今でこそ日本国内の主要商業新聞の中では朝日新聞と並んでもっとも進歩主義的な論調だが、合併前の2紙（旧新愛知、旧國民新聞）は現在とは異なる思潮に立っていた。
戦前の旧新愛知は立憲政友会系ということもあり、右寄り路線だった。1933年に旧新愛知が買収した旧國民新聞も同様の流れに属していた。また旧名古屋新聞は昭和初期の二大政党制では立憲民政党に近い立場を取っていた。立憲民政党はどちらかといえばリベラル（自由主義、政治的穏健な革新）に近かったものの、当時は社会主義や共産主義を掲げる政党が軒並み非合法とされていたため、戦後日本の左派政党とは思潮(思想)や支持層が根本的に異なる。「二大政党制#憲政の常道」および「治安維持法#法律制定」も参照 右寄り路線は、旧國民が旧都新聞と合併した、初期の東京新聞では、中部日本新聞の管轄下になる昭和30年代後半まで引き継がれた（1963年11月業務提携、1967年10月営業譲渡）[11]が、中部日本新聞では当初、旧名古屋新聞（新愛知と1942年に合併した新聞社）出身者が論説の主導権を握り、加えて旧新愛知で編集主幹を務めた田中斉が1946年（昭和21年）の総選挙に日本社会党公認で立候補し当選したことで、180度転換する。これ以降、現在まで国政では中道左派?左派の立ち位置を取るようになった。国会に議員を出している政党では@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}旧日本社会党（現・社民党）、旧民主党、立憲民主党に近い[要出典]。なお、民共共闘以後は日本共産党にも一定の評価をしており、『しんぶん赤旗』が2015年以降、本紙の論調をそれなりに評価する姿勢に変化している。詳細は「しんぶん赤旗#紙面の特徴」および「田中斉#経歴」を参照 2012年11月28日の社説「脱原発の新党 民意のよき受け皿に」では、 脱原発の新党「日本未来の党」を評価し、「十年後をメドにすべての原発を廃止」と主張する小沢一郎代表の「国民の生活が第一」、日本共産党や社民党とも協力も提案している[12]。 同年12月の第46回衆議院議員総選挙の結果で、第2次安倍内閣が発足したときの「特報 安倍内閣 名付けるなら…」という記事にて、森田実の「極右はしゃぎすぎ」、國分功一郎の「学力低下」、北原みのりの「ネトウヨ」といったコメントを掲載した[13]。選択的夫婦別姓制度については賛成の立場をとっている。「ネット右翼#安倍晋三」および「安倍晋三#歴史観」も参照 日本国憲法改正・日本国首相の靖国神社参拝・日本の原子力発電・君が代起立命令判決・特定秘密保護法案・平和安全法制などに批判的である。 中日新聞の幹部に岡田三兄弟の三男・昌也がいる（長男はイオン社長・元也、次男は立憲民主党衆議院議員で民主党元代表・克也）。立憲民主党所属で、党内左派グループサンクチュアリ代表の近藤昭一は元中日新聞の社員である[14]。 東日本大震災時の福島第一原子力発電所のメルトダウン事故以後は、福島に支局を設け脱原発の特集記事を政治、社会、科学における記事だけでなく、特捜班を結成し、連日連載した。このため全国紙はもとより、ブロック紙の中でももっとも強硬な反原発論陣を張っている。
左派・革新路線への転換