また登録されたあと、将来にわたって継承していくために、推薦時点で国内法などによってすでに保護や管理の枠組みが策定されていることも必要である。日本の例でいえば、原爆ドームの世界遺産推薦に先立ち、文化財保護法が改正されて原爆ドームの史跡指定が可能になったことも、そうした点に合致させる必要があったためである[59]。
分類

世界遺産はその内容によって文化遺産、自然遺産、複合遺産の3種類に分けられている。なお、日本語文献ではしばしば無形文化遺産も単に「世界遺産」と呼ばれることがあるが、後述するように、そちらは世界遺産条約の対象ではなく、世界遺産委員会で扱われる「文化遺産」には含まれない[60]。

また、内容的な区分以外にも、国際的な対応の優先度の高い「危機にさらされている世界遺産」（危機遺産）、2か国以上で保有する「国境を越える資産」、非公式な分類だが日本語圏では広く用いられる「負の世界遺産」などがある。
文化遺産詳細は「文化遺産 (世界遺産)」を参照

文化遺産[61]は世界遺産条約第1条に規定されており、記念工作物、建造物群、遺跡[注釈 13]のうち、歴史上、芸術上あるいは学術上顕著な普遍的価値を持つものを対象としている[62]。しばしば「世界文化遺産」と呼ばれる[63]。

基本的なカテゴリーは上記の3種のままだが、それらに内包されるカテゴリーとして、上述のように1992年に文化的景観の概念が追加され、以降、産業遺産、文化の道など多様なカテゴリーが加わった[62]。文化遺産は研究の深化とともに範囲が広がっており、それゆえICOMOSも、世界文化遺産の一覧は「開いた一覧」となる見通しを示している[64]。
自然遺産詳細は「自然遺産 (世界遺産)」を参照

自然遺産[65]は世界遺産条約第2条に規定されている。その定義では「無生物又は生物の生成物又は生成物群から成る特徴のある自然の地域であって、鑑賞上又は学術上顕著な普遍的価値を有するもの」「地質学的又は地形学的形成物及び脅威にさらされている動物又は植物の種の生息地又は自生地として区域が明確に定められている地域であって、学術上又は保存上顕著な普遍的価値を有するもの」「自然の風景地及び区域が明確に定められている自然の地域であって、学術上、保存上又は景観上顕著な普遍的価値を有するもの」[66]が挙げられている。しばしば「世界自然遺産」と呼ばれる[63]。

文化遺産の場合は、ICOMOS によるテーマ別研究によって多様な文化遺産の模索がなされてきたが、IUCNは少なくとも第39回世界遺産委員会（2015年）の時点では、財政事情から自然遺産のテーマ別研究はしていないことを明かしている[67]。ただし、そもそも自然遺産は文化遺産と違い、その価値の評価は当初から安定していた[68]。IUCNは1982年にはグローバル目録を作成し、自然遺産として登録が望まれる類型の網羅を終えていた[69]。それゆえIUCNは自然遺産（および複合遺産）を「閉じた一覧」とすることを志向し、その限界は250から300と考えられている[64]。
複合遺産詳細は「複合遺産 (世界遺産)」を参照

複合遺産[70]は文化と自然の両方について、顕著な普遍的価値を兼ね備えるものを対象としている。1979年には最初の複合遺産が登録されていたものの[71]、世界遺産条約に直接的な規定はなく、作業指針でも長らく明記されてこなかった。しかし、2005年の改訂の際に「作業指針」第46段落で定義付けられた[72]。

複合遺産には最初からそのように登録されたものだけでなく、自然遺産として登録されたものの文化的側面が追認されて複合遺産になったり、逆に文化遺産の自然的側面が追認されて複合遺産になったりする場合もある。後者に該当する例で最初に登録されたのはカンペチェ州カラクムルの古代マヤ都市と熱帯保護林（メキシコ、2014年拡大）だが、この審議が難航したことを踏まえて、諮問機関の情報交換のやり方などが変更された[73]。
危機遺産詳細は「危機にさらされている世界遺産」を参照世界遺産リスト登録と同時に危機遺産リストにも加えられたバーミヤン渓谷の文化的景観と古代遺跡群（大仏破壊前と破壊後）

内容上の分類ではないが、後世に残すことが難しくなっているか、その強い懸念が存在する登録物件は、危機にさらされている世界遺産リスト（危機遺産リスト[74]）に加えられ、別途保存や修復のための配慮がなされることになっている（世界遺産条約第11条4項および「作業指針」第177段落 - 第191段落）[75]。