第二次世界大戦前

日本への輸出は、日露戦争が終結した1905年（明治38年）に開始された。その後第一次世界大戦の戦勝国かつ世界五大国のひとつとなり、当時のアジア最大の経済大国となり、さらに関東大震災後にバスやタクシーの需要が急増した日本を重視したフォードは、1925年（大正14年）2月に神奈川県横浜市緑町（現・西区みなとみらい）に「日本フォード」を設立した。緑町工場の敷地は約2,500坪で、主にフォード・モデルT（左ハンドル）の組み立て（ノックダウン生産）が行われた[19]。

1927年12月に米本国でフォード・モデルA（英語版）へのモデルチェンジが発表されると、モデルAのノックダウン生産に対応すべく、1928年12月に子安沖の埋立地（横浜市守屋町）に子安工場が開設された[19]。モデルA（右ハンドル）のノックダウン生産が行われた子安工場の敷地は約11,267坪で、日当たり200台の生産能力を有していたとされる[19]。販売面では割賦販売も開始された。

フォードは乗用車やトラックを年間1万台生産し、トヨタ自動車、日産自動車、いすゞ自動車を始め、大阪に工場を置いた日本ゼネラル・モータースをしのぐ国内最大の自動車メーカーとなった。また、子安工場製のフォード車は日本の友好国である満州国などにも輸出された。

しかし、日米間の関係が悪化しつつあった1936年（昭和11年）に、日本政府は国策として自国の自動車産業の保護育成を目的とする「自動車製造事業法」を制定した。この法律により、国内資本が50 %以上の企業のみ自動車製造が許可されることになり、100 %アメリカ資本だったフォードは1940年（昭和15年）に操業停止を余儀なくされる。
第二次世界大戦後

太平洋戦争中の1941年（昭和16年）12月から1945年（昭和20年）8月の期間、工場設備は日本政府に接収されたが、戦後の連合国軍の管理を経て1958年（昭和33年）までにフォードに返還された。現在、この一帯（子安地区）はマツダのR&D（研究開発）センターとなっている。また、現在の新横浜地区では、東海道新幹線の計画が発表される以前、「フォードが工場を作るらしい」という触れ込みで土地の売買が盛んに行われていた。

終戦後しばらく、フォードは日本での事業に直接携わっていなかったが、各地方のディーラーが輸入代理店としてフォード車を販売していた。

1937年（昭和12年）よりフォードのディーラーであった札幌市の「北海自動車工業」と、1952年（昭和27年）にフォードソン（Fordson）トラクターと農業機械の輸入・販売契約を締結[20] [21]。その後1970年（昭和45年）にフォードは、北海自動車工業との合弁で「北海フォードトラクター」（HFT）を設立。同年には石川島芝浦機械（現・IHIアグリテック）とも農用トラクターの日本国内販売に関する提携を結んでいる[22]。1991年（平成3年）、北海自動車工業は、北海フォードトラクターを新たな筆頭株主となった芝本産業へ売却、「フォード」を冠した社名は消え、「日本ニューホランド」となる[23]。

1974年、正式な日本法人として「フォード自動車（日本）株式会社」（FOJ）が設立され、既存の販売会社との特約店契約が締結され、初の全国販売網が構築された。

マツダとの資本提携以前はホンダも販売に加わっていた。1974年（昭和49年）2月、中古車販売を統括していた「ホンダ中販」を「ホンダインターナショナルセールス（HISCO）」に社名変更し、全国販売網を展開していた。
マツダとの提携フォード・テルスター

1979年（昭和54年）には日本の中堅自動車メーカーであるマツダと資本提携し、マツダの株式の24.5 %を取得した。マツダにはアジアやオセアニア、またアメリカ向け小型車の開発と生産を委託したほか、「オートラマ」の名で全国にディーラーネットワークを展開し、「レーザー」や「テルスター」、「フェスティバ」など、マツダの工場で生産されたフォードの各モデルや、「マスタング」などのアメリカからの輸入モデルを販売するなど、日本でのフォードビジネスを共同で展開していた。