世界遺産
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^ ベルリンのムゼウムスインゼル（博物館島）（ドイツ）やプランタン＝モレトゥスの家屋・工房・博物館複合体（ベルギー）など、博物館それ自体に価値がある場合には、登録された例がある。
^ 世界遺産検定事務局 2016aでは、「シリアル・ノミネーション・サイト（連続性のある資産）」と呼ばれている（pp.35-36）。「シリアル・ノミネーション」それ自体は、関連性のある資産をひとまとめに推薦することを指す（西村 & 本中 2017, pp. 115?116）。
^ 世界遺産条約における「遺跡」の原語は site であり、これは考古遺跡よりも指し示す範囲が広く、実際、自然遺産の登録地にも同じ語が使われるなどしているため、「場所」と訳している専門家もいる(稲葉 2016, pp. 4?5)。
^ 「国境を越える世界遺産」(日本ユネスコ協会連盟 2009, pp. 13?27)、「越境遺産」(講談社 2012, p. 32)、「トランスバウンダリー・サイト」(世界遺産検定事務局 2016a, p. 36)などとも呼ばれる。
^ 正式名称は後述を参照のこと。
^ OUVという略称は、世界遺産委員会でも公式に通用する略語である(稲葉 2007b, p. 24)。
^ 2005年に決定した基準が2007年からの適用となったのは、2006年の審議予定の物件は、2005年の新基準確定前に推薦されていたからである（日本ユネスコ協会連盟 2006, p. 49）。
^ この統合の際に、ハワイ火山国立公園が旧自然基準 (2)＝新基準 (9) から新基準 (8) に差し替えになるなど、自然遺産19件について適用する基準の変更が行われた(稲葉 2007a, p. 51)。
^ 基準の統一に伴って、基準の題名自体が「世界遺産登録のための基準」から「顕著な普遍的価値評価のための基準」へと変更されており、前者を「登録基準」、後者を「評価基準」と訳し分けている文献もある (西村 & 本中 2017, p. 22)。その一方、東京文化財研究所 2017のように、2005年以降のものも「登録基準」と呼んでいる文献もある。
^ もともと、1994年（原爆ドームの登録前）の時点で「委員会は（中略）極めて例外的な場合、または他の文化遺産または自然遺産の基準と関連している場合に限られるべきであると見なしている」(稲葉 1995, p. 24) という条件はあったので、条件そのものが初めて追加されたのではなく、非常に厳しいものへと変更されたということである。
^ ロベン島に対し、諮問機関は基準 (6) 単独での登録を勧告した。しかし、厳しい条件との兼ね合いで単独適用を避けたい委員会は、諮問機関が反対していた基準 (3) も強引に適用することで、(3) と(6) での登録という形に落ち着かせた (稲葉 2011, p. 17)。
^ 日本ユネスコ協会連盟 2016(pp.28, 37) は同様の区分を踏襲しているが、世界遺産検定事務局 2016a(p.37) では訳し分けずにどちらも「緩衝地帯」で統一している。
^ a b この緩衝地帯の外側の周辺環境を「より広範な周辺環境」(wider setting) と呼ぶ(東京文化財研究所 2017, p. 109)。
^ a b Advisory Body を西村 & 本中 2017や東京文化財研究所 2017などは「諮問機関」と翻訳しているが、「助言機関」と訳す文献もある（稲葉 2017）。
^ 不登録時と異なる評価基準に基づくなどして、新規に推薦することは認められている（「作業指針」第158段落）（東京文化財研究所 2017, p. 86）。
^ 2012年の閣議決定によって、稼働遺産についてのみは内閣官房の所管と定められ、明治日本の産業革命遺産は内閣官房作成の推薦書が、外務省経由で世界遺産センターに提出された(日本ユネスコ協会連盟 2015, p. 14)。
^ 連絡会議があるとはいえ、文化遺産の候補は文化庁、自然遺産の候補は環境省と林野庁が実質的に選定するため、その縦割りな観点が日本に複合遺産がない一因という指摘もある(日本ユネスコ協会連盟 2018, p. 15)。
^ 世界遺産委員会が毎年12月に行われていた時は、前年7月1日が締め切りになっていた（D・オルドリ, R・スシエ & L・ヴィラール 2005, p. 71）
^ 世界遺産委員会の諮問機関と定められているのはICOMOS、IUCN およびICCROMのみである（東京文化財研究所 2017, pp. 14?15）。
^ rapporteur はそのままカタカナで「ラポルトゥール」と書かれることもあり、カッコ書きで「全体書記」(東京文化財研究所 2017, p. 27)、「書記」(日本ユネスコ協会連盟 2000, p. 51)などと併記される。世界遺産検定事務局 2016aや鈴木 2017のように、カタカナを使わずに「書記」「書記国」と表記する例もある。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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