ただし、金曜会会員企業の中にも、ドイツの自動車大手、ダイムラーがほぼ90％の株式を保有している三菱ふそうトラック・バスや、合併前の三菱石油出身者から一人も役員が出ていないENEOSホールディングス（合併先の日本石油と、その後あらたに合併した新日鉱ホールディングスの二社の出身者が会長、社長、および役員を分け合う体制となっている。そして2017年4月1日に東燃ゼネラル石油と経営統合し、JXTGホールディングス（現・ENEOSホールディングス）が発足したが、やはり東燃ゼネラル出身者に一部の役員席が回されただけとなっている）のように、グループとの結びつきがきわめて希薄な企業も含まれている。ENEOSホールディングスの筆頭株主は三井住友系の日本トラスティ・サービス信託銀行であるが、三菱系の所有株式数の割合は10.21%で、三井住友系の所有株式数の割合は10.1%であり、僅かではあるが三菱系が上回っている。もともと日本石油は外資傘下の期間が長く、日本鉱業は富士銀行と緩く関係していた程度で国内金融コンツェルンからは自由であったこともあり、資本面では三菱ふそうトラック・バスに比べれば三菱色がある程度出ている企業ではある。
また、@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}ライブドアによるニッポン放送株の買収に際して、三菱電機がフジサンケイグループの支援を表明する[要出典]など、財閥・金融系以外の企業グループにもかかわりを持つようになっている。一方では、三菱自動車工業の再建をめぐって、東京三菱銀行、三菱商事、三菱重工業の間で意志の相違が生じ、また、旧・明治生命保険や旧・東京海上火災保険が、同業他会社との経営統合（前者は安田生命保険と合併し「明治安田生命保険」に、後者は日動火災海上保険と合併し「東京海上日動火災保険」に社名変更）で、グループから自立の動きを見せている。
全従業員数を計る目安として、月報誌の「THE MONTHLY MITSUBISHI（マンスリーみつびし）」の発行部数は、約32万部（入手当該誌より。2019年12月公開HPでは約40万部と記載。プロパー社員・関連出向社員向けであり、通常は同フロアでも協力会社社員（派遣）は含まない。）であり、その数は日本の労働人口を6700万人と仮定すると、約0.47％にも及ぶ。 この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
三菱金曜会
出典検索?: "三菱グループ"
1954年に始まった三菱金曜会（略称・金曜会）は、毎月第2金曜日、グループ企業の会長・社長を集めて行う懇談昼食会を、活動の中心としている[注 4]。
この他、歴史的建造物である岩崎弥之助本邸の維持・管理、およびグループの迎賓館・社交クラブとしての運営に当たる三菱開東閣委員会が、グループ32社によって組織されている。 この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
三菱グループ主要会社
出典検索?: "三菱グループ"
ここでは、三菱金曜会の会員（26社）、及び三菱広報委員会の会員（37社）を挙げる（なお、三菱金曜会の会員は、三菱ケミカル以外全てが三菱広報委員会の会員である[5][6]）。その他の会社は、下記の会社を中心とするグループのいずれかに属する形となる。
三菱UFJ銀行（旧・三菱銀行）・三菱商事・三菱重工業は三菱グループの「御三家」と呼ばれる。太字は三菱グループ中核企業。
社名三菱金曜会三菱広報委員会備考
三菱化工機○[5]○-
三菱ガス化学○○-
三菱ケミカルグループ○○-
三菱地所○○-
三菱自動車工業○○-
三菱重工業○○-
三菱商事○○-
三菱製鋼○○-
三菱製紙○○-
三菱倉庫○○-
三菱総合研究所○○-
三菱電機○○-
三菱UFJ銀行○○※2
三菱ふそうトラック・バス○○-
三菱マテリアル○○-
三菱UFJ証券ホールディングス○○-
三菱UFJ信託銀行[5]○○※2