資本主義社会ではアクティブレジャー活動は肯定的に捉えられる。アクティブレジャー活動の多くは時間と金を要する。このため、貧乏であってはおこなうことができないものも多い。資本主義社会では富を持った者はより大きなステータスと見られる。『なにもしない』というパッシブレジャータイプでもそれがバケーションという環境であれば時間と金を要するので、資本主義社会の観点からも肯定的に捉えられる。

一方、資本主義社会では、家にいて『なにもしない』人々はその所有している財産に関係なく『怠惰』であるとみなされる。富める人々がプールに寝そべって何もしないことでも、それが自宅であれば、やはり『怠惰』と見られる。ただし、活動のステータスレベル評価はこれとは別で、個人がどのくらいお金をかけられるかによって決まり、『自分の所有するプールで何もしない』ことはステータスが高く、『家でテレビをみていること』はそうではないと一般的には評価される。

『ワーカホリック』や『仕事中毒』とは、自由時間ではない他の活動で拘束されて働く人々のことで、余暇活動よりも仕事をすることを好む。これは往々にして企業での高いポジションを得るためには仕方のないことと思われることもある。しかし、仕事と家庭の両立ができないことには副作用があることが指摘されてからはなり過ぎないように意識する人々が増えている。

社会主義国では社会に貢献しない活動は否定的に見られていた。しかし、社会主義の形態もさまざまであり、ケントステート大学のマーカス・バーヒューによれば、余暇社会主義を信奉するアメリカ人も60年代から70年代にかけて存在していたという。豊かな世界に住んでいると信じ、つまり、もし誰もが小さなひとかけらに満足しているのなら、誰もが基本的なニーズは満たされている。誰もが基本的ニーズを満たしているなら、社会の中での多くの人は芸術、神秘主義、運動、さまざまな趣味などのレジャー活動にその自由な時間を使うことができる。
もうひとつの自由時間博物館の夜 en:Long Night of Museums 夕方の文化活動 (シュチェチン, ポーランド)

英語では余暇に相当する別の言い方として spare-time という表現もある。leisureはフランス由来。フランス由来のものはフランスから入ってきたノルマン人が持ち込んだ英国での支配階級用語、言い換えれば公的な用語として英国内に普及していったもの。これは日本語で言えば中国から取り入れた漢字音読み相当といえる。一方、spare-timeはそれ以前にブリテン島に住んでいた（その多くはケルト人やゲルマン系アングロ人やサクソン人のようにノルマン人以前より大陸から移り住んでいた）人々のものであり、ノルマン時代には庶民となったそれらの人々の言葉といえる。日本語では和語もしくは訓読み相当といってもよい。leisureが余暇で、spare-timeを暇な時間と訳すと、本来意味はどちらも自由時間のことであるが、余暇は計画的に有意義に過ごしたいものであるのに対し、暇な時間というと、余暇の中でも、それでも余ってしまった何をしたらいいか迷ってしまうような時間というニュアンスをもつようになる。これは余暇という言葉が多くは公的な文脈で使われ、公的なものでは何かしら建設的創造的な文章として提示されることがほとんどであるからである。その中間に位置する日本語として、『休み』や『休み時間』がある。leisureの本来的な意味としては、日本語では『休み』や『休み時間』が同等のニュアンスをもつであろう。
日本でのレジャー

英語のleisureが余暇と訳されているため、第一義的には、この英語の定義は余暇の意味と同等である。余暇についての詳細は余暇を参照。

英国のleisureのきっかけが産業革命ならば、日本のレジャーにとってのそれは高度経済成長期である。産業振興の一方早くから国民の余暇活動育成への計画が練られていた。

そしてオイルショック後の昭和48年（1973年）、余暇開発センターによると『余暇時代における産業活動の社会的位置づけ』でのレジャー定義は「人間の多様な生活活動のうち自由裁量に裏づけられた活動のすべてをさす」というもので、生活基盤系生活活動（食べる、健康、着る、住む、働く）の半分弱、生活創造系生活活動（遊ぶ、学ぶ、知る、つきあう）の全て、仕事系生活活動（働く）の半分弱、財務系生活活動（納める、備える、貯める、借りる）の半分弱が自由裁量的な要素を持つ広義のレジャーであるとしている。

また、第4次国民生活審議会の答申「サービスに関する消費者保護について」では 6つのサービスのなかでレジャーサービスを筆頭にあげている。（他は運輸サービス、金融サービス、保険サービス、医療サービス、環境衛生サービス）

『人のいとなみを生活時間で分けると，生理的必要時間，労働時間，自由時間となる』とし、この自由時間での活動がレジャーに相当するものとして論を進めている。（第2部　業種別の消費者保護施策について　第1章　レジャーサービス）　ここでのレジャーは英語でのleisureと同等の定義であるが、その前段で、より積極的な位置づけを提示し、第1部　サービス分野における消費者保護施策のあり方　第2章　各業種における重点課題と施策の方向で『レジャーそのものについて，それが労働時間等の残余に過ぎないという従来とかくみられた考え方を排し，人間生活の中で積極的な意義を有する自由時間であるという国民的認識を確立する必要がある。そのうえで，たとえば，自由時間の拡充，レジャーのための物的人的環境の整備，レジャー環境の破壊防止，レジャー政策のための総合調整機構の整備等，積極的な政策の展開が図られなければならない。』とし、これを施策のベースとする考え方を表明している。

この1973年の第4次国民生活審議会では『レジャーが生活のあり方を規定する重要な要素となってきた』『レジャーが国民福祉充実にとって，重要な分野を占めるようになってきた』『高福祉時代においてレジャーは人間が人間らしく生きるために，単に経済的充足にとどまらず心身ともに豊かな生活をおくるのに欠くことのできない要素となってきた』と規定している。ここでのレジャーは、『自由時間の使い方』に置き換えることができる。

またつづいて、『適正なレジャーサービスの提供があってはじめて消費者が豊かなレジャーを享受しうるとの観点に立って，事業者の提供するレジャーサービスおよびこれに関連する公共サービスについて消費者保護の見地から以下に述べる施策を講する必要がある。