1945年に、第二次世界大戦の終戦で、各国の労組によって結成する。しかし、1949年にはマーシャル・プランに対する支持の是非をめぐってアメリカ労働総同盟・産業別組合会議（AFL-CIO）など反共派の労組が脱退し、国際自由労働組合総連盟（ICFTU）を結成し、ユーゴスラビアと中華人民共和国の労組はそれぞれの政府がソビエト連邦とイデオロギー的に決裂した後脱退した。

1990年代のソビエト連邦の崩壊以降、東欧諸国やソ連のナショナルセンターが脱退したために加盟数が減少し、組織自体も脆弱化している。なお、現在、日本から加盟するナショナルセンターはない[2]が、2005年時点では国公労連、全建労、建交労、日高教 (一橋)が世界労連のもとにある産業別インターナショナルに加盟している[3]。全国労働組合総連合（全労連）も加盟はしていないが、大会などでメッセージを送り合うなどしている。
脚注^ ⇒全労連第25回定期大会によせられた海外友好組合からのメッセージ
^ ⇒世界労連の概要独立行政法人労働政策研究・研修機構
^ 世界労働組合連盟とはコトバンク

関連項目

労働組合

国際自由労働組合総連盟

国際労働組合総連合

外部リンク

⇒世界労働組合連盟

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