持つ中継局では、親局とは別に独自の番組を放送したり、CMを独自のものに差し替えることもある。

ステレオ放送は、NHKが試験放送に留まり一部民放のみの実施であったことやモノラル放送に比べ感度が劣ること、放送設備や受信機にコストがかかることなどから普及せず、設備更新に伴い廃止する事業者が続出している。デジタル化は行われていないが、地上デジタル音声放送(ISDB-TSB方式)の試験放送で一部の局のサイマル放送が行われたことはある。

上述のように混信やノイズに弱いところから、ケーブルテレビ東海道・山陽新幹線の車両内などではFM放送波に周波数変換して再送信するのが通例である。但し、都営地下鉄札幌ドーム地下街や道路トンネルなどの遮蔽された空間では高周波利用設備により周波数変換することなくできる。


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