以下、現代におけるマスメディアを媒体別に区分する。
電波を媒体とするマスメディア

テレビ

ラジオ

携帯電話

紙を媒体とするマスメディア

新聞

雑誌（特に週刊誌）

フリーペーパー

その他のマスメディア

インターネット

インターネット放送

ニュースサイト

動画共有サービス

電子掲示板

ブログ

もともと、マスメディアは「印刷媒体」と「非印刷媒体」に分けられる、とされている[2]。広義のマスメディアには映画や音楽（レコード）、出版（書籍）全体を含むこともある。このなかでも影響力が強いテレビ・ラジオ・新聞・雑誌はマスコミ四媒体と呼ばれ、狭義においてマスメディアとはこの4つのメディアのことを指していた[53]。
新しいマスメディア

1990年代後半から普及したインターネットは既存のマスメディアの構造を大きく揺るがした。取材には資金と組織力が必要なこと、検証可能性の高さなどから、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないという意見がある。一方、マスコミ企業は取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成はブログなど個人のウェブサイトやSNSなどが中心になるという見方もある（ソーシャルメディアという語も生まれている）[注釈 2]。インターネット上の市民ジャーナリズムに期待する向きもあり、実際にいくつかのメディアが創刊されたものの利用が伸びず、2010年ごろには日本ではほとんどの市民メディアが閉鎖に追い込まれた[55]。
問題
外部からの干渉

マスメディアに対する外部からの干渉は古くから問題となっている。特に政府からの干渉は検閲や発行禁止など様々な形で行使されており、その干渉を禁じる形で制定されたものが表現の自由である[56]。また、表現の自由や言論の自由に含まれる形で、報道の自由も保障されている。報道の自由には取材の自由や媒体の流通・頒布の自由が含まれている[57]。しかし表現の自由が確立されたのちも、政府とマスメディアの間ではその自由の範囲をめぐってしばしば対立が起きている[58]。軍事的・外交的なものを中心に重要事項がしばしば国家機密に指定される[59]一方、情報公開法が制定され政府の公文書等が一般に公開されるよう定められている国家も多くなってきている[60]。また、マスメディアの重要な職業倫理のひとつに取材源の秘匿が挙げられるが、刑事裁判においてはある程度の尊重はされるものの、どこまで認められるかについては議論がある[61]。
報道倫理

一方で、世界に流れる情報の大部分を独占しているマスメディアはそれ自体が巨大な権力を握っていると言える[62]ため、その情報伝達行為自体に問題が生じることも多い。

人権の侵害としては、名誉棄損やプライバシーの侵害、記者たちの取材マナーやモラルの欠けた過剰な取材、事件が起きた際に報道各社が関係者の元に殺到して人々の日常生活を脅かすメディアスクラムなどが挙げられる[63]。犯罪の被害者や加害者に関しては、日本では20歳以下の少年に関しては少年法によって匿名での報道が法的に定められているものの、それ以外の場合は基本的に実名での報道が行われているが、こうした実名報道も重大な人権侵害につながるとされ、匿名での報道を求める声も上がっている[64]。このほかにも、誤報や虚偽報道などのような正確性の問題、偏向報道や扇動のような公平性の問題など、報道倫理に反する事件がしばしば発生している[65]。

また、マスメディアは送り手から一方的に受け手に情報を送るものであるため、受け手側に異論があってもそれをメディアへと反映させることは難しく、一方的な見方がそのまま押し付けられる場合が多い。この状況の是正のため、マスメディアの見解・批判に対して反論の機会提供を請求することの出来る反論権や、メディアに個人の意見を反映させる、いわゆるアクセス権といった、ともすれば一般市民から遊離しがちなマスメディアに民衆からの声を反映させる権利も提唱されている[66]。