一般人による株式の取引は公開市場（open market）で行われることが多く[2]、株式等が取引所が開設する市場で売買可能になることを上場という[3][4]。
上場廃止詳細は「上場廃止」を参照

上場廃止とは、上場により取引所の開設する市場において売買の対象とされていた株式等について市場の売買対象から除外されることをいう[4]。上場が廃止されるとその取引所の売買対象からは除外されるが、その会社の株式等の売買が一切できなくなるわけではない[4]。非上場となった株式会社が株式の譲渡そのものを制限するためには定款変更といった一定の手続が必要になる[5]。一方、上場会社が定款変更によって株式の譲渡制限を設けることとした場合、不特定多数による市場での売買とは相容れなくなるため上場規程等で原則として上場廃止の対象とされている[4]。
上場のメリットとデメリット

上場のメリットとして、上場基準を満たしていることから一般人や金融機関の評価が高まること、それにともなって優秀な人材を採用しやすくなること、知名度向上による資金調達の円滑化、経営に対する規律の強化が挙げられる[6]。一方、上場のデメリットとして、投資家の短期的利益の追求によって長期的視点での会社経営が難しくなること、経営者の意思に拠らない買収リスクが挙げられる[6]。また、上場企業は利益が出たら配当する必要があり、これは企業の経営体力を削るとする指摘もある[7]。
その他の主要上場品目

債券

金融デリバティブ商品

金融先物取引

日経225先物取引

TOPIX先物取引


金融オプション取引

日経225オプション取引

有価証券オプション取引



商品先物取引

砂糖

貴金属

金

銀

白金

パラジウム


石油類

ガソリン

灯油

軽油

原油


農産物

大豆

とうもろこし

コーヒー

小豆

ゴム



出典[脚注の使い方]^ a b 杉江雅彦ほか『証券論25講』晃洋書房、1989年、69頁
^ a b c 杉江雅彦ほか『証券論25講』晃洋書房、1989年、79頁
^ “証券用語解説集 上場”. 野村證券. 2018年9月19日閲覧。
^ a b c d 横山淳. “大和総研調査季報　2012年春季号 Vol.6「上場廃止について」”. 大和総研. 2018年9月19日閲覧。
^ “公開会社の株式に譲渡制限を付す方法”. BUSINESS LAWYERS. 2018年9月24日閲覧。
^ a b “株式上場のメリット、デメリット”. 日本証券業協会. 2020年7月28日閲覧。
^ “DMM亀山敬司会長が若者の資産運用に持論「眠たいこと言うなよ」”. ライブドアニュース. 2020年7月28日閲覧。

関連項目

上場廃止

上場企業一覧

表

話

編

歴
証券取引所（金融商品取引所の一業態）
日本（現行）

日本取引所グループ(東京)1

名古屋

福岡

札幌

日本（廃止・戦後）

神戸

広島

新潟

京都

ジャスダック(旧)

大阪1 3

日本（廃止・戦中）

営団組織日本証券取引所（戦時下）

日本（廃止・戦前）

東京

大阪

横浜

名古屋

京都

神戸

博多

広島

長崎

新潟

長岡

南北アメリカ

NYSE

Arca

American

NASDAQ

MEMX

LTSE

OTCBB

トロント

バミューダ

BMV

サンパウロ（ボベスパ）

アスンシオン

ヨーロッパ

ロンドン

ダブリン

フランクフルト

パリ

スイス

イタリア

マドリード

リスボン

アムステルダム