今でこそ日本国内の主要商業新聞の中では朝日新聞と並んでもっとも進歩主義的な論調だが、合併前の2紙（旧新愛知、旧國民新聞）は現在とは異なる思潮に立っていた。
戦前の旧新愛知は立憲政友会系ということもあり、右寄り路線だった。1933年に旧新愛知が買収した旧國民新聞も同様の流れに属していた。また旧名古屋新聞は昭和初期の二大政党制では立憲民政党に近い立場を取っていた。立憲民政党はどちらかといえばリベラル（自由主義、政治的穏健な革新）に近かったものの、当時は社会主義や共産主義を掲げる政党が軒並み非合法とされていたため、戦後日本の左派政党とは思潮(思想)や支持層が根本的に異なる。「二大政党制#憲政の常道」および「治安維持法#法律制定」も参照 右寄り路線は、旧國民が旧都新聞と合併した、初期の東京新聞では、中部日本新聞の管轄下になる昭和30年代後半まで引き継がれた（1963年11月業務提携、1967年10月営業譲渡）[11]が、中部日本新聞では当初、旧名古屋新聞（新愛知と1942年に合併した新聞社）出身者が論説の主導権を握り、加えて旧新愛知で編集主幹を務めた田中斉が1946年（昭和21年）の総選挙に日本社会党公認で立候補し当選したことで、180度転換する。これ以降、現在まで国政では中道左派?左派の立ち位置を取るようになった。国会に議員を出している政党では@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}旧日本社会党（現・社民党）、旧民主党、立憲民主党に近い[要出典]。なお、民共共闘以後は日本共産党にも一定の評価をしており、『しんぶん赤旗』が2015年以降、本紙の論調をそれなりに評価する姿勢に変化している。詳細は「しんぶん赤旗#紙面の特徴」および「田中斉#経歴」を参照 2012年11月28日の社説「脱原発の新党 民意のよき受け皿に」では、 脱原発の新党「日本未来の党」を評価し、「十年後をメドにすべての原発を廃止」と主張する小沢一郎代表の「国民の生活が第一」、日本共産党や社民党とも協力も提案している[12]。
左派・革新路線への転換