ブランドプリカはクレジットカード用に整備された決済の仕組みを流用しているため、一部の決済業務に制約が生じる。
定期的に支払いが生じる決済業務

クレジットカードの決済はBase1（又はオーソリ）とBase2（又は売上集計）の二つのステップによって行われる。Base1では、カードの有効性チェックが行われ、Base2では決済代金の引き落とし処理が行われる。Base1はイシュア（ドイツ語版）（カード発行者）の判断で拒否すること出来るが、Base2は拒否することができない。

クレジットカードの場合には、顧客の信用調査を行った上で銀行口座の情報を把握しているので、Base1とBase2の金額および回数が不一致であっても後から引落を行えるので問題は生じないが、ブランドプリカの場合にはBase1とBase2で金額および回数に差異が有った場合で、残高が不足した場合にはイシュアに代金の回収リスクが生じてしまう。特に月額利用料の決済（リカーリング）など、繰り返し行われる決済の場合、多くの加盟店はBase1は最初の一回のみで、二回目以降はBase2だけを発行する。ユーザのカードに十分な金額が残っているうちは何ら問題ないが、チャージ残高が不足した場合イシュアに損害が発生することとなる。

このような事情から、月額使用料の支払いではBase1の時点で決済を受け付けていない。
リアルタイムで信用照会ができない決済業務

信用照会端末やリアルタイムで信用照会が確認できるシステムが普及するまでは、クレジットカードの決済は少額であればBase1の発行を省略して、インプリンタを用いてBase2のみ発行を行っているパターンが多かったが、ブランドプリカの場合はチャージ残高以上の決済がされないかBase1の処理によって決済の都度確認の必要がある（ゼロフロアリミット）ため、カードの券面に「ELECTRONIC USE ONLY（電子機器のみでの使用限定）」と記載されていることが多く、カード番号をカード券面に印字することによって物理的にインプリンタの使用ができないようになっていることが多い。

海外では現在でもインプリンタを使用したクレジット決済が主流の地域もあるため、海外での使用には注意を要する。
脚注[脚注の使い方]^ JTBの発行する ⇒MonetT Globalは銀行口座の登録が推奨されている
^ クレジットカードや銀行口座を利用したチャージやポイントをチャージ残高に還元させる場合など。
^ 月額支払(リカーリング)や割賦販売を行う加盟店
^ 分割払いやボーナス一括払いなど、後払いが前提となる決済方法
^ ネット決済専用・使い切りの仮想クレジットカード、Visa「Vプリカ」発売
^ ポイント機能とプリペイド機能を備えた「ココカラクラブカード」を発行。実店舗で使えるVisaプリペイド機能を9月から追加
^ ソフトバンク、ビザ加盟店で使えるプリペイド型決済サービス「ソフトバンクカード」発表
^ ローソンが電子マネー　JCBと協業でプリペイド型「おさいふPonta」
^ https://news.mynavi.jp/article/20160324-a634/ LINE、JCBと提携した「LINE Payカード」 - ポイントサービスも発表
^ https://paymentnavi.com/paymentnews/61184.html バニラVisaギフトカードを販売開始、実店舗・ネット加盟店での利用を実現（インコム）
^ ただし、あまりにも若い者が持つことによる加盟店側の混乱(カード券面に個人名が印字されないものがあるため、未成年者が親のカードを無断で使用している疑いも考えられ、本人以外の利用か判断が付きにくい。)を避けるため、ほとんどの発行者では発行や利用に対して自主規制で年齢制限を行っている

関連項目

プリペイドカード

資金決済に関する法律

外部リンク

資金決済に関する法律 - e-Gov法令検索

国際ブランド付プリペイドカードって何？ - ウェイバックマシン（2016年4月7日アーカイブ分）

⇒一般社団法人日本資金決済業協会

⇒MoneyT Global