与謝野晶子
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1915年(大正4年)1月から総合誌『太陽』誌上の「婦人界評論」に長文の連載を、1916年(大正5年)9月からは「横浜貿易新報」に特別寄稿家として連載を開始する[21]
女性の自立論

1912年(明治45年)5か月間の渡欧体験で、自立した女性たちを間近見た体験はその後の「母性保護論争」の下地となった[15]

晶子は「女性が自分で自己鍛錬・自己修養し、人格陶冶すること」を説いた。これは英米思想的な個人主義である。また、数学が大変得意であり、「女性も自然科学を学ぶべき」と主張した[22]

反良妻賢母主義を危険思想だと見ていた文部省の取り締まり強化に対し、妊娠・出産を国庫に補助させようとする平塚らいてうの唱える母性中心主義は、形を変えた新たな良妻賢母にすぎないと論評し、平塚らいてう、山田わからを相手に母性保護論争を挑んで「婦人は男子にも国家にも寄りかかるべきではない」と主張した。ここで論壇に登場した女性解放思想家・山川菊栄は、保護(平塚)か経済的自立(与謝野)かの対立に、婦人運動の歴史的文脈を明らかにし、差別のない社会でしか婦人の解放はありえないと社会主義の立場で整理した。文部省の意向とは全く違う次元で論争は終始した。
政治評論

晶子は反共産主義反ソ連の立場から論陣を張った。その論文の数は、実に20本を越える。『君死にたまふことなかれ』を前面に出してはいたが、前述のように一貫性がなく、当時『労農主義』として紹介されていたマルクス・レーニン主義も批判していた[要出典]。

シベリア出兵を「日本の領土的野心を猜疑され、日露戦争の外債による国民生活の疲弊を再び起こす」と反対している。また、米騒動に関して『太陽』誌上に「食料騒動について」という文を書き、その中で当時の寺内内閣の退陣を要求している。
教育評論と学校創立

晶子は『中央公論1919年(大正8年)5月号に「教育の国民化を望む」(単行本『激動の中を行く』にした時『教育の民主主義化を要求す』と改題)という文を書いている。各府県市町村に民選の教育委員を設けることを提案している。今の教育は「文部省の専制的裁断に屈従した教育」であるから、それを「各自治体におけるそれらの教育委員の自由裁量に一任」し、それによって「教育が国民自身のものとなる」と主張している。他にも、ヨーロッパの老婦人が若い婦人とさまざまの社会奉仕に努力する姿を見て、日本にも成人教育や社会教育の場を作るよう提言している。

1921年(大正10年)晶子と鉄幹と文化学院を創立する。晶子はそこで教師となる。文化学院では、自由と個性を尊重する人間教育をめざし、自由な服装など校則にしばることなく、文化や芸術で感性を育てる教育をおこなった。カリキュラムは広範囲にわたり、特に芸術関連科目が多く、教員には作曲家や画家など専門家が加わった[23]。最初は中等教育を受ける機会が少ない女子のための中学部から出発し、40名の女生徒が入学した。1923年(大正12年)から男女共学になる[24]
家族・親族

鳳家

父・宗七(
1847年9月[25] - 1903年9月[26]

母・津祢(1851年1月[27] - 1907年2月[26]

兄・秀太郎1872年2月 - 1931年9月。電気工学者

弟・壽三郎(1880年8月[27] - 1944年2月[25]

与謝野家

義父・礼厳1823年10月 - 1898年8月僧侶歌人

夫・鉄幹1873年2月 - 1935年3月。歌人)

長男・光(1902年11月[26] - 1992年4月[28]。医師。東京都衛生局長・東京医科大学理事など歴任)

次男・1904年7月[26] - 1971年1月外交官
秀は外交官としてイタリアエジプト大使などを歴任し、1964年東京オリンピック事務長を務めた。

次男の妻・道子1915年6月 - 2000年10月。評論家随筆家

長女・八峰(1907年3月[26] - 1992年5月[28]

次女・七瀬(1907年3月[26] - ?。八峰と双子) 


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