そのうち、将については、
幕僚長たる陸将、海将および空将（統合幕僚長、陸上幕僚長、海上幕僚長又は航空幕僚長）が実質的に大将に相当し、大将に相当する英訳を用いている。
上記を除く将は中将に相当し、中将に相当する英訳を用いている。
そもそも各国の軍隊の階級制度を見ても、法令上「階級」とされているもの以外にも、いわゆる「階級」として認められているものも多く、それらは法令上は「称号」であったり「職務」であったりするものも多い[注 2]ことから、自衛隊におけるこのようの扱いもさほど特異なものではない。
すなわち、
陸上自衛隊・航空自衛隊
幕僚長たる陸将・空将：General（大将相当）
陸将・空将：Lieutenant General（中将相当）
陸将補・空将補：Major General（少将相当）
海上自衛隊
幕僚長たる海将：Admiral（大将相当）
海将：Vice Admiral（中将相当）
海将補：Rear Admiral（少将相当）
とされている。これはアメリカ軍の少将までの階級を恒久的階級（permanent rank),中将および大将を特定の役職と結びついた一時的階級(temporary rank)に分けている考えに近い。なお、フランス革命方式で将官の階級を表現する国々での呼称は基本的に旧陸軍に準ずる。
現在のところ自衛隊には（旧軍時代も含めて）准将にあたる階級が存在しないが[注 3]、外国軍隊との共同行動に際して均衡をとりにくい等の問題点があり、2010年度以降に「准将」を創設することが検討されている。また、「将」「将補」といった現在の将官の名称も判りやすく大将、中将、少将などに改定することも検討する。但し、現時点においても補職によりアメリカ軍の大将、中将、少将および准将の扱いを受ける、いわゆる対外的な階級区分が内在している。陸上自衛隊を例に挙げるならば、陸将の階級にある者では陸上幕僚長は大将、方面総監等が中将、そして師団長等が少将の扱いとされ、陸将補の階級にあるものは対外的には准将として扱われる。 中華民国国軍では、将官4階級制を採っているものの[2]、英訳によれば「Brigadier General」など准将に相当するものは置かれておらず[3]、二級上将が一般的な大将（General、Admiral）に相当するものと扱われている。そのため、国防部参謀総長、陸軍司令、海軍司令、空軍司令などには二級上将が充てられている。一級上将は上級大将に相当し、かつて国防部参謀総長就任者に与えられる階級であったが、現在では戦時に限定されている。一級上将、二級上将とも階級符号はOF-9とされ、OF-6相当の階級は無い。 准将?大将までの階級の内、一 - 二階級がない国も存在する。 また、小国では必然的に軍の規模は小さくなるため、最高位が准将、少将、あるいは中将という国も珍しくない。
中華民国国軍
一級上将（現地表記では一級上將、陸軍の英訳はFull General、海軍の英訳は Full Admiral in the Navy）
二級上将（二級上將、General、Admiral in the Navy）
中将（中將、Lieutenant General、Vice-Admiral in the Navy）
少将（少將、Major General、Rear-Admiral in the Navy）
特異なケースの国々
フランス軍(1921年3月17日以前)：少将、中将の二階級しか無く、軍団長以上の高級指揮官たる中将はホライズン・ブルーのケピ帽の場合は星章の下あるいは上に、袖の場合は星章の下に横棒一本を付けて大将位とするという措置をとっていた。
ニュージーランド：大将位がなく、中将のすぐ上が元帥。
コロンビア:2011年に中将を廃止し、准将と少将と大将の階級符号のランクが繰り上がっている。
ハイチ：少将位がなく、准将のすぐ上が中将。
ニカラグア：中将位がなく、少将のすぐ上が大将。
ウルグアイ : 2019年に中将を廃止し、少将と大将の二階級制となった。
ルクセンブルク：少将、中将がなく、准将のすぐ上が大将。ただし、大将位は大公の戦時における称号。
イスラエル：大将がなく、中将が最高階級。また中将の階級を与えられるのは、陸海空軍を合わせて参謀総長ただ一人のみ。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 但し、当時の呼称はGeneral-in-chiefであり、大将扱いで、中将位になったのは1866年以降とされる。
^ フランス軍でも、陸軍と空軍の中将及び大将は少将の、海軍の上級中将及び大将は中将の特定の役職に役職と結びついた一時的階級である。
^ 但し便宜上1佐（一）の指定職のうち副師団長・団長職等の特定の要職にあるものに対しては准将と同一の待遇を行う場合があり、専用車に提示する車両標識において将官と同じ赤の台座に1佐である事を示す帽章1個を取り付けしたものを提示している事が多い。特に駐屯地内の移動だけでなく在日米軍基地の営門通過時にもそれを提示している。
出典^ Almanach Hachette 1917年度版 82頁、日本陸軍階級チャート。
^ ⇒陸海軍軍官士官任官条例。
^ ⇒陸海軍軍官士官任官条例の英訳。
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