中世
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これを裏付ける歴史的事実としてローマ教皇が圧倒的な権勢を誇っていた当時のヨーロッパの実態がある。無論、そのために反動的な出来事としてその後の宗教改革30年戦争と実質上の神聖ローマ帝国の解体、ウェストファリア条約(体制)の締結、オランダ独立戦争、イギリス清教徒革命名誉革命、そして最終的にはフランス革命へとつながる啓蒙主義人権国家主権とヒューマニズムの確立)などが起こった近世へとつながるのだが、啓蒙主義のことを「知識という“光”を人民に与える」とも呼ばれるため、啓蒙主義の“光”と対照的に中世のローマ教皇とキリスト教の権威主義が“中世を暗黒時代と評価させる原因”とも言えるであろう。

しかしながら前述の中世は光か闇かという面で言及すると一方的に闇とは言い切れない部分もあるのは事実で、それは文化の面に表れている(例えば12世紀ルネサンス)として、歴史学の分野では再評価が行われている。しかし一般的には中世を暗黒時代とみなす風潮はなお根強い。また、12世紀になるまでは経済力・文化などの面などでイスラム東ローマ帝国の後塵を拝していたのも事実である。これは地政学的側面としてイスラム教の成立から始まるアッバース朝から連綿と続きオスマン帝国の出現へと至る過程でヨーロッパでは、それまでスパイスロードで供給されていた香料諸島からの胡椒(コショウ)丁子(チョウジ)などを始めとする香料(香辛料)やシルクロードを経てヨーロッパでも入手できた(シルク)やそれを利用した絹織物が入手できなくなった。そのため十字軍のときにイスラムのサラーフッディーン(サラディン)からは次のように呼び掛けられている「キリスト教徒たちが通商を求めるならば歓迎するが十字軍を送り込んでくるならば我々はキリスト教徒すべてを粉砕することになるであろう」つまり、異教徒としてイスラムを毛嫌いしていたローマ教皇以下キリスト教勢力はこの当時の先進国(生産力の高さを先進国と呼ぶ基準とするならば)東アジア諸国の文物を知らずにいたこともイスラム教徒たちに後塵を拝する理由のひとつとも言えた。

経済活動を見ると、封建制の荘園では生産性が上がることにより生産物を交換する定期市が発達し、十字軍に伴う東方貿易の活発化と商権の拡大が見られ、ヨーロッパ各地の特色ある商品が海や川を使って流通した。都市の市民が領主から自治権を得ていくと都市は国家や自由都市に変貌した。利害を追及する都市間が協力してハンザ同盟ロンバルディア同盟をつくり、政治的勢力という要素が加わった。また都市の職人・手工業者は組合であるギルドを形成した。こうした市民活動から貨幣経済が発展し中世後の近代化へと続いた。文化面では、絶大な教会の権威を支える神学が学問の頂点にあり自然科学は衰退したが、諸国の君主が保護した大学が生まれ、ロジャー・ベーコンのような科学者も現れた。

時代が下ると、西ローマ帝国の滅亡から東ローマ帝国の滅亡までという歴史的大事件の枠にはまった従来の中世観を見直して、より包括的な社会人類学の視点から中世を定義することが行われるようになった。すなわち、ゲルマン民族大移動収拾後の定住化と共にキリスト教が大衆へ浸透し、封建制社会が確立した時期の9世紀から10世紀頃をもって中世の開始として、官僚と常備軍をもって地方分権的領主を圧迫していった国王が国内統一を成し遂げ絶対王政による強大な中央集権国家を築いた時期の16世紀末頃をもってその歴史区分の中世期の終焉とするものである。(このような見直しに伴う8世紀以前の時代区分については、古代末期を参照。)

近年では、これまでの古代 → 中世 → 近代の三時代区分に新たに近世(early modern period)という時代区分を加え、ルネサンスから絶対王政の終焉までをこの近世、それ以降を近代と考えることが主流となりつつある。
日本

