分類群1991年版1997-2000年版2006-2007年版2012-2013年版備考
動物
哺乳類1991年5月1998年6月12日2007年8月3日2012年8月28日-
鳥類2006年12月22日
爬虫類1997年8月7日
両生類
汽水・淡水魚類1999年2月18日2007年8月3日2013年2月1日1999年公表のリストの名称は「魚類」。
昆虫類1991年10月2000年4月12日2012年8月28日-
貝類2000年公表のリストの名称は「陸・淡水産貝類」。
その他無脊椎動物2006年12月22日2000年公表のリストでは「クモ形類・多足類等」と「甲殻類等」に分かれていた。
植物
植物I（維管束植物）-1997年8月28日2007年8月3日2012年8月28日[36]
植物II（維管束植物以外）藻類、蘚苔類、地衣類、菌類が対象
各環境省レッドリストへのリンク
環境省報道発表資料 『両生類・爬虫類のレッドリストの見直しについて』、1997年8月7日。
環境省報道発表資料 『植物版レッドリストの作成について』、1997年8月28日。
環境省報道発表資料 『哺乳類及び鳥類のレッドリストの見直しについて』、1998年6月12日。
環境省報道発表資料 『汽水・淡水魚類のレッドリストの見直しについて』、1999年2月18日。
環境省報道発表資料 『無脊椎動物（昆虫類、貝類、クモ類、甲殻類等）のレッドリストの見直しについて』、2000年4月12日。
環境省報道発表資料 『鳥類、爬虫類、両生類及びその他無脊椎動物のレッドリストの見直しについて』、2006年12月22日。
環境省報道発表資料 『哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物I及び植物IIのレッドリストの見直しについて』、2007年8月3日。
環境省報道発表資料 『レッドリストの修正について』、2007年10月5日。
環境省報道発表資料 『環境省 第4次レッドリストの公表について（汽水・淡水魚類を除く9分類群）』、2012年8月28日。
環境省報道発表資料 『環境省 第4次レッドリストの公表について（汽水・淡水魚類）』、2013年2月1日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2015の公表について』、2015年9月15日。
環境省報道発表資料 『環境省版海洋生物レッドリストの公表について』、2017年3月17日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2017の公表について』、2017年3月31日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2018の公表について』、2018年5月22日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2019の公表について』、2019年1月24日。
環境省報道発表資料 『環境省レッドリスト2020の公表について』、2020年3月27日。
掲載種のリスト
哺乳類レッドリスト
鳥類レッドリスト
両生類・爬虫類レッドリスト
汽水・淡水魚類レッドリスト
昆虫類レッドリスト
貝類レッドリスト
その他無脊椎動物レッドリスト
維管束植物レッドリスト[36]
植物II（維管束植物以外）レッドリスト
その他日本におけるレッドリストの持続的利用を目的とし、環境省版では対象としていない海生生物含む水生生物を対象としたレッドデータブックである。評価基準及びカテゴリーは環境庁（現環境省）の1991年版カテゴリーに準じた絶滅危惧（種）、危急（種）、希少（種）、地域個体群に加え、独自のカテゴリーとして減少（種）、減少傾向、普通を設けている[50]。最新のIUCNカテゴリー等に準拠しておらず独特のものであるため問題が指摘されている（鯨類#環境保全参照）。
日本の47都道府県全てで、レッドリスト（あるいはレッドデータブック）を作成・公表している。た、都道府県によっては、改定版を作成している場合もある[注 4]。各地方自治体の状況に応じ、独自色をだしている（京都府レッドデータブックを参照）。千葉市[52]、名古屋市[53]、松山市[54]などのように市町村レベルでのレッドデータブックを作成している地方自治体がある。
日本自然保護協会及び世界自然保護基金日本委員会の合同で、1989年に維管束植物のレッドデータブックが発行されている[55]。
日本哺乳類学会においても、環境省とは独自に哺乳類のレッドリストを検討し、1997年に『レッドデータ 日本の哺乳類』を発表している[58]。このレッドリストは、IUCN版の新旧両方のカテゴリーに対応している。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ IUCN のデータベースによると、レネ・ホネッガー (Rene E. Honegger) 編『第3巻「爬虫類と両生類」』の1975年以前の版は未掲載であり[7]、OCLC の書誌情報では初版は1968年発行とある[8]。