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.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字が含まれています（詳細）。

レノボ
Lenovo Corporation
北京のレノボ本社
種類株式会社
市場情報SEHK 00992
本社所在地 中国北京
（本社）
シンガポール
（オペレーションセンター ）
アメリカ合衆国モリスビル
（オペレーションセンター）
本店所在地 アメリカ合衆国
設立1984年（中国科学院計算所新技術発展公司）
業種電気機器
法人番号2010401057479
事業内容パーソナルコンピュータ及び周辺機器の製造、販売ならびにそれに付帯する一切の事業、サーバー、ワークステーション
代表者柳傳志（聯想集団公司創業者）
楊元慶（聯想集団公司総裁）
売上高716億1800万ドル（2022年）[1]
従業員数~75,000人（2022年）
主要株主Legend Holdings 29.10%
Union Star Ltd. (Kayman Islands) 6.3%
楊元慶 5.9%
主要子会社モトローラ・モビリティ
Lenovo NEC Holdings B.V.
富士通クライアントコンピューティング
外部リンクwww.lenovo.com.cn
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レノボ
各種表記
繁体字：聯想集團
簡体字：?想集?
?音：Lianxi?ng Jituan
発音：リェンシャンジートゥアン
英文：Lenovo
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北京のリサーチセンター

レノボ（日本漢字：聯想集団、簡体字中国語: ?想集?、繁体字中国語: 聯想集團、.mw-parser-output .pinyin{font-family:system-ui,"Helvetica Neue","Helvetica","Arial","Arial Unicode MS",sans-serif}.mw-parser-output .jyutping{font-family:"Helvetica Neue","Helvetica","Arial","Arial Unicode MS",sans-serif}?音: Lianxi?ng Jituan、英語: Lenovo Corporation）は、アメリカに本店を置き[2][リンク切れ][3][リンク切れ]、北京に本社を置き、シンガポール・モリスビル（アメリカ合衆国ノースカロライナ州）にオペレーションセンターを置く中国のパーソナルコンピュータ（PC）メーカー[2] [リンク切れ]。中国ではスマートフォンメーカーとしても認知されていた[4] が、2015年8月にレノボは携帯電話部門をアメリカのモトローラに統合することを表明し[5]、2016年11月には携帯電話端末をモトローラのブランドに一本化を発表した[6]。

日本法人はレノボ・ジャパン合同会社である。
概要レノボの旧ロゴ（2003年 - 2015年）

1984年に、中国の研究機関で国務院直属事業単位である中国科学院の計算機研究所員11名が、20万人民元を基にして設立した。

当時の名称は中国科学院計算所新技術発展公司で、外国ブランドの販売から出発した。1988年6月に香港聯想電脳公司を設立し、1989年11月に香港聯想集団公司に改称して香港で独自ブランドを発売した。同年に北京聯想計算機集団公司が成立し、1990年に中国本土でも独自ブランドの販売に踏み切った。1994年に香港聯想集団公司は香港株式市場に上場し、1997年にレノボブランドが中国内のパソコン売上トップを記録、2000年のビジネスウィーク誌は聯想集団を世界IT企業100社中、8位にランクした。

聯想集団は長らく「Legend」（レジェンド）というブランドを使用していたが、2003年、国外事業の強化に伴い、商標紛争が生じるおそれのあるこの名称を廃し「Lenovo」（レノボ）を採用した。2004年4月1日に英語社名も「Legend」から「Lenovo」に改めた。「Lenovo」は混成語で「le」は「Legend」から、「novo」は「新しい」を表すラテン語の「nova」から採られた。

2004年のレノボによるIBM社のPC部門の買収により、株式の42.3%をレジェンドホールディングスという持株会社が保有しており、同持株会社の筆頭株主(65%)は中国政府機関の中国科学院である。中国政府は間接的にレノボの27.56%を保有しており、筆頭株主である[7]。IBMは第2位の株主（議決権を有しない優先株）である。買収により、同社のPCの世界市場シェアは、単純計算でデル、ヒューレット・パッカードに次ぐ3位となった。レノボとIBMのPC部門の合併の後、本社は北京から米国ニューヨーク州パーチェスに移転した。2006年3月に、IBMのPC部門の本部があったノースカロライナ州モーリスビル（ローリー近郊）に本社を移転した。2008年北京オリンピックではトップスポンサーとして聖火リレーのトーチをデザインした。2011年に日本電気（NEC）のPC部門とドイツの大手PCメーカーメディオンを買収、アジア太平洋市場ではシェア1位をとり続け[8]、中東アフリカ・ヨーロッパ・世界市場でもシェア2位となり[9][10][リンク切れ]、2013年からは世界シェア1位のPCベンダーとなり[11]、2017年には富士通のPC部門を買収[12][13]、日本市場では1995年のNEC以来となる4割超のシェアを得た[14]。2018年にTOP500でスーパーコンピュータのシェア世界1位のベンダーとなった[15]。
IBM社PC部門及びサーバ部門買収

2004年12月、ITバブルで力をつけたレノボはIBMからPC部門を12億5千万ドルで買収することを発表した。