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電熱線に通電し赤熱させて、タバコや葉巻を接触して点火する。炎が無いので風の影響がほぼ無い。
車載用

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「シガーライター」を参照
携帯用

1940 - 1950年代に流行した。電熱線が赤熱できるだけの電流を流さねばならず比較的容量の大きな電池を必要としたため、電池が重く電池の持ちもあまりよくなかったために、今日では一次電池を用いるものはほとんどない。日本でも、立石電機株式会社（現・オムロン）が1948年（昭和23年）当時に製造・販売していた[2]。

現在は、小型軽量でタバコ専用のUSBを電源として用いる充電型が、日本や中国のメーカーから市販されている。タバコよりも太く硬い葉巻には使えない。
放電式

2015年ごろから、ガス・オイル等の燃料を使わず、二次電池を内蔵する電気式(USB充電式)だが電熱線を用いるのではなく昇圧回路による放電のみで対象物に着火させる「プラズマ放電ライター」「アーク放電ライター」等と称する、中国製と思われる商品がネット通販などで販売されはじめている。こちらは、たばこ用だけでなく、アウトドア用の長めのサイズのものもある。現状、スイッチが二重化されていて誤操作に対する配慮がなされている商品はあるものの、点火スイッチそのものの押下圧は軽く、チャイルド・レジスタンス面では不安がある。
チャイルド・レジスタンス機構

1990年代、アメリカ合衆国では幼児によるライターを使用した火遊びに起因する事故や火災が問題視されるようになったことから、1994年7月12日以降、幼児の誤使用を防ぐためのチャイルド・レジスタンス機構（CR）を備えないライター、幼児が興味を引かれかねない意匠やギミックを備えたライター（ノベルティ・ライター）の製造・輸入が禁止された。後に同様の問題は欧州でも指摘され、EU圏内でも2002年以降、同様の規制が敷かれている[3]。具体的には、幼児の握力を超える強さでないと着火出来ない・着火には押し回しなどの操作を要することとされる（幼児は一度に二つ以上の操作は出来ない）。
日本

2010年（平成22年）3月以降、立て続けにライターの悪戯を原因とする幼児の焼死事故が発生したことから、経済産業省が中心となって「消費経済審議会製品安全部会ライターワーキンググループ」により、ライターの機構や形状に関する規制が検討された。

実際に2010年（平成22年）12月27日からは、燃料を使うライターが消費生活用製品安全法の「特別特定製品」に指定され、事業届出、技術基準への適合、登録検査機関による証明書などの義務を履行したうえでPSCマークを表示することが要求されることになった。チャイルドレジスタンス機能はJIS S 4803：2018あるいは同等なものが要求される。（例えば、42 kNの操作力を要するなど）

2011年（平成23年）9月27日より、PSCマークが表示されていない、従来のCR機構を持たない100円ライター、おもちゃのような形状を備えるライターは販売禁止となった[4]。電熱式や2年のメーカー保証を付けた繰り返し利用出来るライターは対象外。2段階式、簡単に着火出来ないライター以外は販売できなくなった（例外規定有り）。

なおこういった機構の採用は複雑化に伴うコスト増加や「使い易さ」の低下が予測されており、握力の低下した高齢者では不便になるとも見られている。過去に使い捨てライター大手の東海はチャイルドレジスタンス機構を採用した製品を150円で「先行販売」したが、売り上げが伸び悩み、製造を中止したこともある[5]。のちに旭電機化成で「チャッカマン」用の、女性や高齢者向け補助具が別に考案発売された。

なおこの規制は使い捨てライターや点火棒（喫煙用ではない長い多目的ライター）で保証期間の短い製品（2年未満）に適用される[6] ため、ライターメーカーの中には逆に道具としての使いやすさを求め高齢者向けとして、敢えてコスト上昇を受け入れ燃料用ガスの再充填が可能な保証期間を2年に設定した、仏壇まわりなどで使いやすい形にした製品を製造・販売しているところもある[7]。
ファッションとしてのライター

喫煙者は社会的な風潮から年々減少傾向にあるため、今日ではライターを持ち歩く人も減りつつある。ライターのノベルティ例　胴体部分になんちゃらアイドルの銘が入れられている

安価な使い捨てライターは、一般小売店の店頭販売価格が4個で税抜き100円程度からあるほか、日本国内においては喫茶店やバーなどのノベルティグッズとして、また煙草のカートン購入や新製品のプロモーションのための付加価値として、無料で入手する途は多い。