世界遺産
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^ 日本初のツタンカーメン展を開いたのが朝日新聞社であり、その収益金全額がこのキャンペーンへの寄付に回された。本文の数字は松浦 2008(p.73) によるが、日本ユネスコ協会連盟、アジア太平洋ユネスコ協会連盟の両事務局長を務めた尾花珠樹は、日本からの拠出140万ドル、うち130万ドル以上が朝日新聞社としている (日本ユネスコ協会連盟 1997, p. 25)。総額が140万ドルだったという話は西村 & 本中 2017 (pp.239-240) にも出てくる。
^ ⇒Monuments of Nubia-International Campaign to Save the Monuments of Nubia（世界遺産センター、2017年12月23日閲覧）では成功したキャンペーンとして扱われており、世界遺産関連文献でもポジティヴな側面しか描かれないのがしばしばである。しかし、エジプト考古学者の近藤二郎は意義を評価しつつも、このキャンペーンではアブ・シンベル神殿やフィラエ神殿のような主要な神殿が近傍に移築された一方、メトロポリタン美術館、ハルツームやライデンの博物館、マドリードの公園など、全く別の場所に移設された遺跡もあること、アニバのホルス神殿やアル＝セブアのアメンホテプ3世神殿など水没・消失した遺跡群も存在すること、10万人もの人々が移住を余儀なくされ、移築された神殿の周辺景観も異質なものとなったことなどを挙げ、「救済」の意味するところを再考している（近藤 2002）。
^ 本項目で「作業指針」の参照箇所を示す場合は、原則として、二次情報源である東京文化財研究所 2017の言及箇所を併記している。
^ ユーゴスラビア解体を経て、現在はモンテネグロの世界遺産となっている。
^ なお、現在のリストでは124番目となっているが、これは日本の締約後にユーゴスラビア解体によって繰り上がったことによる。
^ 1980年に国会で最初に世界遺産の質問をしたのは日本社会党の土井たか子だったとされるが、そのときに保護すべき日本の遺産として挙げられたのは原爆ドームと三宅島（米軍の射爆訓練地計画があった）で、日米安全保障条約との関わりからも、政府関係者は消極的だったと言われる (吉田 2012b, pp. 34?35)。
^ a b 「真正性に関する奈良文書」(東京文化財研究所 2017, p. 80)、「オーセンティシティに関する奈良文書」(西村 & 本中 2017, p. 57)、「オーセンティシティに関する奈良ドキュメント」(渡邊 1995, p. 9)などといった訳があり、「奈良文書」「奈良ドキュメント」などと略される。
^ なお、その年の第38回世界遺産委員会で当初の予定通りに審議された場合、アメリカの文化遺産が1,000件目になるはずだったが、アフリカからの推薦かつ自然遺産という重要性から審議順の変更が提案され、アメリカもそれに同意したことから、オカバンゴ・デルタが1,000件目に選ばれた(西 2014, p. 42)。
^ ベルリンのムゼウムスインゼル（博物館島）（ドイツ）やプランタン＝モレトゥスの家屋・工房・博物館複合体（ベルギー）など、博物館それ自体に価値がある場合には、登録された例がある。
^ 世界遺産検定事務局 2016aでは、「シリアル・ノミネーション・サイト（連続性のある資産）」と呼ばれている（pp.35-36）。「シリアル・ノミネーション」それ自体は、関連性のある資産をひとまとめに推薦することを指す（西村 & 本中 2017, pp. 115?116）。
^ 世界遺産条約における「遺跡」の原語は site であり、これは考古遺跡よりも指し示す範囲が広く、実際、自然遺産の登録地にも同じ語が使われるなどしているため、「場所」と訳している専門家もいる(稲葉 2016, pp. 4?5)。
^ 「国境を越える世界遺産」(日本ユネスコ協会連盟 2009, pp. 13?27)、「越境遺産」(講談社 2012, p. 32)、「トランスバウンダリー・サイト」(世界遺産検定事務局 2016a, p. 36)などとも呼ばれる。
^ 正式名称は後述を参照のこと。
^ OUVという略称は、世界遺産委員会でも公式に通用する略語である(稲葉 2007b, p. 24)。
^ 2005年に決定した基準が2007年からの適用となったのは、2006年の審議予定の物件は、2005年の新基準確定前に推薦されていたからである（日本ユネスコ協会連盟 2006, p. 49）。
^ この統合の際に、ハワイ火山国立公園が旧自然基準 (2)＝新基準 (9) から新基準 (8) に差し替えになるなど、自然遺産19件について適用する基準の変更が行われた(稲葉 2007a, p. 51)。
^ 基準の統一に伴って、基準の題名自体が「世界遺産登録のための基準」から「顕著な普遍的価値評価のための基準」へと変更されており、前者を「登録基準」、後者を「評価基準」と訳し分けている文献もある (西村 & 本中 2017, p. 22)。その一方、東京文化財研究所 2017のように、2005年以降のものも「登録基準」と呼んでいる文献もある。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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