中日新聞の部数の推移は2010年270万部、2011年268万部2012年266万部、2013年264万部、2014年253万部、2015年245万部、2016年245万部、2017年236万部2018年227万部、2019年219万部、2020年208万部2021年197万部、2022年188万部と減少傾向にある[41]。


本社（名古屋）


郵便番号460-8511 名古屋市中区三の丸1-6-1

東海本社


郵便番号435-8555 浜松市中央区薬新町45

発行エリア内の取材拠点

[42]
愛知県


本社（名古屋）、日進通信部、豊橋総局、岡崎支局、豊田支局、豊川通信局、新城通信局、蒲郡通信局、安生通信局、西尾通信局、刈谷通信局、碧南通信局、田原通信部、設楽通信部、一宮総局、瀬戸支局、半田支局、春日井支局、中部空港支局（常滑）、津島通信局、犬山通信局、小牧通信局、東海通信局、大府通信局、常滑通信局、蟹江通信部、江南通信部、稲沢通信部、内海通信部（知多）

岐阜県


岐阜支社、羽嶋通信部、北方通信部、各務原通信部、北方通信部、各務ヶ原通信部、関支局、多治見支局、大垣支局、高山支局、美濃加茂通信局、郡上八幡通信局、恵那通信局、中津川通信局、養老通信局、萩原通信局、白鳥通信部、可児通信部、揖斐川通信部、飛騨通信部

三重県


三重総局（津）、伊賀支局、四日市支局、伊勢支局、松阪支局、尾鷲支局、熊野通信局、桑名通信局、鈴鹿通信局、鳥羽通信部、紀伊長島通信部、名張通信部、志摩通信部、新宮支局（和歌山県）

静岡県
「中日新聞東海本社」も参照

[43]

東海本社（浜松）、掛川支局、袋井通信部、菊川・御前崎通信部、湖西支局、細江通信部（浜松）、磐田通信局、浜北情報係（浜松）、天竜通信部（浜松）、静岡総局、沼津支局、島田通信局、熱海通信局、富士通信部、藤枝通信部、牧之原通信部

長野県


長野支局、松本支局、飯田支局、上高地臨時支局、木曽通信局、諏訪通信局、伊那通信局、塩尻通信部、岡谷通信部、駒ケ根通信部

福井県
「日刊県民福井」も参照

（福井支社は日刊県民福井の法人上の登記本店と同じであるが、電話番号が異なる。また敦賀、小浜を除き日刊県民福井の支社・通信部を兼務）

福井支社、敦賀支局、小浜通信局、日刊県民福井本社（福井）、丹南支社、坂井支社、大野支社、鯖江通信部、勝山通信部

滋賀県


大津支局、彦根支局、近江八幡通信局、長浜通信局、甲賀通信局、東近江通信部、木之本通信部（長浜）

海外拠点
海外総局・支局：


ソウル：辻渕智之、城内康伸

北京：安藤淳、朝田憲祐、渡部圭

バンコク：杉谷剛、古田秀陽

ワシントン：嶋田昭浩、古川雅和、岩田仲弘

印刷工場

本社（名古屋市中区）、辻町北・辻町南（名古屋市北区）、大府、岐阜、浜松都田（浜松市浜名区）
東海地方の中で唯一三重県内に印刷工場が存在しない。しかし過去に天候障害（雪による道路通行止めなど）による新聞輸送の影響などを考え津市あのつ台（サイエンスシティ）に印刷工場を建設する計画もあった。印刷工場が建設される予定であった場所には、中日新聞グループの折込広告を扱う中日三重サービスセンターの本社が建設された[要出典]。2009年6月1日に辻町（のちの辻町南工場竣工時に「辻町北工場」に改称、中日プリンタリが運営）、豊田（シー・ピー・エスが運営）[注 36]、岐阜・東濃[注 37]（両工場とも中日岐阜オフセットが運営）の各工場が経営統合され、「中日新聞印刷株式会社」の運営となった[44]。辻町南工場は「中日高速オフセット印刷株式会社」[45]が、浜松都田工場は「中日オフセット印刷株式会社」[46]がそれぞれ運営している。