日本の中世とは、院政期から戦国時代までの11世紀後半から16世紀後半までの期間を指す日本の歴史における時代区分である[7]。これは土地制度(荘園制)に基づいた時代区分であり、荘民が存在せず田地のみが広がる免田寄人型荘園から、村落なども囲い込んだ領域型荘園への移行を画期とする。戦国期に入り動揺を見せていた荘園制は、豊臣秀吉による太閤検地の実施と石高制の成立により解体し、日本の中世は終焉を迎えた[8]
中世区分の導入

日本の歴史における古代・中世・近代の区分は、西洋の歴史学をモデルとした明治以降の近代歴史学が使い始めた。具体的には、1906年(明治39年)に歴史学者の原勝郎が初めて「中世」の歴史区分を用いた[9]武家政権の存在した期間にヨーロッパ中世の騎士封建制(主従制)・荘園制との類似点を見出だし、鎌倉幕府の成立(1185)から室町幕府の滅亡(1573年)まで、すなわち鎌倉時代室町時代戦国時代まで含む)を合わせたおよそ4世紀の期間を中世と定義するのが一般的であった。南北朝時代を挟んで中世前期・中世後期に区分される。

ここに定義された「中世」は政治史的に武家政権幕府)による支配を特徴としており、天皇の政権(朝廷)が全国を統合していた古代大和時代奈良時代平安時代)と区別された。また武家政権の存在した時期でも、中世的支配構造が解体された後、強力な中央政権(あるいは連邦政権)によって新たな支配構造が形成される近世安土桃山時代江戸時代)を区別する。

平安時代末期、中央(朝廷)による支配は諸国の武士在地領主)の離反のために危機に瀕していた。院政平氏政権による試みを経て、源頼朝所領安堵を媒介とする武家の棟梁御家人の主従制を、日本国惣地頭(将軍)による地頭職補任の形式をもって国制化し、在地領主層の政治的統合を一定程度達成した。これが中世国家における全国支配のありようの主要部分をなした(ただ在庁官人荘官などで地頭に補任されず将軍と主従関係を持たない非御家人も少なくなかった)。南北朝内乱の過程で、守護は軍事指揮権行使や半済令などを足がかりに任国における上級領主(守護大名)へと性格を改め(守護領国制)、全国支配は足利将軍の下の守護(および鎌倉公方九州探題など)が分掌する形に移行していった。守護所と並存していた国衙の権限は侵奪され、国衙領(公領)守護領に転換した。公領・荘園の在地領主であった在庁官人も荘官も、地頭御家人・非御家人の別なく同質に国人国衆)と呼ばれる存在になっていたが、守護はこれらの被官化に努めた。やがて室町幕府の支配力の縮小により、自立的権力としての性格を強める守護・守護代あるいは国人からも戦国大名化するものが広汎に現れて全国支配は全く形骸化し、織田信長豊臣秀吉による再統合(天下統一)の時を迎えるに至る。
古代との画期の見直し

しかし、こうした見方はあまりに政治史的であり、また鎌倉幕府の成立時期や平氏政権の評価について異論が出され、武士の発生過程も見直されるなどして、従来の区分は広く受け容れられなくなった。

そして、中世を通じて支配の基層にあった在地領主(御家人・非御家人 → 国人)や、その領主的所有・支配の対象であり中世的な重層的土地収益権(職の体系)が成立した公領・荘園を重視する社会経済史・土地制度史面からの捉え方により、荘園公領制が確立した院政期を中世初期に含める見解が有力になり、学校教育においても、すでに1980年代頃からこれに沿った構成を取る教科書が増えている。さらに遡って、律令制から王朝国家体制に移行する平安中期を発端とする意見もある[10]。平安時代は古代から中世への過渡期と考えられ、どちらに分類するかはいまだに議論があり、中立的な概念として、古くから主に文学史の世界で使われてきた「中古」という語を用いることもある。


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