2014年3月から6月にかけて、ピュー・リサーチ・センターが実施した調査ではマレーシア人回答者の71%が中国を「好き」「とても好き」と回答している。同じ調査で、日本は75%とやや上回り、アメリカは51%である[18]。
日本との関係詳細は「日本とマレーシアの関係」を参照マハティール・ビン・モハマドと小泉純一郎

2013年 ピュー・リサーチ・センターの国際世論調査
日本に対する印象（アジア・太平洋のみ）[19]
調査対象国肯定否定どちらでもない肯定-否定
 中国4%90%6-86
 韓国22%77%1-55
 パキスタン51%7%4244
 フィリピン78%18%460
 オーストラリア78%16%662
 インドネシア79%12%967
 マレーシア80%6%1474

対日関係については、「ルックイースト政策」を掲げたマハティール政権[20]、それを継承したアブドラ政権の下で緊密な関係が維持され、トヨタや日本航空、イオンなどの日本企業のマレーシアへの進出が進むなど密接な関係を築いてきた。日本が事あるごとに太平洋戦争の謝罪外交をすることについて「いったい、いつまで謝罪外交を続けるのか。自信を取り戻し、アジアのため世界のためにリーダーシップを発揮してほしい」と日本を励ましていたマハティール首相は[20]、1994年8月にマレーシアを訪問した村山富市首相が過去の戦争について謝罪した際にも、「日本が50年前に起きたことを謝り続けるのは理解できない。過去は教訓にすべきだが、国家間の関係は現在から未来に向けたものにすべきだ」（I can't understand why Japan continues to apologize for what took place 50 years ago. Japan should put its past behind it and strive to play an active role in the peace and stability of Asia. ）と村山の姿勢に疑問を呈した[20]。そして、1992年の香港国際会議上でも、「もし日本なかりせば、……マレーシアのような国は、ゴムを育て、スズを掘り、それを富める工業国（イギリス・オランダなど）の言い値で売り続けていたであろう」と表明するほど日本に対して友好的である[20]。

一例であるが、現在でも、KLセントラル駅などの鉄道駅の経路板には、日本語での表記があり、ASEANの中でも親日を感じられる一つでもある。

ピュー・リサーチ・センターが実施している世界各国を対象とした対他国感情に関する調査によれば、マレーシア人の対日・対日本人感情は好意的な回答を示しており、2013年度調査では、対日・対日本人感情の好意的な回答が全調査対象国のなかでトップであり、マレーシア人の80%が日本を肯定的に見て、6%が否定的な見解を示している[19]。
北朝鮮との関係詳細は「マレーシアと北朝鮮の関係」を参照「金正男暗殺事件」も参照

1973年に国交を樹立、2017年まで北朝鮮にとっての唯一の査証免除制度のある国となっていた[21][22] が、同年2月に発生した金正男暗殺事件における対応を起因として、両国の関係が急速に悪化。同年3月には北朝鮮国民に対する査証免除制度の停止[23] や、北朝鮮の駐在大使をペルソナ・ノン・グラータとして国外退去処分とすることを決定[24] し、北朝鮮側もこれに対抗してマレーシアの駐在大使に退去通告を行った。2021年3月19日、北朝鮮はマレーシアとの断交を通告し、在マレーシア北朝鮮大使館は閉鎖された[25]。
中東との関係

国民の6割がイスラム教徒であり中東諸国への親近感が強い。2023年のハマスによるイスラエル襲撃に端を発する軍事侵攻について、アンワル首相が自ら親パレスチナ集会に顔を出すなど、マレーシア政府はアジア諸国の中でも際だってイスラエルに批判的な姿勢を打ち出している。そうした機運が国民にも広がり、イスラエルを支援する米国企業の飲食店の利用を控えるよう呼びかける投稿がSNSで拡散している[26]。
地理詳細は「マレーシアの地理」を参照マレー半島地形図

マレー半島南部（国土の4割）とボルネオ島北部（同6割）を領土とする。マレー半島でタイと、ボルネオ島でインドネシア、ブルネイと接する。領海はシンガポール、フィリピン、ベトナムと接する。

インドネシアとはボルネオ島で広く隣接する。ほぼ同じ言語の国であり、ともに最大の宗教がイスラムである（ただし、マレーシアではイスラムは国教となっているがインドネシアではそうではない）。なおボルネオ島はインドネシアではカリマンタン島と呼ばれている。

シンガポールとはジョホールバルの南からコーズウェイ（土手道）で、またジョホール州西部からはセカンドリンクと呼ばれる大橋で結ばれており経済的なつながりが強いが、政治的には衝突することが多い。