ロシア
□記事を途中から表示しています
[最初から表示]
脚注[脚注の使い方]
注釈^ ルーシは伝統的にギリシャ（中世においては東ローマ帝国）からの文明的影響を受けてきており、より高等な文明の地であるギリシャの言語の使用はヨーロッパ国家として意義のあることであった。また、外国からも古東スラヴ語名の「ルーシ」ではなくギリシャ語で呼ばれることが少なくなかった。
^ 大ルーシ（ロシア語版、英語版）。
^ 小ルーシ。時期により指す地方が異なる。
^ 白ルーシ。
^ いわゆる「モスクワ第3ローマ論（英語版）」であるが、この論は当初は宗教的側面からの戒めを説くもので、必ずしもロシアの帝国化を正当化するために考案された理論でもなかった。
^ 「ルーシ」の語には様々な地域概念があり、政治に都合よく使われてきた用語である。当初、モスクワ大公国が用いた意味での「ルーシ」はノヴゴロド・ルーシ（ロシア語版）を起源とした北東地域を指していたが（当時の宗主ジョチ・ウルス宛ての文書でモスクワ大公はその地域を指して「ルーシ」と呼んでいる）、やがてはジョチ・ウルスに対抗するためのアイデンティティーの拠り所として諸公の団結の合言葉に用いられ、その後モスクワ国家の強大化とロシア帝国の完成課程で「ルーシ」はかつてのキエフ・ルーシ全体の地域概念を指す用語にすり替えられた。そして、その用法における「ルーシの再統一」が、モスクワ国家＝ロシア帝国がベラルーシやウクライナ全土、果ては「緑ルーシ」と名付けられたシベリア（無論、そう名付けられるまで「ルーシ」の地域ではなかった）を併合する大義名分となった。なお、その論法はソ連邦の結成時にも使用された（国歌に謳われるとおりである）。
^ なお1991年（平成3年）の内閣告示『外来語の表記』には、細則的な事項として「イ列・エ列の音の次のアの音に当たるものは、原則として「ア」と書く。」とあり、これに従った表記は「ロシア」になる。“ ⇒内閣告示第二号『外来語の表記』”. 文部科学省. 2011年10月14日閲覧。
^ 1991年12月のソビエト連邦崩壊直後、日本の新聞では『毎日新聞』や『産経新聞』が旧ロシア帝国と同じ「露」を使用する一方で、『朝日新聞』や『読売新聞』は旧ロシア帝国と区別するため「ロ」と表記していた。
ただ、片仮名で「ロ」と表記すると「口（くち）」と誤認され易いためか後に読売新聞も「露」に転換した。「ロ」の表記は朝日以外にNHKや共同通信が使用しているものの少数となる。なお、外務省は「露」を用いている。
^ 英語では、帝国時代を「Russian Empire」、大統領制時代を「Russian Federation」として両者を区別し、現行の大統領制時代を指す場合は単に「Russia」とせず、「Russian Federation」ないし「Russian Fed.」と、国号の「連邦」を強調する表記を用いる場合が多い。
^ なお、白川静の『字統』によると「魯」の原意は「おろか」でなく「よろこび」である。
^ バルト海から黒海に至る交易路は「ヴァリャーギからギリシャへの道」と呼ばれ、東ローマ帝国やイスラム世界との交易でスラヴの地は大いに潤ったといわれる。
^ 厳密には、原初年代記のノヴゴロド系の写本。
^ ナポレオン戦争後、アレクサンドル1世の取り計らいもあり、両国はそれぞれスウェーデン、ロシアから独立を果たしているが、その国家元首をロシア皇帝が兼任した。
^ 当時の名はペトログラード。
^ 詳細は北方領土問題を参照。
^ ロシアの国家元首は頭髪が「ツルツル」と「フサフサ」の交互になるというジンクスがある（いわゆる「つるふさの法則」）。
^ 言語による分類。
^ その場合の下限年齢は、16歳以上か連邦構成主体の立法による16歳より下の年齢である。
出典^ “Russia” (英語). ザ・ワールド・ファクトブック. 2022年8月19日閲覧。
^ a b c d e “World Economic Outlook Database, October 2021”. IMF (2021年10月). 2021年10月29日閲覧。
^ “ロシアの歴史 完全版”. odysee.com (2023年11月3日). 2024年1月30日閲覧。（日本語）
^ キッズ外務省 > 世界いろいろ雑学ランキング > 面積の大きい国 日本国外務省（2021年7月24日閲覧）
^ a b “米はG7枠組み変える権限なし、EU外相が批判”. 産経新聞. (2020年6月3日). https://www.sankei.com/article/20200603-QTGRFZ4SHRK47ODTTWNUVZJ52E/ 2022年3月8日閲覧。
^ a b c 外務省ロシア基礎データ
^ 「ロシア、軍の定員35万人増の150万人へ…ウクライナ侵略の長期化示す狙いか」読売新聞オンライン（2023年1月18日）2023年5月5日閲覧
^ a b c d e f g h i 「ロシア」百科事典マイペディア
^ “【特派員発】反政権強める「プーチンの子供たち」 小野田雄一”. 産経新聞. (2020年5月8日). https://www.sankei.com/article/20200508-6AT3JSH5QJILRPUR73KNZFBWZY/2/ 2022年3月8日閲覧。
^ EIU Democracy Index - World Democracy Report
^ 国境なき記者団公式ホームページ
^ “報道の自由度 日本 世界71位 順位を4つ下げる”. NHK政治マガジン (2022年5月4日). 2023年8月12日閲覧。
^ ⇒GDP, PPP (current international $) 。Data 。Table
^ “ ⇒Commission of the Russian Federation for UNESCO: Panorama of Russia”. Unesco.ru. 2010年10月29日閲覧。
^ プーチン政権、遠のく「強国」発足20年 資源に依存、原油安直撃 コロナも痛手、5選に影『日本経済新聞』
^ 「ロシア、勢力圏への影響力低下 経済停滞、欧米と対立続く―21年、好転兆し見えず[リンク切れ]」時事通信
^ 「国際的決済網“SWIFT”からロシアの銀行締め出す制裁へ 米・欧」NHK（2022年2月27日）2023年5月6日閲覧
^ Times, The Moscow (2023年4月7日). “Russia Becomes World’s Second-Largest Crypto Miner” (英語). The Moscow Times. 2023年4月24日閲覧。
^ “Putin calls for blockchain-based international payment system” (英語). Cointelegraph. 2023年4月24日閲覧。
^ “経済制裁に苦しむロシア、抜け道を発見 仮想通貨市場を創設へ”. ニューズウィーク日本版 (2023年1月5日). 2023年4月24日閲覧。
^ “ロシア、仮想通貨で制裁回避へ 国際決済に仮想通貨導入計画”. Cointelegraph. 2023年4月24日閲覧。
^ （ロシア語） ⇒Official estimate as of 1 September 2012.
^ “ ⇒Russia”. Encyclopadia Britannica. 2008年1月31日閲覧。
次ページ記事の検索おまかせリスト▼オプションを表示暇つぶしWikipedia
Size:447 KB
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
担当:undef