メリーチョコレートカムパニー

これによって在庫・商品管理の効率は大きく向上し、船橋の情報流通センターでは在庫管理から出荷までをバーコード入力により自動化し、それまで75人で行なっていた作業を7人で進められるようになった [11]ほか、200億円分の製品を出荷して不明金は20万円にとどまり、不正防止にも効果を発揮している [12]。また、2001年のバレンタイン商戦では55億円の売上に対して返品率が0.19%にとどまっている [12]。

2000年にはパリでのサロン・ド・ショコラに日本企業として初めて参加し、2010年までに同展で3回の受賞を果たしている [13]。2007年には新社屋を完成するなど事業の拡大を続けたが、2008年にリーマン・ショック後の急激な円高局面でデリバティブ運用による数十億円の損失が生じ、同年12月にロッテホールディングスに全株式を売却し、ロッテグループの傘下に入った [14]。
情報技術

メリーチョコレートでは、メリーズ・ポイント・オブ・セールスシステム（MAPS）という POSを独自に開発し、経営に活用している。当初は売場の各商品について、男性客が購入した場合は黒、女性客の場合は赤で正の字を書いて1時間毎の販売記録を管理し、販売日報として電話やFAXで本社に報告していた [2]。この正確性やコストを改善するため1982年には発注手続きなどとともにオンライン化し、120品目の発注が20秒で完了するほどになった [10]。また顧客の性別・年齢の他に、失礼のない範囲で聞いた自宅用かギフト用かという情報も端末に入力している [10]。

このMAPSは、2004年の時点で総売上高の65%にあたる約200店舗に導入され、営業終了後に集約された情報は翌日9時30分には全店でアクセス可能となっている [10]。このデータから、ホワイトデー商品の購入者は代理買いなどの女性が男性より多く最高で70%が女性という店舗もある事や、テナントとなっている百貨店側から提供される顧客の年齢分布と自店舗の販売データが大きく異なるケースの存在などが把握されており、返品率の低減に成功している [15]。なお、このようなデータを管理する情報システムの構築やプログラム開発については、基本的に全て自社で手がけている [16]。

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "メリーチョコレートカムパニー" ? ニュース・書籍・スカラー・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ジャパンサーチ・ TWL（2017年7月）

1952年9月 - 株式会社メリーチョコレートカムパニーを設立

Size:48 KB
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
担当:undef