1951年2月、ベトナム労働党第2回党大会で中央委員候補に選出[5]。
1953年11月から1978年5月まで、彼は1954年の僅かな中断を除き、ベトナム人民軍総参謀長を務めた。1954年時には、ジュネーヴ協定施行のための停戦合同委員会ベトナム人民軍総司令部代表団長を務めていた。
1960年9月、第3回党大会において、党中央委員、政治局員候補に選出され、序列第13位となる[7]。1961年1月23日、第3期党中央委員会第3回総会において党中央軍事委員会副書記兼常務委員に任命[8]。
ベトナム戦争中は、党軍事委員会及び総司令部の代表として前線に派遣され、主要作戦を直接に指導した。1971年春、国道9号=南ラオス作戦を指導し、米軍・南ベトナム軍のラムソン719作戦を撃破。1972年、チ=ティエン作戦を指導し、クアンチ省を占領。
1972年3月、党政治局員に選出[7]。1974年4月、大将に昇格した。
1975年2月から3月、ターイグエン解放作戦を指導し、中部高原を占領。1975年3月25日の党政治局会議決定にもとづき、4月8日にサイゴン=ジャディン解放作戦(後にホー・チ・ミン作戦に改名)司令官に任命。4月30日に南ベトナムの首都サイゴンを陥落させ、ベトナム全土を解放した。
1976年12月の第4回党大会において政治局員に再選出され、序列第10位となる[9][10]。
1978年5月、中央軍事委員会第一副書記に任命され、1984には中央軍事党委員会書記に昇格した[11]。1980年2月7日のファム・ヴァン・ドン内閣の改造において国防大臣に任命された[12]。
1982年3月の第5回党大会において政治局員に再選出され、序列第6位に昇格した[13]。
しかし1986年、軍内部におけるレ・ズアン体制に対する批判から、人民軍党支部大会において次期党大会に出席する軍代表に落選してしまう[14][15]。レ・チョン・タン総参謀長の急死により、軍代表補欠名簿の筆頭に上がり[16]、同12月の第6回党大会でかろうじて中央委員には再選したが[17]、政治局の地位に留まる事ができず失脚する。翌1987年2月16日、国家評議会決定による省庁改編と内閣改造があり、国防大臣を更迭された[18][19]。
1991年6月、第7回党大会において党中央委員を退任。2002年3月17日17時30分、第108中央軍事病院(ハノイ)で死去した。85歳没。 金星勲章 夫人はグエン・チー・キー (Nguy?n Th? K?)。
顕彰
家族
脚注[脚注の使い方]^ 崔セイル (2011年12月5日). “北朝鮮空軍のベトナム戦争参戦 公式文書で初確認
^ ⇒同志ヴァン・ティエン・ズン (ベトナム語)
^ a b ⇒http://vbpl.vn/TW/Pages/vbpq-toanvan.aspx?ItemID=187&Keyword=V%C4%83n%20Ti%E1%BA%BFn%20D%C5%A9ng
^ ⇒S?C L?NH S?: 112 NGAY 20 THANG 1 N?M 1948
^ ⇒第2期党中央執行委員会(1951-1960年) Archived 2015年7月13日, at the Wayback Machine. (ベトナム語)
^ ⇒ベトナム民主共和国主席令036号(1959年8月31日) (ベトナム語)
^ a b ⇒第3期政治局(1960-1976年) (ベトナム語)
^ 職務配置問題に関する1961年1月23日の第3回中央執行委員会会議決議第6号
^ ⇒第4期党中央執行委員会(1976?1982年) Archived 2013年1月30日, at the Wayback Machine. (ベトナム語)
^ 木村(1996年)、62ページ、表1-2
^ ⇒戦略将軍、ヴァン・ティエン・ズン大将 (ベトナム語)
^ 木村・竹内(1980年)、205ページ、表1
^ ⇒第5期党中央執行委員会(1982?1986年) Archived 2014年1月13日, at the Wayback Machine. (ベトナム語)
^ 木村(1996年)、185ページ
^ ティン(1997年)、221-222ページ
^ ティン(1997年)、222ページ
^ ⇒第6期党中央執行委員会(1986?1991年) Archived 2014年1月13日, at the Wayback Machine. (ベトナム語)
^ ⇒第7期国会期政府(1981-1987年) (ベトナム語)
^ 「 ⇒重要日誌 ベトナム 1987年」『アジア動向年報』1987年版、235ページ
参考文献
バン・ティエン・ズン(著)、世界政治資料編集部(訳)『サイゴン解放作戦秘録』新日本出版社、1976年
木村哲三郎、竹内郁雄「 ⇒混迷を深めるベトナム ? 1980年のインドシナ」『アジア動向年報』アジア経済研究所、1980年